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SDSホールディングス(1711)・施策再掲

省エネルギー事業撤退方針の撤回と第二の柱としての再構築

FY2017-Q3に初出。26回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2025。

26記載
9年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q3 – FY2019-Q3再掲FY2023-Q3 – FY2024-Q32017: 220172018: 320182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 220232024: 320242025: 12025
同じテーマの他社
既存事業の構造再構築と環境事業への重点化8社が書いているテーマ・逆風1社・追い風7社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中1社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025再掲有価証券報告書

    「地球温暖化・災害・衛生リスクという3つの脅威に対し、省エネルギー設備の導入、その他施設改修等のソリューションに加え、リノベーション事業に進出し、グループをあげて受注活動を行って参りました。」

    省エネルギー・施設改修等のソリューションを基盤とし、リノベーション事業を加えた事業構成と受注活動を継続している。
  2. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「地球温暖化・災害・衛生リスクという3つの脅威に対し、省エネルギー設備の導入、その他施設改修等のソリューションに加え、リノベーション事業に進出し、グループをあげて受注活動を行って参りました。」

    省エネルギー設備・施設改修等のソリューションを基盤とし、リノベーション事業を加えた事業構成と受注活動を継続している。
  3. FY2024再定義有価証券報告書

    「これにより、環境・衛生ソリューション事業、再生可能エネルギー事業、リノベーション事業の3つの事業を、それぞれ確実な収益部門として確立させ、次なる成長へ繋げることを、今後の目標としております。」

    省エネルギー事業を再生可能エネルギー事業と並ぶ第二の柱とする従来の整理から、環境・衛生ソリューション、再生可能エネルギー、リノベーションの3事業を収益部門として確立する目標へ再整理している。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開し前期よりリノベーション事業にも進出しており収益の改善に取り組んでおります。」

    省エネルギー設備関連業務を中心とし、リノベーション事業を加えた事業構成で収益改善を進める方針を継続している。
  5. FY2023再掲有価証券報告書

    「地球温暖化・災害・衛生リスクという3つの脅威に対し、省エネルギー設備の導入、その他施設改修等のソリューションに加え、当期からはリノベーション事業を開始し、グループをあげて受注活動を行って参りました。」

    省エネルギー関連事業を基盤とし、リノベーション事業を加えた事業領域で展開する構成を継続している。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しており、さらに当連結会計年度より株式会社イエローキャピタルオーケストラの株式を取得し連結子会社としてリノベーション事業に進出しております。」

    再生可能エネルギーと省エネルギーの二本柱という従来の表現ではなく、省エネルギー設備関連業務を中心に、リノベーション事業を加えた構成を継続している。
  7. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しており、さらに当連結会計年度より株式会社イエローキャピタルオーケストラの株式を取得し連結子会社としてリノベーション事業に進出しております。」

    省エネルギー設備関連業務を中心とする構成を維持しながら、従来の再生可能エネルギーとの二本柱という表現に代えて、リノベーション事業を新たな事業領域として加えている。
  8. FY2022再定義有価証券報告書

    「当社の主な事業の内容は省エネルギー事業の推進により、顧客企業にエネルギー・ソリューション・サービスの提供を行っております。」

    再生可能エネルギー事業と並ぶ二本柱という従来の表現から、省エネルギー事業を中心とするエネルギー・ソリューション提供へ整理されている。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」

    再生可能エネルギー事業と並ぶ二本柱という表現ではなく、省エネルギー設備関連業務を中心とする事業展開を継続している。
  10. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」

    再生可能エネルギー事業と並ぶ二本柱という表現ではなく、省エネルギー設備関連業務を中心とする事業展開を継続している。
  11. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております」

    再生可能エネルギー事業と並ぶ二本柱という従来の表現から、省エネルギー設備関連業務を中心とする位置づけを継続している。
  12. FY2021後退有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」

    省エネルギー設備関連業務をコア業務とする記載を継続しているが、再生可能エネルギー事業と並ぶ二本柱という従来の表現はなく、省エネルギー関連事業中心の構成となっている。
  13. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」

    省エネルギー設備関連業務をコア業務として事業展開する位置づけを継続している。
  14. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」

    省エネルギー設備関連業務をコア業務とする記載を継続している。再生可能エネルギー事業を担っていた連結子会社の除外後も、同事業を中心とする位置づけが示されている。
  15. FY2021-Q1後退有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しておりますが、…連結子会社であったエールケンフォーが連結から除外されたことにより事業規模が縮小した形となっております。」

    省エネルギー事業を再生可能エネルギー事業と並ぶ二本柱として推進してきた記載に対し、当四半期は省エネルギー設備関連業務をコア業務として記載し、再生可能エネルギー事業を担っていた連結子会社の除外による規模縮小を示している。
  16. FY2020再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備及び再生可能エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」

    再生可能エネルギー事業の縮小・子会社除外後も、省エネルギー事業と再生可能エネルギー設備関連業務をコア業務として展開する位置づけを記載している。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備及び再生可能エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」

    再生可能エネルギー事業の縮小・子会社の連結除外後も、省エネルギー設備及び再生可能エネルギー設備に関する業務をコア業務として展開する記載を継続している。
  18. FY2020-Q2後退有価証券報告書

    「事業分離を行った主な理由 事業環境の変化を踏まえて、再生可能エネルギー事業の縮小を決定したため。」

    エール株式譲渡の主な理由として再生可能エネルギー事業の縮小を明記し、エール及びAK4の連結除外が実行された。省エネルギー事業を第二の柱として再構築する従来方針の対象範囲も変化している。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備及び再生可能エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」

    省エネルギー事業を再生可能エネルギー事業と並ぶコア業務として、企画・設計・販売・施工・コンサルティングを継続する位置づけを記載している。一方、株式会社エールの譲渡により再生可能エネルギー事業の縮小も決定している。
  20. FY2019前進有価証券報告書

    「省エネルギー関連事業につきましては、積極的に新たなクライアント獲得を行った結果、売上高は前年に比し増加しましたが、原価率の上昇や管理体制強化及び有資格者採用などによるコスト増により、前年に続き、セグメント利益はマイナスとなりました。」

    省エネルギー事業を再生可能エネルギー事業と並ぶ柱として推進する方針に基づき、新規クライアント獲得を進め、売上高は969百万円、前年同期比78.1%増となった。一方、セグメント損失は拡大した。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは引き続き再生可能エネルギー事業及び省エネルギー事業を主たる事業として積極的に事業を推進いたしました。」

    省エネルギー事業を再生可能エネルギー事業と並ぶ主たる事業として推進する位置づけを継続している。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは引き続き省エネルギー事業及び再生可能エネルギー事業を主たる事業として積極的に事業を推進して参りました。」

    省エネルギー事業を再生可能エネルギー事業と並ぶ主たる事業として推進する位置づけを継続している。
  23. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは引き続き再生可能エネルギー事業及び省エネルギー関連事業を積極的に推進して参りました。」

    再生可能エネルギー事業と省エネルギー関連事業を引き続き積極的に推進する位置づけを継続している。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは引き続き再生可能エネルギー事業及び省エネルギー事業を主たる事業として積極的に事業を推進いたしました。」

    省エネルギー事業を再生可能エネルギー事業とともに主たる事業として推進する位置づけを継続している。省エネルギー関連事業の売上高は前年同期比98.7%増となった一方、セグメント損失は89百万円だった。
  25. FY2017再掲有価証券報告書

    「こういった状況の変化などから、当社としては一度発表しました省エネルギー事業からの撤退を撤回し、事業のもう一つの柱として資源投入をしていく方針といたしました。」

    省エネルギー事業からの撤退撤回と、再生可能エネルギー事業と並ぶ第二の柱としての再構築方針を継続している。
  26. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「こういった状況の変化などから、当社としては一度発表しました省エネルギー事業からの撤退を撤回し、事業のもう一つの柱として資源投入をしていく方針といたしました。」

    過去に発表した省エネルギー事業からの撤退を撤回し、再生可能エネルギー事業に加わるもう一つの柱として資源を投入する方針を初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「英国のEU離脱決定等による経済の先行き不透明感」は、この変遷が動いた26回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

644332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1英国のEU離脱決定等による経済の先行き不透明感6回
  3. 2営業キャッシュ・フローの継続的マイナスによる継続企業リスク4回
  4. 3再生可能エネルギー事業を主力事業として推進4回
  5. 4親会社株主に帰属する株主資本のマイナス化3回
  6. 5新型コロナウイルス等の感染拡大による操業・業績リスク3回
  7. 6太陽光発電設備依存からの再生可能エネルギー多角化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
SDSホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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