再生可能エネルギー事業を主力事業として推進
FY2016に初出。32回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-08-27。
SDSホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-27再定義その他開示
「当社は、再生可能エネルギーを活用したエネルギーソリューション事業を、戦略的事業の柱の一つとして位置付け推進しております。」
再生可能エネルギー事業を主力として積極推進する従来方針が事業譲渡により終了した後、再生可能エネルギーを活用したエネルギーソリューションを戦略的事業の柱の一つとする表現が示された。対象はバングラデシュでの太陽光発電事業への参画検討であり、従来のスレッドとは事業内容・地域が異なる。 - FY2026再定義有価証券報告書
「さらに、今期以降につきましては、これまでの省エネルギーに関するノウハウを、AIデータセンターにも活用し、エネルギー効率が高い、コンテナ型データセンターの構築に取り組むことを公表しております。」
省エネルギー、再生可能エネルギー、リノベーションを中心とする従来の事業構成に加え、省エネルギーのノウハウをAIデータセンターへ展開する方針を示している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当連結会計年度より連結した株式会社ONE EXEでは、太陽光設備を保有し売電事業を行っております。」
従来の省エネルギー・リノベーション中心の構成に、ONE EXEによる太陽光設備の保有・売電事業が加わった。報告セグメントは省エネルギー関連事業とリノベーション事業の2区分としている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「これにより、環境・衛生ソリューション事業、再生可能エネルギー事業、リノベーション事業の3つの事業を、それぞれ確実な収益部門として確立させ、次なる成長へ繋げることを、今後の目標としております。」
省エネルギー中心の事業構成から、環境・衛生ソリューション、再生可能エネルギー、リノベーションの3事業を収益部門として確立する構成へ整理している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開し前期よりリノベーション事業にも進出しており収益の改善に取り組んでおります。」
省エネルギー設備関連業務をコア業務とし、リノベーション事業にも進出して収益改善に取り組む事業構成を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社の主な事業の内容は省エネルギー事業の推進により、顧客企業にエネルギー・ソリューション・サービスの提供と不動産に関する販売及びコンサルティング業務を行っております。」
省エネルギー事業を中核としつつ、不動産販売・コンサルティングを含む事業構成を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しており、さらに当連結会計年度より株式会社イエローキャピタルオーケストラの株式を取得し連結子会社としてリノベーション事業に進出しております。」
省エネルギー設備関連業務をコア業務としつつ、イエローキャピタルオーケストラの連結を通じてリノベーション事業を展開する事業構成を継続している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しており、さらに当連結会計年度より株式会社イエローキャピタルオーケストラの株式を取得し連結子会社としてリノベーション事業に進出しております。」
再生可能エネルギーを主力とする従来の表現ではなく、省エネルギー設備関連業務をコア業務としつつ、リノベーション事業を加えた事業構成を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社の主な事業の内容は省エネルギー事業の推進により、顧客企業にエネルギー・ソリューション・サービスの提供を行っております。」
省エネルギー事業を中核とし、エネルギー・ソリューションを提供する事業位置づけを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」
省エネルギー設備の企画・設計・販売・施工・コンサルティングをコア業務とする位置づけを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」
再生可能エネルギー事業と並ぶ二本柱という従来の表現は用いず、省エネルギー設備の導入関連業務をコア業務とする位置づけを継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております」
再生可能エネルギー設備を含む従来の表現から省エネルギー設備関連業務に絞ったコア業務の位置づけを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」
省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工・コンサルティングをコア業務とする位置づけを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」
省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工・コンサルティングをコア業務とする位置づけを継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」
再生可能エネルギー設備を含む従来の表現ではなく、省エネルギー設備関連業務のみをコア業務とする位置づけを継続している。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しておりますが、新型コロナウイルス感染拡大による顧客の設備投資のニーズへの影響や一部案件の施工時期について、顧客事情により遅れが生じていることや、連結子会社であったエールケンフォーが連結から除外されたことにより事業規模が縮小した形となっております。」
従来の省エネルギー設備及び再生可能エネルギー設備を含むコア業務の記載から、省エネルギー設備に関する業務のみをコア業務として記載する形に変わり、エールケンフォーの連結除外による事業規模縮小も明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備及び再生可能エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」
省エネルギー設備及び再生可能エネルギー設備に関する企画・設計・販売・施工・コンサルティングをコア業務とする位置づけを継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「エネルギー・ソリューションを通じて地球環境と社会に貢献する。」という理念の下、引き続き、省エネルギー設備及び再生可能エネルギー設備の導入に関連する企画・設計・販売・施工並びにコンサルティングをコアな業務として事業展開しております。」
省エネルギー設備及び再生可能エネルギー設備に関する企画・設計・販売・施工・コンサルティングをコア業務とする位置づけを継続している。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「なお、当社は、2019年10月16日開催臨時株主総会の特別決議により本件株式譲渡契約が承認され、翌10月17日付けで本件株式譲渡契約の効力が発生したことに伴い、エール、及びエールが51%の株式を保有する株式会社エールケンフォー(以下、「AK4」といいます。)は、当社の連結対象から除外されました。」
省エネルギー事業及び再生可能エネルギー事業を含むエール・AK4の譲渡契約が承認され、効力発生後に連結対象から除外された。再生可能エネルギー事業を主力として推進する従来のグループ構成がさらに縮小している。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「事業環境の変化を踏まえて、再生可能エネルギー事業の縮小を決定したため」
従来の再生可能エネルギー事業を主力の一つとして推進する位置づけに対し、株式会社エールの全株式譲渡契約を締結し、再生可能エネルギー事業の縮小を決定したと記載している。なお、当四半期の事業説明では省エネルギー設備及び再生可能エネルギー設備をコア業務としている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、省エネルギーソリューション事業を主たる事業として積極的に事業を推進いたしました。」
FY2019では、従来の再生可能エネルギー事業中心の表現から、省エネルギーソリューション事業を主たる事業とする表現へ重点が移っている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは引き続き再生可能エネルギー事業及び省エネルギー事業を主たる事業として積極的に事業を推進いたしました。」
再生可能エネルギー事業と省エネルギー事業を主たる事業として推進する位置づけを継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは引き続き省エネルギー事業及び再生可能エネルギー事業を主たる事業として積極的に事業を推進して参りました。」
省エネルギー事業と再生可能エネルギー事業を主たる事業として推進する位置づけを継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「再生可能エネルギー事業におきましては、当第1四半期連結累計期間において売上高162百万円(前年同期比115百万円増、244.3%増)、セグメント損失(営業損失)は3百万円(前年同期 セグメント損失 55百万円)となりました。これは主に太陽光発電設備の事業権譲渡案件が成立したことによるものであります。」
再生可能エネルギー事業で太陽光発電設備の事業権譲渡案件が成立し、売上高が前年同期比244.3%増となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは引き続き再生可能エネルギー事業及び省エネルギー事業を主たる事業として積極的に事業を推進いたしました。」
再生可能エネルギー事業と省エネルギー事業を主たる事業として推進する方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは引き続き再生可能エネルギー事業及び省エネルギー事業を主たる事業として積極的に事業を推進し」
再生可能エネルギー事業および省エネルギー事業を主たる事業として推進する方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは引き続き再生可能エネルギー事業及び省エネルギー関連事業を積極的に推進して参りました。」
再生可能エネルギー事業および省エネルギー関連事業を積極的に推進する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは再生可能エネルギー事業を主たる事業として積極的に事業を推進いたしました。」
再生可能エネルギー事業を主たる事業として推進する位置づけを継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、平成28年10月に発表いたしました株式交換による株式会社エールの子会社化により、省エネルギー事業を含めた総合エネルギー事業者として事業を拡大推進して参ります。」
再生可能エネルギー事業を主たる事業として推進する方針を維持しつつ、エールの子会社化を通じて省エネルギー事業を含む総合エネルギー事業者への拡大を示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは引き続き再生可能エネルギー事業を主たる事業として積極的に事業を推進し」
再生可能エネルギー事業を主たる事業として推進する方針を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは引き続き再生可能エネルギー関連事業を主たる事業とし、太陽光発電設備の施工を中心として売上構築して参りました。」
再生可能エネルギー事業を主たる事業とする方針を継続し、太陽光発電設備の施工を中心に売上を構築している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは再生可能エネルギー事業を主たる事業として積極的に事業を推進いたしました。」
再生可能エネルギー設備について、企画・設計・販売・施工・コンサルティングを行う事業を主力として位置づけている。