資材の品薄・相場高騰による収益リスク
FY2016に初出。16回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
藤田エンジニアリングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中34社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに13社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループでは、主要取引先との情報連携強化により市況・需給動向を継続的にモニタリングするとともに、調達先の適度な分散や主要資材の先行手配、適正在庫の確保等を図ることにより、調達環境の変化に柔軟かつ迅速に対応する体制を整備しております。」
資材価格高騰・品薄・サプライチェーン混乱・納品遅延への対応として、情報連携、継続的モニタリング、調達先分散、先行手配、適正在庫確保を追加している。 - 2026-05-12悪化業績予想の修正
「今後の国内経済は、緩やかな景気回復の継続が期待されるものの、米国の通商政策や中東情勢等の地政学リスクを背景とする物価上昇や原材料不足の深刻化に加え、サプライチェーンの混乱による景気の下振れ懸念が高まるなど、先行きは依然として不透明な状況が続くものと見込まれます。」
従来の資材価格上昇に加え、原材料不足の深刻化とサプライチェーン混乱を挙げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業が属する国内建設業界におきましては、民間設備投資が回復基調にある一方、技能労働者不足に加え、建設資材等諸費用の価格上昇など、厳しい環境が続いております。」
建設資材等諸費用の価格上昇が続く収益環境上のリスクを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業が属する国内建設業界におきましては、民間設備投資が回復基調にある一方、技能労働者不足に加え、建設資材等諸費用の価格上昇など、厳しい環境が続いております。」
技能労働者不足に加え、建設資材等諸費用の価格上昇が続く事業環境上のリスクを再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業が属する国内建設業界におきましては、民間設備投資が回復基調にある一方、技能労働者不足に加え、建設資材等諸費用の価格上昇など、厳しい環境が続いております。」
建設資材等諸費用の価格上昇と技能労働者不足による収益環境上のリスクが継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの主力事業が属する国内建設業界におきましては、民間設備投資が回復基調にある一方、技能労働者不足に加え、建設資材等の不足や価格上昇など、厳しい環境が続いております。」
建設資材等の不足と価格上昇が実際の事業環境として継続していることを記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは管材等の資材を調達しておりますが、原材料の価格高騰や品薄等により資材価格の上昇や納品の遅延があった場合、業績等に影響を及ぼす可能性があります。当社グループでは、調達先を適度に分散させております。」
資材の価格高騰・品薄に加えて納品遅延をリスクとして記載し、調達先の分散を対応策として継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの主力事業が属する国内建設業界におきましては、民間設備投資が回復基調にある一方、技能労働者不足に加え、建設資材等の不足や価格上昇など、厳しい環境が続いております。」
資材価格上昇に加え、建設資材等の不足が事業環境のリスクとして明示されている。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループでは、調達先を適度に分散させております。」
資材価格の急速・大幅な上昇リスクに対し、調達先を分散する対応策を明記している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業の属する国内建設市場におきましては、民間設備投資を中心に堅調に推移する一方で、技能労働者不足やこれに伴う労務費の高騰、建設資材の価格上昇などにより、厳しい状況が続いております。」
建設資材価格の上昇が事業環境上の収益リスクとして引き続き現れている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業の属する国内建設市場におきましては、民間設備投資を中心に堅調に推移する一方で、技能労働者不足やこれに伴う労務費の高騰、建設資材の価格上昇などにより、厳しい状況が続いております。」
建設資材の価格上昇が事業環境上の収益リスクとして引き続き現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは管材等の資材を調達しておりますが、品薄や相場の高騰等資材価格の急速かつ大幅な上昇があった場合、業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
資材の品薄・価格高騰による収益リスクを継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業の属する国内建設市場におきましては、民間設備投資を中心に堅調に推移する一方で、技能労働者不足による労務費の高騰や建設資材の価格上昇への懸念などにより、先行きの不透明感が払拭されない状況が続いております。」
建設資材価格の上昇懸念が事業環境の説明に引き続き現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは管材等の資材を調達しておりますが、品薄や相場の高騰等資材価格の急速かつ大幅な上昇があった場合、業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
資材の品薄・価格高騰による収益リスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは管材等の資材を調達しておりますが、品薄や相場の高騰等資材価格の急速かつ大幅な上昇があった場合、業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
資材の品薄・価格高騰による収益リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「品薄や相場の高騰等資材価格の急速かつ大幅な上昇があった場合、業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
管材等の資材価格が急速かつ大幅に上昇する可能性をリスクとして記載している。