「再生」から「成長」への移行と安定収益力の確保
FY2016に初出。37回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに33社。
- FY2026前進有価証券報告書
「『熊谷組グループ 中期経営計画（2024～2026年度）～持続的成長への新たな挑戦～』で掲げた指標の計画値及び経営戦略に対する達成状況は次のとおりである。」
計画2年目について、2026年度計画値と2025年度実績を比較開示した。連結売上高は計画5,000億円に対し4,876億98百万円、連結経常利益は300億円に対し270億49百万円、ROEは10.0％に対し10.9％、自己資本比率は45.0％に対し41.8％、配当性向は40.0％に対し40.2％となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは2024年５月に策定した①建設事業の強化、②周辺事業の加速、③経営基盤の充実を基本方針とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2024～2026年度）～持続的成長への新たな挑戦～』にグループ一丸となって取り組み、持続的成長への挑戦を続けているところである。」
2024～2026年度の中期経営計画、建設事業の強化、周辺事業の加速、経営基盤の充実という3つの基本方針を再掲しており、経営方針に重要な変更はない。 - FY2025前進有価証券報告書
「『熊谷組グループ 中期経営計画（2024～2026年度）～持続的成長への新たな挑戦～』で掲げた指標の計画値及び経営戦略に対する達成状況は次のとおりである。」
2024年度実績と2026年度計画値を初めて比較開示した。連結売上高は4,985億81百万円で計画5,000億円に近づいた一方、連結経常利益は144億11百万円で計画300億円、ROEは5.2％で計画10.0％、自己資本比率は39.3％で計画45.0％を下回った。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは本年５月に策定した①建設事業の強化、②周辺事業の加速、③経営基盤の充実を基本方針とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2024～2026年度）～持続的成長への新たな挑戦～』にグループ一丸となって取り組み、持続的成長への挑戦を続けているところである。」
2024～2026年度の中期経営計画、建設事業の強化、周辺事業の加速、経営基盤の充実という基本方針を前半期にも再掲している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「「持続的成長への新たな挑戦」をスローガンとして掲げ、これまでの取組みを継続させ「稼ぐ力」「選ばれる力」を徹底的に強化するとともに、周辺事業を加速させ、両利きの経営を目指す。」
前中期経営計画から、2024～2026年度の新中期経営計画へ移行した。2030年度の連結経常利益500億円目標は2035年度の長期構想上の目標に置き直され、計画期間中の連結経常利益300億円を新たな数値目標とした。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは2021年５月に策定した①建設請負事業の深化、②建設周辺事業の進化、③新たな事業領域の開拓、④経営基盤の強化を基本方針とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2021～2023年度）～持続的成長への弛まぬ挑戦～』にグループ一丸となって取り組み、持続的成長への挑戦を続けているところである。」
2021～2023年度の中期経営計画と4つの基本方針、持続的成長への挑戦を前四半期と同じ内容で再掲している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは2021年５月に策定した①建設請負事業の深化、②建設周辺事業の進化、③新たな事業領域の開拓、④経営基盤の強化を基本方針とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2021～2023年度）～持続的成長への弛まぬ挑戦～』にグループ一丸となって取り組み、持続的成長への挑戦を続けているところである。」
2021～2023年度の中期経営計画と4つの基本方針、持続的成長への挑戦を従前どおり再掲している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは2021年５月に策定した①建設請負事業の深化、②建設周辺事業の進化、③新たな事業領域の開拓、④経営基盤の強化を基本方針とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2021～2023年度）～持続的成長への弛まぬ挑戦～』にグループ一丸となって取り組み、持続的成長への挑戦を続けているところである。」
2021～2023年度の中期経営計画と、4つの基本方針に基づく持続的成長への取り組みを再掲している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響の長期化や、ウクライナ情勢などに起因する資材価格の高騰などといった、計画策定時には想定し得なかった経済・社会情勢の劇的変化の影響は大きく、2023年度の業績は以下のとおり、計画最終年度の財務目標を下回る見込みとなった。」
中期経営計画の最終年度について、2023年度の連結売上高470,000百万円、連結経常利益33,000百万円、ROE12.0％という計画値に対し、2022年度実績はそれぞれ403,502百万円、12,236百万円、4.7％となった。計画最終年度の財務目標を下回る見込みと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは2021年５月に策定した①建設請負事業の深化、②建設周辺事業の進化、③新たな事業領域の開拓、④経営基盤の強化を基本方針とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2021～2023年度）～持続的成長への弛まぬ挑戦～』にグループ一丸となって取り組み、持続的成長への挑戦を続けているところである。」
2021～2023年度の中期経営計画と4つの基本方針、持続的成長への取り組みを従前どおり再掲している。 - FY2022前進有価証券報告書
「『熊谷組グループ 中期経営計画（2021～2023年度）～持続的成長への弛まぬ挑戦～』で掲げた指標の計画値と実績値との比較及び経営戦略の達成状況は次のとおりである。」
2021年度の計画値と実績値を開示した。連結売上高は計画4,510億円に対し4,252億16百万円、連結経常利益は274億円に対し237億32百万円、ROEは10.9％に対し9.5％、配当性向は30.1％に対し35.1％となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは2021年５月に策定した①建設請負事業の深化、②建設周辺事業の進化、③新たな事業領域の開拓、④経営基盤の強化を基本方針とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2021～2023年度）～持続的成長への弛まぬ挑戦～』にグループ一丸となって取り組み、持続的成長への挑戦を続けているところである。」
2021～2023年度の中期経営計画と、4つの基本方針および持続的成長への挑戦を同じ内容で再掲している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは本年５月に策定した①建設請負事業の深化、②建設周辺事業の進化、③新たな事業領域の開拓、④経営基盤の強化を基本方針とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2021～2023年度）～持続的成長への弛まぬ挑戦～』にグループ一丸となって取り組み、持続的成長への挑戦を続けているところである。」
2021～2023年度の中期経営計画と、4つの基本方針に基づく持続的成長への取り組みを前四半期に続いて再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは本年５月に策定した①建設請負事業の深化、②建設周辺事業の進化、③新たな事業領域の開拓、④経営基盤の強化を基本方針とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2021～2023年度）～持続的成長への弛まぬ挑戦～』にグループ一丸となって取り組み、持続的成長への挑戦を続けているところである。」
2021～2023年度の中期経営計画と、建設請負事業、建設周辺事業、新規事業領域、経営基盤強化の4つの基本方針への取り組みを継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「熊谷組グループビジョンのもと持続的成長と企業価値向上を目指し、本年５月に長期構想“2030年以降を見据えた経営方針”を定めたうえで、今後３年間の方針・戦略・目標を掲げた『熊谷組グループ 中期経営計画（2021～2023年度）～持続的成長への弛まぬ挑戦～』を策定した。」
2018～2020年度の中期経営計画から、2030年以降を見据えた長期構想と2021～2023年度の新中期経営計画へ枠組みを更新した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループはこのような状況のもと、2017年11月に、５年後の連結売上高5,000億円・連結営業利益500億円を目指した中長期経営方針を定めるとともに、本方針に基づき、2018年３月に策定した①建設工事請負事業の維持・拡大、②新たな事業の創出、③他社との戦略的連携を戦略の柱とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2018～2020年度）～成長への挑戦～』にグループ一丸となって取り組み、さらなる成長に向けて挑戦しているところである。」
5年後の連結売上高5,000億円・連結営業利益500億円という中長期目標と、2018～2020年度の中期経営計画および3本柱を前四半期と同じ内容で再掲している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループはこのような状況のもと、2017年11月に、５年後の連結売上高5,000億円・連結営業利益500億円を目指した中長期経営方針を定めるとともに、本方針に基づき、2018年３月に策定した①建設工事請負事業の維持・拡大、②新たな事業の創出、③他社との戦略的連携を戦略の柱とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2018～2020年度）～成長への挑戦～』にグループ一丸となって取り組み、さらなる成長に向けて挑戦しているところである。」
5年後の連結売上高5,000億円・連結営業利益500億円という中長期目標と、2018～2020年度の中期経営計画および3本柱を前四半期と同じ内容で再掲している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループはこのような状況のもと、2017年11月に、５年後の連結売上高5,000億円・連結営業利益500億円を目指した中長期経営方針を定めるとともに、本方針に基づき、2018年３月に策定した①建設工事請負事業の維持・拡大、②新たな事業の創出、③他社との戦略的連携を戦略の柱とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2018～2020年度）～成長への挑戦～』にグループ一丸となって取り組み、さらなる成長に向けて挑戦しているところである。」
5年後の連結売上高5,000億円・連結営業利益500億円という中長期目標と、2018～2020年度の中期経営計画および3本柱を従前どおり再掲している。 - FY2020前進有価証券報告書
「『熊谷組グループ 中期経営計画（2018～2020年度）～成長への挑戦～』で掲げた指標の計画値と実績値との比較及び経営戦略の進捗状況は次のとおりである。」
中期経営計画2年目について、2019年度の計画値と実績値を明示した。連結売上高は計画4,200億円に対し4,361億円、連結営業利益は260億円に対し254億円、ROEは12.0％に対し13.7％、配当性向は30.0％に対し28.8％となった。計画の進捗を測定可能な形で示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは2017年11月に、５年後の連結売上高5,000億円・連結営業利益500億円を目指した中長期経営方針を定めるとともに、本方針に基づき、2018年３月に①建設工事請負事業の維持・拡大、②新たな事業の創出、③他社との戦略的連携を戦略の柱とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2018～2020年度）～成長への挑戦～』を策定した。当社グループ一丸となって本計画に取り組み、持続的成長と企業価値向上を目指していく。」
5年後の連結売上高5,000億円・連結営業利益500億円という中長期目標と、2018～2020年度の中期経営計画および3本柱を前回と同じ内容で再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは2017年11月に、５年後の連結売上高5,000億円・連結営業利益500億円を目指した中長期経営方針を定めるとともに、本方針に基づき、2018年３月に①建設工事請負事業の維持・拡大、②新たな事業の創出、③他社との戦略的連携を戦略の柱とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2018～2020年度）～成長への挑戦～』を策定した。当社グループ一丸となって本計画に取り組み、持続的成長と企業価値向上を目指していく。」
5年後の連結売上高5,000億円・連結営業利益500億円という中長期目標と、2018～2020年度の中期経営計画を従前どおり掲げている。 - FY2020-Q1中長期目標の数値化有価証券報告書
「当社グループは2017年11月に、５年後の連結売上高5,000億円・連結営業利益500億円を目指した中長期経営方針を定めるとともに、本方針に基づき、2018年３月に①建設工事請負事業の維持・拡大、②新たな事業の創出、③他社との戦略的連携を戦略の柱とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2018～2020年度）～成長への挑戦～』を策定した。」
従来の中期経営計画に関する定性的な説明に加え、2017年11月に定めた中長期経営方針として、5年後の連結売上高5,000億円・連結営業利益500億円という数値目標を明示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループはこのような状況のもと、2018年３月に策定した①建設工事請負事業の維持・拡大、②新たな事業の創出、③他社との戦略的連携を戦略の柱とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2018～2020年度）～成長への挑戦～』に熊谷組グループ一丸となって取り組み、持続的成長と企業価値向上を目指しているところである。」
2018～2020年度の中期経営計画と、建設工事請負事業の維持・拡大、新たな事業の創出、他社との戦略的連携という3本柱、持続的成長と企業価値向上の目標を前四半期と同じ内容で再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループはこのような状況のもと、2018年３月に策定した①建設工事請負事業の維持・拡大、②新たな事業の創出、③他社との戦略的連携を戦略の柱とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2018～2020年度）～成長への挑戦～』に熊谷組グループ一丸となって取り組み、持続的成長と企業価値向上を目指しているところである。」
2018～2020年度の中期経営計画と、建設工事請負事業の維持・拡大、新たな事業の創出、他社との戦略的連携という3本柱を従前どおり掲げ、持続的成長と企業価値向上を目指すとしている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループはこのような状況のもと、2018年３月に策定した①建設工事請負事業の維持・拡大、②新たな事業の創出、③他社との戦略的連携を戦略の柱とする『熊谷組グループ 中期経営計画（2018～2020年度）～成長への挑戦～』に熊谷組グループ一丸となって取り組み、さらなる成長に向けて挑戦しているところである。」
従来の中期経営計画（平成27～29年度）から、2018～2020年度の新中期経営計画へ移行し、建設工事請負事業の維持・拡大、新規事業創出、他社との戦略的連携を3本の柱として、さらなる成長への挑戦を掲げている。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「「中期経営計画（平成27～29年度）」の期間終了後に始まる新たな中期経営計画の策定に先立ち、以下の３つを戦略の柱とした中長期経営方針を定めた。」
従来の中期経営計画を再掲する一方、その計画終了後の新たな中期経営計画に先立ち、技術力・提案力、新規事業創出、他社との戦略的連携を柱とする中長期経営方針へ枠組みを広げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、「再生」から「成長」に向けて将来にわたり市場環境に影響されない安定した収益力の確保を目指した「中期経営計画(平成27～29年度)」を策定し、将来に向けた収益基盤の整備に取り組んでいる。」
中期経営計画（平成27～29年度）に基づく、再生から成長への移行、安定収益力の確保、収益基盤整備を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「再生」から「成長に」に向けて将来にわたり市場環境に影響されない安定した収益力の確保を目指した「中期経営計画(平成27～29年度)」を策定し、将来に向けた収益基盤の整備に取り組んでいるところである。」
中期経営計画（平成27～29年度）に基づく「再生」から「成長」への移行、安定収益力の確保、収益基盤整備を再掲している。 - FY2017前進有価証券報告書
「なお、業績目標値は、次のとおりである。」
中期経営計画（平成27～29年度）の最終年度に向け、平成30年3月期の連結業績目標として売上高3,800億円、営業利益158億円（営業利益率4.2％）、経常利益154億円（経常利益率4.1％）を明示した。平成29年3月期実績は売上高3,447億円で計画未達だった一方、営業利益251億円、経常利益253億円で計画を上回っている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、「再生」から「成長」に向けて将来にわたり市場環境に影響されない安定した収益力の確保を目指した「中期経営計画(平成27～29年度)」を策定し、将来に向けた収益基盤の整備に取り組んでいる。」
中期経営計画（平成27～29年度）に基づき、「再生」から「成長」への移行、安定収益力の確保、収益基盤の整備を前四半期までと同じ表現で再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、「再生」から「成長」に向けて将来にわたり市場環境に影響されない安定した収益力の確保を目指した「中期経営計画(平成27～29年度)」を策定し、将来に向けた収益基盤の整備に取り組んでいる。」
中期経営計画（平成27～29年度）に基づく、再生から成長への移行、安定収益力の確保、収益基盤整備を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「再生」から「成長」に向けて将来にわたり市場環境に影響されない安定した収益力の確保を目指した「中期経営計画(平成27～29年度)」を策定し、将来に向けた収益基盤の整備に取り組んでいる。」
中期経営計画（平成27～29年度）と、再生から成長への移行、安定収益力・収益基盤の整備を前年度と同じ表現で再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、「再生」から「成長」に向けて将来にわたり市場環境に影響されない安定した収益力の確保を目指した「中期経営計画(平成27～29年度)」を策定し、将来に向けた収益基盤の整備に取り組んでいる。」
平成27～29年度の中期経営計画として、安定した収益力と収益基盤の整備を掲げている。