即効性技術から将来技術までの研究開発と技術営業
FY2016に初出。32回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- 2026-07-31前進ガバナンス
「熊谷組は中大規模木造建築技術やカーボンニュートラル技術で着実な成果を上げてきました。現在、「熊谷組グループ 中期経営計画（2024～2026年度）」に基づき、3年間で100億円規模の研究開発投資を継続しています。」
研究開発について、3年間で100億円規模の投資継続と、木造・カーボンニュートラル・点検ロボット等への重点を明示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、研究開発費として3,418百万円投入した。」
研究開発費は前年度の31億37百万円から34億18百万円へ増加した。TufmoS-HMC、ADT自動走行、トンネルシート接着ロボット、燃料消費低減技術、災害対応ロボット、発破装薬機械化、EVワイヤレス給電など、現場実証を伴う研究開発を進めている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、15億円である。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を15億円と記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、研究開発費として3,137百万円投入した。」
研究開発費は前年度の2,812百万円から31億37百万円となった。水中遠隔操作、コッター式継手、AI・マシンガイダンス、BIM、木質耐火部材、環境配慮型コンクリートなど、現場適用や外販を意識した新たな開発成果を記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、14億円である。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を14億円と記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、21億円である。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を21億円と記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、13億円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を13億円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、６億円である。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を6億円と記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、研究開発費として2,812百万円投入した。」
研究開発費は前年度の2,725百万円から28億12百万円へ増加した。小断面トンネル、施工安全、AI・自動化、環境配慮型木質部材など、現場適用や外販を意識した研究開発を複数展開している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、研究開発費として2,725百万円投入した。」
研究開発費は前年度の26億60百万円から27億25百万円へ増加した。コッター床版、ローカル5G無人化施工、AIトンネル診断、木質耐火部材、環境浄化技術など、現場適用・事業化を意識した開発成果を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、18億円である。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第3四半期連結累計期間の研究開発費を18億円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、12億円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を12億円と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、５億円である。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費5億円を記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、企業業績に対して即効性のある技術、商品の開発、各種技術提案に直結した技術の開発、中長期的市場の変化を先取りした将来技術の研究、開発技術の現業展開と技術部門の特性を生かした技術営業、総合的技術力向上のための各種施策からなっており、社会経済状況の変化に対し機動的に対応できる体制をとっている。」
研究開発から現場展開・技術営業までを一体とする活動方針を再掲し、当年度の研究開発費を26億60百万円と記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、20億円である。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第3四半期連結累計期間の研究開発費を20億円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、12億円である。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第2四半期連結累計期間の研究開発費を12億円と記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、５億円である。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を5億円と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、研究開発費として2,581百万円投入した。」
研究開発費を25億81百万円投入し、AIによる地山判定、無人化施工VR、木質耐火部材、CO2変換技術など、現場適用・実用化を意識した複数の研究開発成果を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、17億円である。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第3四半期連結累計期間の研究開発費を17億円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、10億円である。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を10億円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、５億円である。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を5億円と記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、16億円である。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を16億円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、10億円である。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を10億円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、５億円である。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を5億円と記載している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「ＩＣＴ技術の活用、自動化・ロボット化、ＡＩ技術の導入を始めとした革新的技術開発・イノベーションを進め、お客様の課題解決を成し遂げることで競争力を維持・拡大し、収益を確保する。当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14億円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
従来の研究開発・技術営業の取り組みを、ICT、自動化・ロボット化、AIを含む革新的技術開発による中長期的な競争力強化という戦略面から位置付けている。研究開発費は14億円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、９億円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を9億円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、４億円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を4億円と記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、研究開発費として17億円を投入した。実際のトンネル現場において試験施工を行い、実現性を確認した。今後は積極的に遠隔吹付けシステムを実現場に投入する。」
研究開発費17億円を計上し、遠隔吹付けシステムの現場試験、ネットワーク対応型無人化施工の阿蘇大橋地区での導入、コンクリート技術等の具体的な研究開発実績を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、13億円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を13億円と記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、８億円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を8億円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、３億円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、当四半期累計期間の研究開発費を3億円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、企業業績に対して即効性のある技術、商品の開発、各種技術提案に直結した技術の開発、中長期的市場の変化を先取りした将来技術の研究、開発技術の現業展開と技術部門の特性を生かした技術営業、総合的技術力向上のための各種施策からなっており、社会経済状況の変化に対し機動的に対応できる体制をとっている。」
当連結会計年度の研究開発費として15億円を投入している。研究開発から技術提案・現場展開・技術営業までを一連の活動としている。