耐震建築、ライフサイクルコスト、環境マネジメントへの対応
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、当部会において、現場実務に照らしたScope３の集計方法の検討を行いました。Scope３に関する具体的な目標はデータ収集の期間を経て別途設定する予定です。」
Scope3について、従来の対応検討から現場実務に即した集計方法の検討へ進み、データ収集後に具体的目標を設定する予定を示している。 - 2026-06-01引き上げ株主総会
「技術者集団として品質・安全・環境・原価・生産性を追求する」
新長期経営計画の基本方針として、品質・安全・環境に加え、原価・生産性の追求を明示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「具体的には新築工事の作業所における再生可能エネルギー由来の電気の使用や、建設機械等の燃料に付加することで燃費効率の改善に寄与する燃料促進剤の導入促進等、主としてScope１及びScope２のＣＯ₂排出量の低減に取り組んでおります。また、Scope３につきましても、ＺＥＢ（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）の推進等とともに、引き続き、対応を検討しております。」
再生可能エネルギー由来電力、燃料促進剤、ZEB推進によるScope1・2・3対応を継続している。TCFDの2030年・2050年シナリオ分析についても内容確認と開示を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「具体的には新築工事の作業所における再生可能エネルギー由来の電気の使用や、建設機械等の燃料に付加することで燃費効率の改善に寄与する燃料促進剤の導入促進等、主としてScope１（自らの燃料消費等に伴う直接排出）及びScope２（他社から供給された電気等のエネルギー創出に伴う間接排出）のＣＯ₂排出量の低減に取り組んでおります。また、Scope３（自社の事業活動に関連する他社による間接排出）につきましても、消費される一次エネルギーの削減を目的とした建築物であるＺＥＢ（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）の推進等とともに、適宜対応を検討しております。」
従来のTCFDシナリオ把握に加え、再生可能エネルギー由来電力、燃料促進剤、ZEB推進など、Scope1・2・3の排出削減手段を具体化している。TCFDの2030年・2050年シナリオ分析も継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「期中においてＴＣＦＤ（気候関連財務情報開示タスクフォース）の提言に基づき、脱炭素社会へ移行する「移行シナリオ」、当該対策が実施されないことにより温暖化が進み、自然災害の発生リスクが増大する「物理的シナリオ」の２つのシナリオを設定し、２０３０年及び２０５０年時点における影響度を把握しております。」
従来の環境配慮・SDGs対応から進み、TCFD提言に基づく移行・物理シナリオを設定し、2030年・2050年時点の影響度を把握している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「ＳＤＧｓのテーマと事業活動を紐づけ省エネ等の社会課題の解決とリンクさせた事業展開を模索し社会ニーズを取り込んだ営業提案力を強化してまいります。」
環境対応をSDGs・省エネと事業活動・営業提案力に結びつける枠組みを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「・ＳＤＧｓのテーマと事業活動を紐づけ省エネ等の社会課題の解決とリンクさせた事業展開を模索し社会ニーズを取り込んだ営業提案力を強化してまいります。」
従来の環境マネジメント等に代えてSDGs・省エネとの連携を掲げる枠組みを維持し、環境課題への対応を事業活動に結びつけている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「ＳＤＧｓのテーマと事業活動を紐づけ省エネ等の社会課題の解決とリンクさせた事業展開を模索し社会ニーズを取り込んだ営業提案力を強化してまいります。」
従来の耐震建築、ライフサイクルコスト、環境マネジメントに加え、SDGsや省エネを事業活動と結びつける表現へ環境対応の枠組みを広げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「耐震建築や建物のライフサイクルコスト等、社会からのニーズへの対応力の向上や環境マネジメントシステムの導入を機として地球環境に配慮した事業活動を推進してまいります。」
耐震建築、ライフサイクルコスト、環境マネジメントシステムを通じた社会的ニーズ・環境対応を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「耐震建築や建物のライフサイクルコスト等、社会からのニーズへの対応力の向上や環境マネジメントシステムの導入を機として地球環境に配慮した事業活動を推進してまいります。」
耐震建築、ライフサイクルコスト、環境マネジメントシステムを通じた社会的ニーズ・環境対応を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「耐震建築や建物のライフサイクルコスト等、社会からのニーズへの対応力の向上や環境マネジメントシステムの導入を機として地球環境に配慮した事業活動を推進してまいります。」
耐震建築、ライフサイクルコスト、環境マネジメントシステムへの対応を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「耐震建築や建物のライフサイクルコスト等、社会からのニーズへの対応力の向上や環境マネジメントシステムの導入を機として地球環境に配慮した事業活動を推進してまいります。」
耐震建築、ライフサイクルコスト、環境マネジメントシステムを社会的ニーズと環境配慮の手段として挙げている。