技術力・施工力を支える人材の確保と育成
FY2016に初出。21回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに109社。
- FY2026前進有価証券報告書
「具体的な取り組みとして、2026年４月には「DX推進室」を新設した。同室を核として、高度な専門技術を持つ「専門職」等の人材を、部門の枠を超えて全社横断的なプロジェクトへ柔軟に投入・活用する仕組みを構築している。」
DX推進室を新設し、専門人材の全社横断的な活用を開始した。新規定期採用33名、中途採用14名も開示している。 - 2026-05-11前進業績予想の修正
「次期は持続的な成長に向けた「抜本的な経営基盤の強化」の観点から、採用の積極化と処遇改善など人的資本投資や戦略的投資をさらに積極的に推進してまいります。」
採用・処遇改善を含む人的資本投資を、次期の経営基盤強化施策として具体的に前面化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年4月入社の新規定期採用者数は33名、2024年度入社の中途採用者数は12名である。」
中長期的な採用目標に基づき、定期採用33名、中途採用12名を開示した。女性技術系採用比率40％以上、女性管理職・リーダー層1.3倍以上などの目標も継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
人材の確保・育成を含む対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「特に40歳前後の中堅世代が不足しているという課題を解消し、次世代の人材を確保する観点で、中途採用を含め、中長期的な社員の採用目標を掲げ、継続的に人材の確保を積極的に行っている。」
2024年4月入社の新規定期採用23名、2023年度の中途採用12名を開示した。女性活躍については、技術系女性採用比率40％以上、女性の管理職・リーダー層1.3倍以上などの目標を掲げている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社においても、特に40歳前後の中堅世代が不足しているという課題を解消し、次世代の人材を確保する観点で、中途採用を含め、中長期的な社員の採用目標を掲げ、継続的に人材の確保を積極的に行っている。」
人材確保を中長期的な採用目標として明示し、2023年4月の新規定期採用34名、2022年度の中途採用14名、継続教育、若手・中堅人材への対応を開示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「人材確保・若手技術者の早期戦力化」
新中期経営計画の人的資源施策として、若手技術者の早期戦力化を明示した。連結従業員数は873人から951人に増加し、2021年4月には定年を60歳から65歳へ延長する制度変更も行っている。 - FY2021-Q2施工人員逼迫が受注制約として継続有価証券報告書
「受注高は、期初手持工事が豊富なことから施工人員が逼迫し新規受注が振るわず、10,174百万円（前年同四半期比40.5％減）となり」
人材の確保・育成を課題として掲げる中、施工人員の逼迫が土木事業の新規受注を前年同四半期比40.5％減に制約した。 - FY2021-Q1施工要員逼迫が受注制約として顕在化有価証券報告書
「受注高は、期首手持ち工事が豊富なことから施工要員が逼迫し新規受注が振るわず、5,401百万円（前年同四半期比54.9％減）となった」
人材の確保・育成を課題として掲げる中、施工要員の逼迫が土木事業の新規受注を制約する具体的な事業影響として記載された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「少子高齢化による労働人口の減少で担い手不足がより深刻化すると考えられることから、人材の確保・育成に注力する」
担い手不足への対応として、人材の確保・育成を引き続き課題としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
人材の確保・育成を含む既存の事業上及び財務上の課題について、重要な変更や新たな課題がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
人材の確保・育成を含む既存の事業上及び財務上の課題について、重要な変更や新たな課題がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
人材の確保・育成を含む既存の事業上及び財務上の課題について、重要な変更や新たな課題がないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「新たな付加価値を生み出すことのできる人材の確保・育成」
新中計の持続的成長投資に人的資本を明確に位置づけ、人材の確保・育成・活用を施策として掲げた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
人材の確保・育成を含む既存の事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
人材の確保・育成を含む既存の事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題がないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
人材の確保・育成を含む既存の事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題がないとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
人材の確保・育成を含む既存の事業上の課題について、重要な変更や新たな課題がないと記載している。 - FY2017-Q2施工要員不足が受注制約として顕在化有価証券報告書
「受注高は、施工要員の不足から新規受注に制限を受けているものの、手持ち工事の設計変更が順調に推移し194億6百万円（前年同四半期比0.6％増）」
人材の確保・育成という既存施策に対し、施工要員不足が新規受注を制限する具体的な事業上の制約として記載された。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
人材を含む既存の事業上の課題について、重要な変更や新たな課題がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術力、施工力を支える人材の確保と育成に積極的に取り組む」
技術・施工能力の基盤として人材の確保と育成を明示している。