カーボンニュートラル実現に向けたＳＤＧｓと資源回収技術
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載は2026-08-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- 2026-08-03前進その他開示
「当社は、持続可能な社会の実現に向け、「サステナビリティ推進」および「カーボンニュートラルの実現」を経営上の重点テーマとし、環境負荷低減に資する技術開発に取り組んでいます。」
カーボンニュートラル実現に向けた環境負荷低減技術の取り組みについて、東北大学との産学連携による水素生成光触媒の教育研究として具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループの設備投資を対象に、社内炭素価格を20,000円/ｔ-ＣＯ２とするインターナルカーボンプライシング（社内炭素価格）制度を導入しております。」
2030年度削減目標及び2050年度カーボンニュートラル目標に対し、社内炭素価格20,000円／t-CO2の制度を継続運用し、2025年度排出量は2013年度比約27％削減となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「目標達成に向けた取り組みを一層推進するため、当社グループの設備投資を対象に、社内炭素価格を20,000円/ｔ-ＣＯ２とするインターナルカーボンプライシング（社内炭素価格）制度を導入しております。」
2030年度38％以上削減、2050年度カーボンニュートラルの目標に対し、社内炭素価格20,000円／t-CO2の制度を導入した。2024年度の国内エネルギー起源CO2排出量は2013年度比約26％削減となった。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、気候変動に対する取り組みとして、日本国内におけるグループ会社の直接排出量（Scope１）と他社から購入する電気等のエネルギー使用に伴う間接排出量（Scope２）を合わせた国内ＣＯ２総排出量のうち、化石燃料や電気の消費に伴うエネルギー起源のＣＯ２排出量について、2030年度までに日本政府のＣＯ２排出区分別の目標である2013年度比38％以上の削減を目指してまいります。また、長期目標として2050年度における当社グループの非エネルギー起源ＣＯ２も含めた直接、間接排出量（Scope１＋Scope２）について、新技術の導入やカーボンオフセット等の対策も取り入れ、カーボンニュートラルの実現を目指してまいります。」
従来のカーボンニュートラル実現方針を、2030年度の2013年度比38％以上削減及び2050年度のScope1・2カーボンニュートラルという期限・数値付き目標へ具体化した。設備効率化、省エネ化、再生可能エネルギー導入、CCU・CCS等も対応策として記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「水素やリチウムの資源回収技術の研究による貢献可能性を追求するなど、事業活動とＳＤＧｓへの取り組みの両立を図りながら、カーボンニュートラルの実現へ向けて取り組んでまいります。」
従来の環境負荷低減方針を、SDGsおよびカーボンニュートラルの実現へ拡張し、水素・リチウムの資源回収技術研究を具体的な手段として初めて示した。