土木分野を重点とする研究開発
FY2016に初出。36回の記載のうち32回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は約32百万円でありました。また、当社の当連結会計年度の主な研究テーマは次のとおりであります。①除草・雑草の回収に関するシステムの開発 ②ガードレールに関する維持管理システムの開発 ③歩行者板の改良 ④生分解性PLAの改良」
土木分野への研究開発集中を継続し、研究開発費は約32百万円。除草・雑草回収、ガードレール維持管理、歩行者板、生分解性PLAという新たな研究テーマを示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、26百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費26百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、9百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費9百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社においては、現在、土木分野に重点をおいて研究開発を行っております。当連結会計年度における研究開発費は約18百万円でありました。また、当社の当連結会計年度の主な研究テーマは次のとおりであります。①i-Construction ICT（土工）の内製化 ②重機関連安全装置の開発」
土木分野への研究開発集中、研究開発費約18百万円、ICT土工の内製化と重機関連安全装置の開発を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、13百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は13百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、7百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費7百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、3百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3百万円と、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社においては、現在、土木分野に重点をおいて研究開発を行っております。当連結会計年度における研究開発費は約19百万円でありました。また、当社の当連結会計年度の主な研究テーマは次のとおりであります。①i-Construction ICT（土工）の内製化 ②重機関連安全装置の開発」
土木分野への研究開発集中、研究開発費約19百万円、ICT土工の内製化と重機関連安全装置の開発を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、13百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は13百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、9百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費は9百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、3百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は3百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社においては、現在、土木分野に重点をおいて研究開発を行っております。当連結会計年度における研究開発費は約20百万円でありました。また、当社の当連結会計年度の主な研究テーマは次のとおりであります。①i-Construction ICT（土工）の内製化 ②重機関連安全装置の開発」
土木分野への研究開発集中、研究開発費約20百万円、ICT土工の内製化と重機関連安全装置の開発を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、13百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は13百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、7百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は7百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、3百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は3百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社においては、現在、土木分野に重点をおいて研究開発を行っております。当連結会計年度における研究開発費は約17百万円でありました。また、当社の当連結会計年度の主な研究テーマは次のとおりであります。①i-Construction ICT（土工）の内製化 ②重機関連安全装置の開発」
土木分野への研究開発集中を継続し、研究開発費約17百万円、ICT土工の内製化と重機関連安全装置の開発を主なテーマとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、12百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は12百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、7百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は7百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、4百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は4百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社においては、現在、土木分野に重点をおいて研究開発を行っております。当連結会計年度における研究開発費は約12百万円でありました。また、当社の当連結会計年度の主な研究テーマは次のとおりであります。①i-Construction ICT（土工）の内製化 ②重機関連安全装置の開発」
土木分野への研究開発集中を継続し、研究開発費は約12百万円。ICT土工の内製化と重機関連安全装置の開発を主なテーマとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、10百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は10百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、7百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は7百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、4百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は4百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社においては、現在、土木分野に重点をおいて研究開発を行っております。当連結会計年度における研究開発費は約20百万円でありました。また、当社の当連結会計年度の主な研究テーマは次のとおりであります。①i-Construction ICT（土工）の内製化 ②重機関連安全装置の開発」
土木分野への研究開発集中を継続し、研究開発費は約20百万円。ICT土工の内製化と重機関連安全装置の開発を主なテーマとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、12百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は12百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、7百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は7百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、3百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は3百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社においては、現在、土木分野に重点をおいて研究開発を行っております。当連結会計年度における研究開発費は約22百万円でありました。また、当社の当連結会計年度の主な研究テーマは次のとおりであります。①i-Construction ICT（土工）の内製化へ向けた現場実証検証 ②小規模構造物のプレキャスト化 ③重機関連安全装置の開発」
土木分野への研究開発集中を継続し、研究開発費は約22百万円となった。ICT土工の現場実証に加え、プレキャスト化と重機関連安全装置を新たな研究テーマとして示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、18百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は18百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、14百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費は14百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、4百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は4百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社においては、現在、土木分野に重点をおいて研究開発を行っております。当連結会計年度における研究開発費は約15百万円でありました。また、当社の当連結会計年度の主な研究テーマは次のとおりであります。①鉛直パイプクーリング工法②軽量置換工法の研究（現在、特許申請中であります。また、新潟県内の企業が開発した建設分野の新技術を広く情報公開し、普及と活用を目的とした「Made in 新潟 新技術普及・活用制度」へ登録申請中であります。）③i-Construction ICT（土工）の内製化へ向けた現場実証検証 また、平成27年3月期に開発いたしました振動式側溝撤去工法（アタッチメントを装着した側溝撤去）は、平成29年1月13日付で特許登録（第6070660号）されました。」
土木分野の研究開発を継続し、i-Constructionの現場実証、軽量置換工法の特許申請に加え、振動式側溝撤去工法の特許登録という具体的な進展があった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、12百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は12百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、8百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は8百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、2百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は2百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社においては、現在、土木分野に重点をおいて研究開発を行っております。当連結会計年度における研究開発費は約13百万円でありました。また、当社の当連結会計年度の主な研究テーマは次のとおりです。①鉛直パイプクーリング工法 ②橋台裏込部の段差抑制にかかわる研究(継続) ③軽量置換工法の研究(継続)」
土木分野に研究開発を集中し、鉛直パイプクーリング工法等のテーマを進めている。