奥村組（1833）・施策再掲
全社的なESGへの取り組み強化
FY2019に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-09-03。
8記載
8年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ESG戦略・マテリアリティに基づく経営推進111社が書いているテーマ・逆風0社・追い風111社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている111社のうち14社を表示しています。上の文は111社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「マテリアリティ（重要課題）を中心に、関連する課題の解決に向けた取り組みを推進することにしています。」
環境配慮、持続可能な社会インフラ、ウェルビーイング及びコーポレート・ガバナンスを重要課題とし、関連施策を事業活動と一体的に進める方針を継続しています。 - FY2025再定義有価証券報告書
「ＥＳＧ／ＳＤＧｓに関わる当社グループのマテリアリティ（重要課題）として、「環境に配慮した事業の推進」を特定したほか、事業活動の根幹となる「持続可能な社会インフラへの貢献」、「ウェルビーイングを実現する職場づくり」、「コーポレート・ガバナンスの強化」を特定しており、マテリアリティ（重要課題）を中心に、関連する課題の解決に向けた取り組みを推進することにしています。」
マテリアリティの表現・構成を見直し、「持続可能な社会インフラへの貢献」「ウェルビーイングを実現する職場づくり」「コーポレート・ガバナンスの強化」を新たに明示しました。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、ＥＳＧ／ＳＤＧｓに関連する課題等について審議し、戦略的な取り組みを推進する組織として、ＥＳＧ／ＳＤＧｓ推進委員会を設置しています。」
ESG／SDGs推進委員会及び働き方改革推進委員会を設置し、代表取締役社長を委員長として、審議結果を必要に応じて取締役会へ付議・報告する運用を開示しました。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、中期経営計画においては、サステナビリティを巡る課題の解決に向けた方策を反映することで、事業活動とＥＳＧ／ＳＤＧｓに関わる取り組みを一体的に推進することとしています。」
ESG／SDGsに関する課題解決策を中期経営計画の各部門施策に反映し、事業活動と一体で推進する段階に進みました。 - FY2020再掲有価証券報告書
「「企業価値の向上」、「事業領域の拡大」及び「人的資源の活用」に向けた取り組みを展開しています。」
全社的なESGへの取り組み強化を含む企業価値向上の方針を、中期経営計画に基づき継続しています。 - FY2019初出有価証券報告書
「建設事業における営業力の強化や技術優位性の構築、並びに全社的なＥＳＧへの取り組み強化を通じて「企業価値の向上」を図る」
全社的なESGへの取り組み強化を、企業価値向上に向けた新中期経営計画の基本施策として掲げています。