不動産・有価証券の減損・時価変動リスク
FY2016に初出。16回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載は2026-08-07。
大豊建設がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。50社中23社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに26社。
- 2026-08-07顕在化決算
「当社がビジネスシナジーを目的として保有している投資有価証券（非上場株式）に関しまして、先方の業績動向により株式の実質的価値が著しく下落しその回復の可能性が見込めないものについて、減損処理による株式評価損として289百万円を計上いたしました。」
非上場の投資有価証券について、実質的価値の著しい下落を理由とする株式評価損が発生した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 425」
投資有価証券評価損425百万円を計上し、前連結会計年度にはなかった有価証券の減損が発生した。遊休資産等の減損損失も前年度126百万円から当年度464百万円へ増加している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 425」
投資有価証券評価損425百万円を計上し、前年同期にはなかった有価証券評価損が発生している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券売却損 － 3 減損損失 0 126」
当中間連結会計期間に投資有価証券売却損3百万円および減損損失126百万円を計上し、保有資産の価値変動・減損に関する損失が実際に発生している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「減損損失 36百万円」
遊休資産の地価下落等により、広島県東広島市の土地を含む資産について36百万円の減損損失を計上した。不動産・有価証券等の資産価値変動に関するリスクの顕在化が継続している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 1 2」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損2百万円を計上し、有価証券の価値変動・減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 1」
当第1四半期連結累計期間に投資有価証券評価損1百万円を計上し、有価証券の価値変動に関連する損失が発生している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、その他有価証券の株式について12百万円の減損処理を行っております。 当連結会計年度（自2020年４月１日 至2021年３月31日） 該当事項はありません。」
不動産・有価証券の時価変動・減損リスクを継続して開示している。当年度は有価証券の減損処理は発生していない一方、投資有価証券売却損48百万円を計上している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券売却損 48 投資有価証券評価損 53」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券売却損48百万円と投資有価証券評価損53百万円を計上しており、有価証券の価値変動に関連する損失が実際に発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券売却損 48」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券売却損48百万円を計上しており、有価証券の価値変動に関連する損失が実際に発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 24」
当第1四半期連結累計期間に投資有価証券評価損24百万円を計上し、有価証券の時価変動・減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、その他有価証券の株式について12百万円の減損処理を行っている。」
不動産・有価証券の時価変動・減損リスクについて、その他有価証券の株式12百万円の減損処理が実際に発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業用及び賃貸用不動産としての不動産並びに有価証券等を所有しているが、時価の変動等により減損処理の必要性が生じた場合は、当社グループの経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性がある。」
不動産・有価証券の時価変動や減損処理による影響リスクを引き続き記載している。当期はその他有価証券の減損処理は発生していない。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、その他有価証券の株式について54百万円の減損処理を行っている。」
不動産・有価証券の時価変動・減損リスクについて、当期に投資有価証券の減損処理54百万円が実際に発生した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業用及び賃貸用不動産としての不動産並びに有価証券等を所有しているが、時価の変動等により減損処理の必要性が生じた場合は、当社グループの経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性がある。」
不動産・有価証券の時価変動や減損処理による経営成績・財政状態への影響リスクを引き続き記載している。当期も重要な減損損失はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、事業用及び賃貸用不動産としての不動産並びに有価証券等を所有しているが、時価の変動等により減損処理の必要性が生じた場合は、当社グループの経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性がある。」
当年度は重要な減損損失はないと記載している一方、前年度には遊休資産の減損損失776百万円を計上している。