完成工事総利益率・受注時工事採算の改善
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-08-08。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。10社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「建設関連事業において当社の土地情報収集力や商品企画力、施工品質や工期遵守に対する姿勢、効率的な生産体制等についてお客様や事業主様から評価をいただいている中、受注時採算が改善し、完成工事総利益率が上昇したことにより、連結経常利益は941億円となりました。」
前期まで低下が続いていた完成工事総利益率について、受注時採算の改善を背景に年間で上昇した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「建築工事では、当社の土地情報収集力や商品企画力、施工品質や工期遵守に対する姿勢、効率的な生産体制等について事業主から評価を頂いている中、受注時採算の改善により、当中間期の完成工事総利益率は上昇いたしました。」
前期まで低下が続いていた完成工事総利益率について、受注時採算の改善を背景に当中間期は上昇した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「資材・労務費の高騰等の影響を受け、完成工事総利益率は低下しました。」
完成工事総利益率の低下が続いている。年間の完成工事総利益は746億円で、前期751億円から減少した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「建築工事では、当社の土地情報収集力や商品企画力、施工品質や工期遵守に対する姿勢、効率的な生産体制等について事業主から評価を頂いている一方、受注時採算の悪化及び資材・労務費の高騰等により、当中間期の完成工事総利益率は低下いたしました。」
完成工事総利益率の低下について、受注時採算の悪化及び資材・労務費の高騰等を要因とする説明が続いている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「受注時採算の悪化及び資材労務費の上昇等により、当期の完成工事総利益率は低下いたしました。」
完成工事総利益率の低下について、受注時採算の悪化及び資材労務費の上昇等を要因とする説明が続いている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方、受注時採算の悪化及び資材労務費の上昇等により、当期の完成工事総利益率は低下いたしました。」
完成工事総利益率の低下について、受注時採算の悪化及び資材労務費の上昇等を要因とする説明が続いている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「建築工事では、当社の土地情報収集力や商品企画力、施工品質や工期遵守に対する姿勢、効率的な生産体制等について事業主から評価を頂いている一方、資材労務費の高騰等の影響を受け、完成工事総利益率は低下しました。」
完成工事総利益率の低下と資材労務費高騰の影響が年間業績でも確認された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、受注時採算の悪化及び資材労務費の上昇等により、当期の完成工事総利益率は低下いたしました。」
完成工事総利益率の低下について、受注時採算の悪化及び資材労務費の上昇等を要因とする説明が続いている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「建築工事では、当社の土地情報収集力や商品企画力、施工品質や工期遵守に対する姿勢、効率的な生産体制等について事業主から評価を頂いている一方、受注時採算の悪化及び資材労務費の上昇等により、当期の完成工事総利益率は低下いたしました。」
完成工事総利益率の低下について、受注時採算の悪化及び資材労務費の上昇等を要因とする説明が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「建築工事では、当社の土地情報収集力や商品企画力、施工品質や工期遵守に対する姿勢、効率的な生産体制等について事業主から評価を頂いている一方、受注時採算の悪化及び資材労務費の上昇等により、当期の完成工事総利益率は低下いたしました。」
施工中物件の原価低減努力等により前期に上昇していた完成工事総利益率について、受注時採算の悪化及び資材労務費の上昇等を要因として再び低下した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「施工中物件の原価低減努力等もあり、当期の完成工事総利益率は上昇しました。」
施工中物件の原価低減努力等により完成工事総利益率が上昇したとの説明を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「施工中物件の原価低減努力等もあり、当期の完成工事総利益率は上昇しました。」
前期まで低下していた完成工事総利益率について、施工中物件の原価低減努力等により当四半期は上昇した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「建築工事では、当社の土地情報収集力や商品企画力、施工品質や工期遵守に対する姿勢、効率的な生産体制等について事業主から評価を頂いている中、施工中物件の原価低減努力等もあり、当期の完成工事総利益率は上昇しました。」
前期まで低下していた完成工事総利益率について、施工中物件の原価低減努力等により当四半期は上昇した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「施工中物件の原価低減努力等もあり、当期の完成工事総利益率は前年同期と比較してほぼ横ばいとなりました。」
前四半期まで低下していた完成工事総利益率について、施工中物件の原価低減努力等により前年同期比でほぼ横ばいとなった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「建設関連事業において、建築工事では、当社の土地情報収集力や商品企画力、施工品質や工期遵守に対する姿勢、効率的な生産体制等について事業主から評価を頂いている一方、受注時採算の悪化及び資材労務費の上昇等により、当期の完成工事総利益率は低下しました。」
完成工事総利益率の低下が年間でも確認され、受注時採算の悪化及び資材労務費の上昇等が要因として継続記載された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「建築工事では、当社の土地情報収集力や商品企画力、施工品質や工期遵守に対する姿勢、効率的な生産体制等について事業主から評価を頂いている一方、受注時採算の悪化及び資材労務費の上昇等により、当期の完成工事総利益率は低下しました。」
前四半期に続き、受注時採算の悪化及び資材労務費の上昇等が完成工事総利益率の低下要因として記載されている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「建築工事では、当社の土地情報収集力や商品企画力、施工品質や工期遵守に対する姿勢、効率的な生産体制等について事業主から評価を頂いている一方、受注時採算の悪化及び資材労務費の上昇等により、当期の完成工事総利益率は低下しました。」
前年度まで高い水準を維持していると説明されていた完成工事総利益率について、受注時採算の悪化と資材労務費の上昇等を要因として低下したと記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「マンション建築工事の完成工事総利益率の低下により営業利益は984億円（同2.4％減）、経常利益は1,004億円（同0.1％減）の増収減益となりました。」
従来の高い水準の維持という説明がある一方、年間業績では完成工事総利益率の低下が営業利益・経常利益の減益要因となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「建築工事では、当社の土地情報収集力や商品企画力、施工品質や工期遵守に対する姿勢、効率的な生産体制等について事業主から評価を頂いている中、当期の完成工事総利益率は高い水準を維持しております。」
完成工事総利益率が高い水準を維持しているとの説明を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「建築工事では、当社の土地情報収集力や商品企画力、施工品質や工期遵守に対する姿勢、効率的な生産体制等について事業主から評価を頂いている中、当期の完成工事総利益率は高い水準を維持しております。」
完成工事総利益率が高い水準を維持しているとの説明を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「建築工事では、当社の土地情報収集力や商品企画力、施工品質や工期遵守に対する姿勢、効率的な生産体制等について事業主から評価を頂いている中、当期の完成工事総利益率は高い水準を維持しております。」
完成工事総利益率が高い水準を維持しているとの説明を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の土地情報収集力や商品企画力、施工品質や工期遵守に対する姿勢、効率的な生産体制等について事業主から評価を頂いている中、当期の完成工事総利益率は高い水準を維持しております。」
完成工事総利益率について、物件の大型化等を背景に高い水準を維持しているとの説明を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社の土地情報収集力や商品企画力、施工品質や工期遵守に対する姿勢、効率的な生産体制等について事業主から評価を頂いている中、物件の大型化等により、当期の完成工事総利益率は高い水準を維持しております。」
物件の大型化等を背景に、完成工事総利益率が高い水準を維持していると説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「物件の大型化等により、当期の完成工事総利益率は高い水準を維持しております。」
物件の大型化等を背景に、完成工事総利益率が高い水準を維持していると説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社の土地情報収集力や商品企画力、施工品質や工期遵守に対する姿勢、効率的な生産体制等について事業主から評価を頂いている中、物件の大型化等により、当期の完成工事総利益率は高い水準を維持しております。」
完成工事総利益率について、従来の改善傾向という説明から、当四半期は高い水準を維持していると説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「物件の大型化等により、受注時の工事採算と当期の完成工事総利益率は共に改善傾向にあります。」
大型物件化等を背景とする受注時採算と完成工事総利益率の改善傾向を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「物件の大型化等により、受注時の工事採算と当期の完成工事総利益率は共に改善傾向にあります。」
物件の大型化等を背景とする受注時採算と完成工事総利益率の改善傾向を再度説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「物件の大型化等により、受注時の工事採算と当期の完成工事総利益率は共に改善傾向にあります。」
大型物件化等を背景とする受注時採算と完成工事総利益率の改善傾向を再度説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「物件の大型化等により、受注時の工事採算と当期の完成工事総利益率は共に改善傾向にあります。」
完成工事総利益率の改善が建設関連事業および全社の増益要因として説明されている。