業績連動報酬とストックオプションによる役員報酬制度
FY2019に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに66社。
- FY2025前進有価証券報告書
「2025年４月発行譲渡制限付株式報酬 当社取締役３名(※) 当社執行役員４名 当社子会社取締役12名 ※ 社外取締役を除きます。 当社普通株式 10,534株 付与日 2025年４月25日」
ストックオプションから移行した譲渡制限付株式報酬について、2025年4月25日に当社取締役3名、執行役員4名、子会社取締役12名へ10,534株を付与した。基本報酬・業績連動報酬・株式報酬の構成割合は約80：10：10を継続。 - 2026-03-02再掲株主総会
「個人別報酬等の額のうち種類ごとの割合について、標準時の基準額をベースとして、基本報酬、業績連動報酬（賞与）、株式報酬の割合の目安を、80：10：10とします。」
基本報酬・業績連動報酬・株式報酬の構成割合80：10：10と、譲渡制限付株式報酬の運用を継続記載した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年４月発行譲渡制限付株式報酬 当社取締役４名(※) 当社執行役員２名 当社子会社取締役11名 ※ 社外取締役を除きます。 当社普通株式 13,017株 付与日 2024年４月26日」
ストックオプションから移行した譲渡制限付株式報酬について、2024年4月26日に取締役・執行役員・子会社取締役へ13,017株を付与。基本報酬・業績連動報酬・株式報酬の構成割合は約80：10：10を継続。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年４月発行譲渡制限付株式報酬 当社取締役４名(※) 当社執行役員２名 当社子会社取締役11名 当社普通株式 16,741株 付与日 2023年４月26日」
ストックオプションから譲渡制限付株式報酬へ移行した制度について、2023年４月26日に取締役・執行役員・子会社取締役へ16,741株を付与した。新制度の2年目の付与実績を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、2022年３月30日開催の第８期定時株主総会の決議において譲渡制限付株式報酬制度を新たに導入し、同日開催の取締役会の決議において以下のとおり譲渡制限付株式報酬として自己株式の処分を行っております。」
ストック・オプションから譲渡制限付株式報酬への移行を実行。2022年４月28日に取締役5名、執行役員4名、子会社取締役12名へ20,154株を付与した。 - FY2021譲渡制限付株式を含む新報酬制度へ移行有価証券報告書
「報酬額に占める基本報酬、業績連動報酬（賞与）、株式報酬の構成割合の目安は約80：10：10であり、上位の役位ほど、変動報酬である業績連動報酬（賞与）及び株式報酬の構成割合が高まります。」
2022年度以降、ストックオプション中心の中長期インセンティブから譲渡制限付株式へ移行し、基本報酬・賞与・株式報酬を約80：10：10とする構成を示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「報酬額に占める固定報酬（基本報酬及びストックオプション）と業績連動報酬（賞与）の構成割合は約85：15であります。」
基本報酬・業績連動賞与・ストックオプションによる役員報酬制度と、固定報酬対業績連動報酬の約85対15の構成を継続記載。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社の社外取締役を除く取締役の報酬は、基本報酬、会社業績に応じた短期インセンティブとしての業績連動報酬（賞与）、及び中長期インセンティブとしてのストックオプションから構成されており、基本報酬及びストックオプションは役位に応じ、業績連動報酬（賞与）は業績の状況等を勘案の上、前述の株主総会で決議された報酬限度額の範囲内において支給しております。報酬額に占める固定報酬（基本報酬及びストックオプション）と業績連動報酬（賞与）の構成割合は約85：15であります。」
取締役報酬を基本報酬、業績連動賞与、ストックオプションで構成し、固定報酬と業績連動報酬の割合を約85対15とする制度を開示。業績連動報酬の指標は連結当期純利益で、当事業年度の実績値は2,314百万円。