次世代ニーズに対応する技術・商品の開発強化
FY2016に初出。31回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに111社。
- FY2026前進有価証券報告書
「さらに、ROV（遠隔操縦無人潜水艇）を用いた港湾施設の点検技術を確立し、維持管理分野におけるDX対応を推進している。」
AI・ICT施工に加えてROVによる港湾施設点検技術を確立し、維持管理分野へ技術適用を広げた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は473百万円である。セグメントごとの内訳は、土木事業61百万円、地盤改良事業215百万円、ブロック事業4百万円、全社共通193百万円である。」
研究開発活動と費用開示を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費473百万円と事業別内訳を開示した。新たな具体的開発マイルストーンは記載されていない。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は882百万円である。」
研究開発費882百万円を計上し、海上施工向けICT施工支援システム、AI航行支援、地盤改良の遠隔操作、PFAS浄化技術など複数の開発を進めた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は399百万円である。セグメントごとの内訳は、土木事業59百万円、地盤改良事業123百万円、ブロック事業16百万円、全社共通202百万円である。」
研究開発活動と費用開示を継続している。研究開発費は399百万円で、全社共通分202百万円を含む事業別内訳を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は850百万円である。セグメントごとの内訳は、土木事業135百万円、地盤改良事業515百万円、ブロック事業200百万円である。」
研究開発費が850百万円に増加し、ICT施工・BIM/CIM、環境修復、地盤改良、ブロック維持管理などの開発を継続した。ICTを活用した消波工メンテナンスの取り組みではインフラメンテナンス大賞の優秀賞を受賞した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は607百万円である。セグメントごとの内訳は、土木事業102百万円、地盤改良事業353百万円、ブロック事業152百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費607百万円と事業別内訳を開示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は358百万円である。セグメントごとの内訳は、土木事業64百万円、地盤改良事業196百万円、ブロック事業98百万円である。」
研究開発活動と費用開示を継続している。新たな技術・商品の具体的な開発マイルストーンは記載されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は190百万円である。セグメントごとの内訳は、土木事業32百万円、地盤改良事業102百万円、ブロック事業56百万円である。」
研究開発活動とその費用開示を継続している。研究開発費は190百万円で、土木・地盤改良・ブロックの各事業に配分されているが、新たな具体的開発マイルストーンは記載されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は738百万円である。セグメントごとの内訳は、土木事業79百万円、地盤改良事業477百万円、ブロック事業182百万円である。」
研究開発費738百万円を計上し、環境修復、ICT施工、BIM/CIM、AR、地盤改良自動化、ブロック施工の省力化など、複数分野で技術開発を進めた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は353百万円である。セグメントごとの内訳は、土木事業45百万円、地盤改良事業215百万円、ブロック事業93百万円である。」
研究開発活動と研究開発費の開示を継続している。新たな技術・商品の具体的なマイルストーンは記載されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は160百万円である。セグメントごとの内訳は、土木事業14百万円、地盤改良事業92百万円、ブロック事業54百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額と事業別内訳を開示した。新たな技術開発の具体的マイルストーンは記載されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は535百万円である。セグメントごとの内訳は、土木事業60百万円、地盤改良事業348百万円、ブロック事業126百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費総額535百万円と事業別内訳を開示した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は328百万円である。セグメントごとの内訳は、土木事業26百万円、地盤改良事業219百万円、ブロック事業83百万円である。」
研究開発活動を継続し、研究開発費328百万円と事業別内訳を開示した。新たな技術開発の具体的マイルストーンは記載されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は168百万円である。セグメントごとの内訳は、土木事業14百万円、地盤改良事業106百万円、ブロック事業48百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額168百万円と事業別内訳を開示した。新たな技術開発の具体的マイルストーンは記載されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は723百万円である。さらにその技術を応用して、動作状況をクラウドに転送して施工機の整備に役立てる予防保全システム「Visios-TC」を開発した。」
研究開発費723百万円を計上し、GeoPilot®－AutoPileの応用によるVisios-TC、CMC7へのVisios-3D対応、空洞充填工事の2例目など、技術を具体的なシステム・適用段階へ進めた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は276百万円である。セグメントごとの内訳は、土木事業20百万円、地盤改良事業189百万円、ブロック事業67百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費総額276百万円と事業別内訳を開示した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は145百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額を145百万円と開示した。新たな技術開発の具体的なマイルストーンは記載されていない。 - FY2020前進有価証券報告書
「ICTを活用した地盤改良工法の新技術として、CI-CMC工法の自動打設システム「GeoPilot®－AutoPile」を開発した。」
自動打設システムGeoPilot®－AutoPile、Visios-AR、AIを活用した新技術など、技術開発を具体的な製品・システム開発段階へ進めた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は472百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費総額を472百万円と開示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「信頼性の高い高品質な大径深層混合処理工法であるCI-CMC工法の貫入能力を向上させたCI-CMC-HG工法を開発した。同工法は、現状オーガーの約2倍のトルクを有する高トルクインバータモータを採用するとともに、貫入補助として撹拌軸の先端からエアー・スラリーを噴射する先端吐出機構の併用も可能とし、N値50を超える硬質の砂礫地盤等への適用も可能とした。」
CI-CMC-HG工法を開発し、現状オーガーの約2倍のトルクとN値50超の硬質地盤への適用可能性を示した。AI・VR等を活用した新技術の研究着手も記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
技術・商品の開発強化を含む既存の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
技術・商品の開発強化を含む既存の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
技術・商品の開発強化を含む既存の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題がないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「「ＣＩＭ」をトンネル工事2件、高速道路工事1件において導入し有効性の検証を実施した。」
次世代技術・商品の開発について、CIMをトンネル2件・高速道路1件に導入する具体的な実証段階が示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
技術・商品の開発強化を含む既存の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
技術・商品の開発強化を含む既存の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題がないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、中期経営計画（2015～2017年度）に基づき、安定した収益基盤の構築を基本方針とし、国土強靭化に関する防災・減災市場に対して独自技術や製品の強みを活かしてグループ各社が連携し経営目標の達成に鋭意努力してきた。」
独自技術・製品の強みを防災・減災市場で活用し、グループ各社が連携する方針を引き続き示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
技術・商品の開発強化を含む既存の対処すべき課題に重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
技術・商品の開発強化を含む既存の対処すべき課題に重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はない。」
対処すべき課題に重要な変更や新たな課題がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「次世代のニーズに応えることができる技術、商品開発を強化する」
将来需要への対応手段として技術・商品の開発強化を掲げている。