施工コスト削減と品質向上の両立
FY2016に初出。23回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-07。
ソネックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-07その他決算
「損益面につきましては、建設資材価格や労務費の上昇の影響により利益率が圧迫されたものの、原価管理等の徹底に努めてまいりました。」
建設資材価格・労務費の上昇により利益率が圧迫された一方、原価管理等の徹底を継続している。 - FY2026前進有価証券報告書
「建設事業において資材価格の高騰および外注費の上昇を予測しておりましたが、安定して原価推移したことにより工事原価の採算改善がなされたことから、完成工事総利益率が前期比2.7ポイント改善し、運輸事業では燃料価格の高騰などがあったものの6百万円の増益となり、当連結会計年度の営業利益は前期比1,216百万円増の1,875百万円」
工事原価の採算改善により完成工事総利益率が前期比2.7ポイント上昇し、営業利益は12億16百万円増加して18億75百万円となった。 - 2026-06-01前進株主総会
「建設事業において完成工事総利益率が前期比2.7ポイント上昇し」
完成工事総利益率が前期比2.7ポイント上昇し、採算面の改善が示されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「建設事業において完成工事総利益率が6.0ポイント改善し、売上高も増加したことにより、当中間連結会計期間の営業利益は７億40百万円で前年同期比６億36百万円の増益」
建設事業の完成工事総利益率が前年同期比6.0ポイント改善し、営業利益は前年同期比6億36百万円増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「建設事業において資材価格の高騰および外注費の上昇を予測しておりましたが、安定して原価推移したことにより工事原価の採算改善がなされたことから、完成工事総利益率が前期比3.6ポイント上昇し、当連結会計年度の営業利益は前期比409百万円増の658百万円」
建設事業で工事原価の採算が改善し、完成工事総利益率が前期比3.6ポイント上昇、営業利益は4億9百万円増加した。 - FY2025-H1完成工事総利益率改善も減収減益有価証券報告書
「建設事業において完成工事総利益率が0.5ポイント改善したものの売上高の減少により、当中間連結会計期間の営業利益は１億３百万円で前年同期比１億16百万円の減益」
建設事業の完成工事総利益率は前年同期比0.5ポイント改善したが、売上高の減少を補えず営業利益は前年同期比1億16百万円の減益となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「建設事業において職人不足による人件費上昇や資材高騰などの要因により完成工事総利益率が前期比3.1ポイント低下し、当連結会計年度の営業利益は前期比690百万円減の249百万円」
職人不足による人件費上昇・資材高騰を要因として、建設事業の完成工事総利益率が前期比3.1ポイント低下し、営業利益も6億90百万円減少した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「建設事業において完成工事総利益率が前年同期に比べ4.7ポイント低下したため、当第３四半期連結累計期間の営業利益は１億５百万円で前年同期比７億54百万円の減益」
建設事業の完成工事総利益率が前年同期比4.7ポイント低下し、営業利益は前年同期比7億54百万円の減益となった。施工コスト・収益性の悪化が大きく進んでいる。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「次に、利益につきましては、建設事業において完成工事総利益率が3.7ポイント低下したことにより、当第２四半期連結累計期間の営業利益は２億20百万円で前年同期比３億22百万円の減益、経常利益は２億54百万円で前年同期比３億19百万円の減益となりました。」
建設事業の完成工事総利益率が前年同期比3.7ポイント低下し、営業利益も前年同期比3億22百万円の減益となった。施工コストと収益性の面で悪化が示された。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「建設業界におきましては、需要は旺盛であるものの資材や労務費の高騰などが建設コストを押し上げ損益は圧迫されております。」
資材・労務費の高騰による建設コスト上昇と損益圧迫が続き、建設事業のセグメント利益は前年同期比69.2％減の83百万円となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、建設事業において完成工事総利益率が前期比1.0ポイント低下し、運輸事業でも減益となったため、前連結会計年度に比べ金額で167百万円減の940百万円となりました。」
建設事業の完成工事総利益率が前期比1.0ポイント低下し、営業利益も1億67百万円減少した。運輸事業も減益となっている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「運輸事業で前年同期を若干下回り、建設事業において完成工事総利益率が前年同期に比べ0.3ポイント低下したものの増収効果により、当第３四半期連結累計期間の営業利益は８億59百万円で前年同期比１億30百万円の増益」
建設事業の完成工事総利益率は前年同期比0.3ポイント低下した。増収効果により営業利益は増益となったが、利益率は悪化した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「建設事業において完成工事総利益率が0.6ポイント低下したものの売上高の増加により、当第２四半期連結累計期間の営業利益は５億42百万円で前年同期比82百万円の増益」
建設事業の完成工事総利益率は前年同期比0.6ポイント低下した。売上高増加により営業利益は前年同期比82百万円増加したが、利益率は悪化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、建設事業において完成工事総利益率が前期比1.0ポイント低下し、運輸事業でも減益となったため、前連結会計年度に比べ金額で105百万円減少の1,107百万円となりました。」
建設事業の完成工事総利益率が前期比1.0ポイント低下し、営業利益は105百万円減少した。運輸事業も減益となり、従来の改善局面から利益面が悪化した。 - FY2022-Q3完成工事総利益率低下・建設利益減有価証券報告書
「次に、利益につきましては、建設事業において完成工事総利益率が前年同期に比べ0.17ポイント下降したことに加え、運輸事業でも前年同期を若干下回ったため、当第３四半期連結累計期間の営業利益は７億29百万円で前年同期比24百万円の減益、経常利益は７億73百万円で前年同期比23百万円の減益となりました。」
建設事業の完成工事総利益率が前年同期比0.17ポイント下降し、運輸事業の利益も前年同期を下回ったため、営業利益・経常利益が減益となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「建設事業において完成工事総利益率が1.9ポイント改善したため、当第２四半期連結累計期間の営業利益は４億60百万円で前年同期比75百万円の増益」
建設事業の完成工事総利益率が前年同期比1.9ポイント改善し、営業利益は前年同期比75百万円増加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、建設事業において完成工事総利益率が前年同期に比べ2.1ポイント上昇したため、当第３四半期連結累計期間の営業利益は７億53百万円で前年同期比２億43百万円の増益」
建設事業の完成工事総利益率が前年同期比2.1ポイント上昇し、営業利益も前年同期比2億43百万円増加した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、営業部門と施工部門の連携の下、上昇する労務費・購買コストへの対応を図りつつ、施工の効率化に取組むことで、リスクの最小化へ努めております。」
営業・施工部門の連携、労務費・購買コストへの対応、施工効率化によってコスト上昇と品質・収益への影響を抑える方針を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「建設事業では、増収に加え、完成工事総利益率が0.3ポイント上昇したことで、人件費の前期比14百万円増加を始めとする販売費及び一般管理費の増加を吸収できたことにより、前連結会計年度に比べ金額で60百万円増加の857百万円となりました。」
建設事業の完成工事総利益率が前年から0.3ポイント上昇し、費用増加を吸収して営業利益が60百万円増加した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「建設事業において全社をあげて徹底したコスト削減を行った結果、完成工事総利益率が前年同期に比べ２ポイント上昇したため、売上高の減少をカバーし」
全社的な徹底したコスト削減を実施し、建設事業の完成工事総利益率が前年同期比で2ポイント上昇した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「一方、施工体制面では、営業部門と施工部門の連携の下に、上昇する労務費・購買コストへの対応を図りつつ、品質向上への取組みを強化する方針であります。」
営業・施工部門の連携により、労務費・購買コスト上昇への対応と品質向上を両立する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「一方、施工体制面では、営業部門と施工部門の連携の下に、上昇する労務費・購買コストへの対応を図りつつ、品質向上への取組みを強化する方針であります。」
営業部門と施工部門の連携により、労務費・購買コスト上昇への対応と品質向上を両立する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「営業部門と施工部門の連携の下に、上昇する労務費・購買コストへの対応を図りつつ、品質向上への取組みを強化する方針であります。」
営業・施工部門の連携により、労務費・購買コストの上昇に対応しながら品質向上を強化する。