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大豊建設(1822)・施策削除

原価低減と経費節減による利益改善

FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2020-Q2。

14記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q2 – FY2017-Q3前進FY2018-Q3 – FY2018前進FY2019-Q2削除FY2019 – FY2020-Q22016: 320162017: 420172018: 420182019: 32019
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直近の記載が「削除」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている188社のうち14社を表示しています。上の文は188社すべてから計算しています。このテーマの429件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2020-Q2削除有価証券報告書

    「利益面においては、連結で経常利益2,966百万円(前年同期比30.0%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益1,867百万円(前年同期比32.9%減)という結果になった。」

    本 filing では、前四半期報告書で再び明示された『原価の低減と経費の節減』を利益改善施策として説明する記載がなく、利益は数値結果のみを記載している。
  2. FY2020-Q1再記載有価証券報告書

    「利益面においては、原価の低減と経費の節減を推し進めた結果、連結で経常利益680百万円(前年同期比21.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益411百万円(前年同期比6.9%増)という結果になった。」

    前年度の有価証券報告書では施策としての明示が弱まっていたが、本四半期報告書では原価低減・経費節減を再び利益改善の要因として明示している。
  3. FY2019削除有価証券報告書

    「営業利益率は、震災復興関連工事の減少により、対前年では減少したが、単体土木で首都圏の大型案件の利益が向上したことで、対計画は上回ることができた。」

    本有価証券報告書では、従来の『原価の低減と経費の節減』を利益改善施策として明示する記載がなく、営業利益率の変動を震災復興関連工事や大型案件の利益で説明している。
  4. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「利益面においては、原価の低減と経費の節減を推し進めた結果、連結で経常利益4,237百万円(前年同期比28.1%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益2,783百万円(前年同期比18.8%増)という結果になった。」

    原価低減・経費節減を継続した結果、第2四半期累計の経常利益4,237百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益2,783百万円となり、いずれも前年同期を上回った。
  5. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「利益面においては、原価の低減と経費の節減を推し進めた結果、連結で経常利益560百万円(前年同期比61.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益384百万円(前年同期比64.6%減)という結果になった。」

    原価低減・経費節減を引き続き推進しているが、第1四半期の経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で減少した。施策自体の変更は記載されていない。
  6. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の連結売上高は、総額149,649百万円(前期比4.2%増)となり、原価の低減及び経費の節減を推進した結果、営業利益は11,227百万円(前期比11.7%増)、経常利益は11,248百万円(前期比11.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は7,883百万円(前期比12.0%増)となった。」

    原価低減・経費節減を継続した結果、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前期を上回った。
  7. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「利益面においては、原価の低減と経費の節減を推し進めた結果、連結で経常利益8,812百万円(前年同期比34.6%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益6,052百万円(前年同期比32.5%増)という結果になった。」

    原価低減・経費節減を継続した結果、第3四半期累計の経常利益8,812百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益6,052百万円となり、前年同期を上回った。
  8. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面においては、原価の低減と経費の節減を推し進めた結果、連結で経常利益3,308百万円(前年同期比5.5%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益2,343百万円(前年同期比7.4%減)という結果になった。」

    原価低減・経費節減を継続しているが、第2四半期累計の経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期比で減少した。施策自体の記載は継続しており、実質的な方針変更はない。
  9. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「利益面においては、原価の低減と経費の節減を推し進めた結果、連結で経常利益1,446百万円(前年同期比40.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益1,087百万円(前年同期比42.9%増)という結果になった。」

    原価低減・経費節減を継続した結果、第1四半期の経常利益は1,446百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,087百万円となり、前年同期を上回った。
  10. FY2017前進有価証券報告書

    「利益面においては、原価の低減と経費の節減を推し進めた結果、連結で経常利益10,131百万円(前期比10.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益7,037百万円(前期比26.7%増)という結果になった。」

    原価低減・経費節減を継続した結果、通期の連結経常利益は10,131百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は7,037百万円となり、いずれも前期を上回った。
  11. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面においては、原価の低減と経費の節減を推し進めた結果、連結で経常利益6,545百万円(前年同期比3.5%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益4,567百万円(前年同期比10.3%増)という結果になった。」

    原価低減と経費節減を引き続き推進している。第3四半期累計の経常利益は6,545百万円で前年同期比減少、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,567百万円で前年同期比増加となった。
  12. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「このような情勢下において、当社グループは引き続き採算性を重視した選別受注、原価の圧縮及び徹底した経費節減に取り組んだ結果、連結受注高においては92,484百万円(前年同期比41.8%増)となった。」

    採算性を重視した選別受注、原価圧縮、経費節減を引き続き実施している。第2四半期累計では受注高は増加した一方、経常利益は3,502百万円で前年同期比14.3%減となった。
  13. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「利益面においては、原価の低減と経費の節減を推し進めた結果、連結で経常利益1,029百万円(前年同期比14.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益760百万円(前年同期比62.2%増)という結果になった。」

    原価低減・経費節減を引き続き推進し、第1四半期の経常利益1,029百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益760百万円を前年同期比で増加させたと説明している。
  14. FY2016初出有価証券報告書

    「利益面においては、原価の低減と経費の節減を推し進めた結果、連結で経常利益9,205百万円(前期比46.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益5,554百万円(前期比20.3%増)という結果になった。」

    原価低減と経費節減を利益改善の施策として説明している。当年度の連結経常利益は9,205百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は5,554百万円だった。
一緒に動いた変遷

「売上・利益・キャッシュ・フローの改善」は、この変遷が動いた14回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上・利益・キャッシュ・フローの改善2回
  3. 2安定的な配当の維持・向上2回
  4. 3独自技術による低コスト化・安全性向上・工期短縮2回
  5. 4浚渫土の減容化・リサイクル技術2回
  6. 5中央機材センターのニューマチックケーソン設備投資2回
  7. 6係争・訴訟の結果による損失リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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