Komori
大林組(1802)・施策その他事業の増収増益

PPPプロジェクトによる収益確保

FY2016に初出。11回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。

11記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016前進FY2020その他FY2022 – FY2026-H12016: 120162017: 020172018: 020182019: 020192020: 120202021: 020212022: 120222023: 120232024: 320242025: 120252026: 32026
同じテーマの他社
官民連携(PPP)事業への対応・統合管理技術の強化15社が書いているテーマ・逆風0社・追い風15社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中1社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026その他事業の増収増益有価証券報告書

    「売上高は前連結会計年度比197億円(39.4%)増の700億円、営業利益は前連結会計年度比6億円(31.4%)増の29億円となった。」

    PFI、再生可能エネルギー、金融事業等を含むその他事業は2025年度に増収増益となった。
  2. FY2026-H1その他事業の増収増益有価証券報告書

    「(その他)      売上高は前年同期比93億円(40.8%)増の322億円、営業利益は前年同期比7億円(44.4%)増の23億円となった。」

    PFI、再生可能エネルギー、金融事業等を含むその他事業は、売上高322億円、営業利益23億円となり、前年同期比で増収増益となった。
  3. FY2025-H1その他事業の減収増益有価証券報告書

    「(その他)      売上高は前年同期比20億円(8.4%)減の229億円、営業利益は前年同期比5億円(48.7%)増の16億円となった。」

    PFI事業、再生可能エネルギー事業及び金融事業等を含むその他事業は、上期に減収となった一方、営業利益は16億円へ増加した。
  4. FY2024その他事業の通期減収減益有価証券報告書

    「売上高は前連結会計年度比8億円(1.6%)減の515億円、営業利益は前連結会計年度比8億円(37.8%)減の13億円となった。」

    PFI、再生可能エネルギー、金融事業等を含むその他事業は、通期で減収減益となった。
  5. FY2024-Q3その他事業の増収減益有価証券報告書

    「(その他)      売上高は前年同四半期比14億円(4.3%)増の358億円、営業利益は前年同四半期比5億円(56.8%)減の4億円となった。」

    PFI事業、再生可能エネルギー事業及び金融事業等を含むその他事業は増収となった一方、営業利益は減少した。
  6. FY2024-Q2その他事業の増収増益有価証券報告書

    「(その他)      売上高は前年同四半期比13億円(5.7%)増の250億円、営業利益は前年同四半期比0.2億円(2.4%)増の10億円となった。」

    PFI事業、再生可能エネルギー事業及び金融事業等を含む「その他」区分は、売上高250億円、営業利益10億円となり、前年同期比で増収増益となった。
  7. FY2022PFI事業の増収増益有価証券報告書

    「PFI事業の売上高が増加したことなどから、グループ全体の売上高は前連結会計年度比253億円(61.6%)増の665億円、営業利益は前連結会計年度比1億円(6.8%)増の28億円となった。」

    PFI事業を含む「その他」事業は増収増益となり、売上高665億円、営業利益28億円となった。
  8. FY2020前進有価証券報告書

    「大型のPFI案件の売上計上があったことなどから、グループ全体の売上高は前連結会計年度比約205億円(45.5%)増の約655億円、営業利益は前連結会計年度比約3億円(12.1%)減の約23億円となった。」

    大型PFI案件の売上計上により、「その他」事業の売上高が約655億円となった。PFI事業を収益源とする取組みが実績として示されている。
  9. FY2016初出有価証券報告書

    「PPPプロジェクトへの取組み強化による収益の確保」

    PFIを含むPPPプロジェクトへの取組みを強化し、収益源とする方針である。
一緒に動いた変遷

「成長市場・高付加価値サービスへの注力」は、この変遷が動いた11回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1成長市場・高付加価値サービスへの注力3回
  3. 2新領域事業を第4の柱とする収益基盤の多様化2回
  4. 3技術力・財務力を活かしたグループ経営2回
  5. 4人材確保・育成と生産力向上2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
大林組の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-13のM&A・子会社異動で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
PPPプロジェクトによる収益確保|大林組(1802)の変遷 | Komori