CSRの企業活動への浸透
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに80社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度サステナビリティ委員会の開催実績 開催回数：６回 取締役会報告回数：４回」
サステナビリティ委員会を2025年度に6回開催し、取締役会へ4回報告した。環境、人材・DE&I、人権、サプライチェーン、担い手確保などのテーマについて、方針・進捗・課題を審議・モニタリングする体制が具体化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当連結会計年度において、「鹿島グループ中期経営計画（2024～2026）－中核をさらに強化し、未来を開拓する－」並びに新しい環境ビジョン「鹿島環境ビジョン2050plus」の検討と並行して、マテリアリティの見直しを議論した。」
マテリアリティを新中期経営計画と環境ビジョンの検討に合わせて見直し、「脱炭素社会移行への積極的な貢献」を「脱炭素・資源循環・自然再興への貢献」へ更新した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年５月に、グループ全体のESG経営へのコミットメントを高め、企業価値を向上させることを目的として「サステナビリティ委員会」を新設し、環境関連（E）や人材の多様性確保、人権尊重、サプライチェーンマネジメント（S）など、サステナビリティに関する取組み方針の検討・意思決定とモニタリング、推進体制を明確化（G）している。」
CSR・ESGの浸透が、サステナビリティ委員会による方針決定・モニタリングの仕組みへ進展した。2022年度は4回開催し、取締役会へ2回報告した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大や脱炭素に向けた動きの加速など社会環境の大きな変化を踏まえ、一部を見直した。」
CSR・ESGの取り組みが、7つのマテリアリティの見直しと中期経営計画への連動として再整理された。「新たなニーズに応える機能的な都市・地域・産業基盤の構築」および「脱炭素社会移行への積極的な貢献」への変更が示されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度には、SDGsをはじめとした社会課題と事業活動の関連を確認・整理したうえで、社会・環境への影響度が大きく、かつ当社グループの企業価値向上や事業継続における重要度が高い課題を抽出し、７つのマテリアリティを特定した。」
CSR・ESGの取り組みについて、社会課題と事業活動の関係を整理し、７つのマテリアリティを正式に特定する段階へ進んだ。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは経営課題への対処とＥＳＧの観点を踏まえた持続可能な成長の実現に向けて「鹿島グループ中期経営計画（2018～2020）」をスタートした。」
CSRを企業活動の根本概念として浸透させる従来の方針が、ESGの観点を踏まえた持続可能な成長という中期経営計画の枠組みに接続されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「企業の社会的責任（ＣＳＲ）については、企業活動の根本となる概念として位置づけ、社業を通じて社会に貢献することを旨としている。「鹿島グループ企業行動規範」を踏まえつつ、各部門・各部署におけるＣＳＲの一層の浸透を図っていく方針である。」
CSRを企業活動の根本概念と位置づけ、企業行動規範を踏まえて各部門・部署への浸透を図る方針を示している。