事業用不動産・有価証券の価格変動
FY2016に初出。36回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
ソネックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。21社中10社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026投資有価証券増加・評価差額拡大有価証券報告書
「資産増加の主な内訳は、立替金が759百万円減少する一方、現金預金が2,750百万円、受取手形・完成工事未収入金等が335百万円、投資有価証券が373百万円それぞれ増加したことであります。」
投資有価証券残高が前期末から3億73百万円増加して11億35百万円となり、その他有価証券評価差額金も1億90百万円増加した。一方、当年度は26万9千円の投資有価証券評価損を計上している。 - FY2026-H1投資有価証券増加・評価損計上有価証券報告書
「投資有価証券が１億65百万円増加したことによるものであります。」「投資有価証券評価損 8,980 269」
投資有価証券残高は中間期末に前期末比1億65百万円増加した一方、投資有価証券評価損269千円を計上した。価格変動の影響が引き続き財政状態・損益に反映されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当社が運輸事業を営む子会社向けに賃貸している資産（土地）について著しい市場価格の下落が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（48,133千円）として特別損失に計上いたしました。」「当連結会計年度において、有価証券について8,971千円（その他有価証券の株式8,971千円、山陽開発㈱）減損処理を行っております。」
保有資産価格の下落が実際に発生し、運輸事業用地について4,813万3千円、有価証券について897万1千円の減損処理を行った。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 8,980」
当中間期に投資有価証券評価損898万円を特別損失として計上し、有価証券価格変動の影響が損益に実際に反映された。 - FY2024投資有価証券残高・評価差額増加有価証券報告書
「資産増加の主な内訳は、現金預金が2,929百万円、電子記録債権が512百万円それぞれ減少する一方、完成工事未収入金等が3,112百万円、投資有価証券が202百万円それぞれ増加したことであります。」
投資有価証券残高は前期末の4億4,474万2千円から6億4,709万8千円へ増加し、その他有価証券評価差額金も1億3,444万1千円増加した。 - FY2024-Q3投資有価証券残高・評価差額増加有価証券報告書
「これは主に投資有価証券が98百万円増加したことによるものであります。」「その他有価証券評価差額金が63百万円増加する一方、利益剰余金が１億14百万円減少したことによるものであります。」
投資有価証券が前連結会計年度末から98百万円増加し、その他有価証券評価差額金も63百万円増加した。 - FY2024-Q2投資有価証券残高・評価差額増加有価証券報告書
「これは主に、繰延税金資産が41百万円減少する一方、投資有価証券が１億24百万円増加したことによるものであります。」「その他有価証券評価差額金が83百万円増加したことによるものであります。」
投資有価証券が前連結会計年度末から1億24百万円増加し、その他有価証券評価差額金も83百万円増加した。保有有価証券の価格変動が財政状態・純資産に反映されている。 - FY2024-Q1投資有価証券残高・評価差額増加有価証券報告書
「投資有価証券 444,742 510,476」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の4億4,474万2千円から当第1四半期末には5億1,047万6千円へ増加した。その他有価証券評価差額金も1億7,339万4千円から2億1,860万2千円へ増加した。 - FY2023投資有価証券残高・評価差額改善有価証券報告書
「当連結会計年度の包括利益は、その他有価証券評価差額金の増加66百万円により、755百万円となりました。」
投資有価証券は前期末から81百万円増加し、その他有価証券評価差額金も66百万円増加した。年度中の有価証券価格変動が純資産に反映されている。 - FY2023-Q3投資有価証券残高増加・評価差額改善有価証券報告書
「投資有価証券 363,415 425,668」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の3億6,341万5千円から第3四半期末には4億2,566万8千円へ増加した。その他有価証券評価差額金も前年同期の減少から当期は4,949万7千円増加した。 - FY2023-Q2投資有価証券残高増加有価証券報告書
「投資有価証券 363,415 376,043」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の363,415千円から当第2四半期末には376,043千円へ、12,628千円増加した。 - FY2023-Q1投資有価証券残高減少有価証券報告書
「投資有価証券 363,415 361,586」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の363,415千円から当第1四半期末には361,586千円へ減少した。 - FY2022投資有価証券残高・評価差額減少有価証券報告書
「当連結会計年度の包括利益は、その他有価証券評価差額金の減少26百万円により、773百万円となりました。」
投資有価証券残高は前期末から31百万円減少し、その他有価証券評価差額金も26百万円減少した。なお、当年度に有価証券の減損処理は行っていない。 - FY2022-Q3投資有価証券残高減少・評価差額悪化有価証券報告書
「固定資産は16億66百万円となり、前連結会計年度末に比べ、14百万円増加いたしました。これは主に投資有価証券が33百万円減少する一方、建設仮勘定が74百万円増加したことによるものであります。」
投資有価証券は前連結会計年度末から33百万円減少し、その他有価証券評価差額金も3,015万3千円減少した。 - FY2022-Q2投資有価証券残高増加有価証券報告書
「投資有価証券 394,595 398,485」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の3億9,459万5千円から第2四半期末には3億9,848万5千円へ増加した。 - FY2022-Q1投資有価証券残高減少有価証券報告書
「投資有価証券 394,595 381,001」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の3億9,459万5千円から3億8,100万1千円へ減少した。 - FY2021-Q3投資有価証券の増加有価証券報告書
「これは主に投資有価証券が80百万円増加したことによるものであります。」
第3四半期末の固定資産は前連結会計年度末比75百万円増加し、主因として投資有価証券の80百万円増加を挙げている。 - FY2021-Q2投資有価証券の時価上昇継続有価証券報告書
「これは主に投資有価証券が時価上昇により32百万円増加したことによるものであります。」
投資有価証券が時価上昇により32百万円増加し、価格変動が財政状態に反映された。 - FY2021-Q1その他有価証券評価差額金増加有価証券報告書
「これは主に、その他有価証券評価差額金が18百万円増加する一方、利益剰余金が９百万円減少したことによるものであります。」
その他有価証券評価差額金が18百万円増加し、有価証券の評価変動が純資産に反映された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について47,598千円（その他有価証券の株式47,598千円）減損処理を行っております。」
有価証券の価格変動が実際に損益へ反映され、当年度に47,598千円の投資有価証券評価損を計上した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 19,360」
第3四半期累計期間に投資有価証券評価損1,936万円を計上し、有価証券価格変動の影響が引き続き損益に反映されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「これは主に投資有価証券が時価下落により31百万円減少したことによるものであります。」
投資有価証券の時価下落により残高が3,100万円減少し、さらに投資有価証券評価損1,981万8千円を計上した。保有有価証券の価格変動による影響が実際に発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 13,882」
FY2020第1四半期に投資有価証券評価損1,388万2千円を特別損失として計上し、有価証券価格変動による影響が実際に発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金の減少46百万円により、583百万円となりました。」
その他有価証券評価差額金が46百万円減少し、保有有価証券の価格変動が包括利益・純資産に実際に反映された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「これは主に投資有価証券が時価下落により70百万円減少したことによるものであります。」
第3四半期末には投資有価証券の時価下落が再び発生し、前連結会計年度末から70百万円減少した。投資有価証券評価損13百万円も計上している。 - FY2019-Q2投資有価証券の時価上昇継続有価証券報告書
「投資有価証券が時価上昇により26百万円増加した」
投資有価証券が時価上昇により26百万円増加し、前年度末以降の価格変動が財政状態に反映された。 - FY2019-Q1投資有価証券・評価差額の減少有価証券報告書
「これは主に投資有価証券が15百万円減少したことによるものであります。」
投資有価証券が前連結会計年度末から15百万円減少し、その他有価証券評価差額金も14百万円減少した。価格変動による減少が財政状態に反映されている。 - FY2018投資有価証券の評価差額増加有価証券報告書
「当連結会計年度の包括利益は、その他有価証券評価差額金の増加35百万円により、６億27百万円となりました。」
保有有価証券の評価差額金が前期末の約92百万円から約128百万円へ増加し、価格変動が財政状態に反映された。 - FY2018-Q3投資有価証券の時価上昇継続有価証券報告書
「これは主に投資有価証券が時価上昇により64百万円増加したことによるものであります。」
投資有価証券は時価上昇により64百万円増加し、価格変動が引き続き財政状態に反映された。数値化された価格変動は発生しているが、当四半期は下落ではなく上昇である。 - FY2018-Q2投資有価証券の時価上昇継続有価証券報告書
「これは主に投資有価証券が時価上昇により37百万円増加したことによるものであります。」
投資有価証券は時価上昇により37百万円増加し、前四半期に続いて価格変動が財政状態に反映された。 - FY2018-Q1投資有価証券・評価差額の増加有価証券報告書
「これは主に投資有価証券が28百万円増加したこと等によるものであります。」
投資有価証券は前連結会計年度末から28百万円増加し、その他有価証券評価差額金も20百万円増加した。 - FY2017保有残高減少・評価差額改善有価証券報告書
「固定資産減少の主な要因は、投資有価証券が２億62百万円減少したためであります。」
投資有価証券残高は償還等により2億62百万円減少した一方、その他有価証券評価差額金は前期末の60百万円から92百万円へ増加した。 - FY2017-Q3時価上昇に転換有価証券報告書
「これは主に投資有価証券が時価上昇により57百万円増加したことによるものであります。」
前四半期まで確認された投資有価証券の時価下落とは異なり、当四半期末には時価上昇により投資有価証券が57百万円増加した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「これは主に投資有価証券が時価下落により17百万円減少したことによるものであります。」
投資有価証券の時価下落が上期にも発生し、前連結会計年度末から1,700万円減少した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「これは主に投資有価証券が時価下落により70百万円減少したことによるものです。」
投資有価証券の時価下落が実際に発生し、固定資産が減少した。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業用不動産や有価証券等の保有資産における時価や収益性が著しく下落した場合には、当企業グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
不動産・有価証券の時価や収益性の下落を資産価格リスクとしている。