藤田エンジニアリング（1770）・施策前進
技術の強化と環境技術・再生可能エネルギーへの取り組み
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
7記載
11年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
脱炭素・レジリエント都市向け技術サービス6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風7社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「事業においては、顧客のサステナビリティのニーズに応えるべく、ＣＯ２などの温室効果ガス排出量の削減や省エネに関する提案及び新技術の導入に取り組んでおります。また、自社においては、ＥＶや自家消費型太陽光発電設備の導入など環境への負荷を考慮した取り組み、地域防災拠点としての機能を備えた倉庫の建設などを推進しております。」
気候変動対応について、顧客向けの温室効果ガス削減・省エネ提案に加え、EV、自家消費型太陽光発電設備、地域防災拠点機能を備えた倉庫建設を具体的に記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「気候変動への対応につきましては、これを重要な経営課題であると認識しており、社業を通じて顧客のサステナビリティへのニーズに応え、また、自社においてはEVの導入や自家消費型の太陽光発電設備導入を決定するなど環境への負荷を考慮した取り組みを推進しております。」
従来の環境・再生可能エネルギーへの取組みに加え、気候変動を重要な経営課題と位置付け、EV導入と自家消費型太陽光発電設備導入を決定している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、企業に対して高まる、環境（Environment）、社会（Social）、企業統治（Governance）の要請についても取り組みを強化し、持続可能な社会の実現に向けた社会的責任を果たしてまいります。」
環境・社会・企業統治への取組み強化と持続可能な社会への責任を継続して記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「また、企業に対して高まる、環境（Environment）、社会（Social）、企業統治（Governance）の要請についても取り組みを強化し、持続可能な社会の実現に向けた社会的責任を果たしてまいります。」
従来の環境技術・再生可能エネルギーへの取組みを含む環境志向から、環境・社会・企業統治を含むESGの要請への対応として表現を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「省エネ・再生可能エネルギー等の環境技術や新たな技術への取り組み強化に努めてまいります。」
省エネ、再生可能エネルギーなどの環境技術と新技術を名指ししている。