経営統合によるグループシナジーの最大化
FY2019-Q3に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-04-28。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- 2026-04-28前進経営計画
「現場デジタルプロバイダーとしての基盤確立を図り、持続的成長に向けた収益基盤を構築するとともに、長期ビジョンとして2032年3月期において、事業間バランスの最適化および顧客基盤の拡大を実現し、企業価値の向上を目指してまいります。」
グループの事業間連携と顧客基盤拡大を、現場デジタルプロバイダーへの転換および長期ビジョンとして具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年4月 連結子会社NEXT(株)を存続会社、連結子会社ITbookテクノロジー(株)を消滅会社とする吸収合併を実施」
人材事業のNEXTとシステム開発事業のITbookテクノロジーを統合する計画が、2024年4月の吸収合併実施という具体的な進展に至った。統合ITソリューション提供に向けたグループ内統合が進んだ。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「インフラ・運用系のIT人財派遣事業を主業とするNEXTとシステムソリューション・IoTソリューション・組込みソフトソリューション提供を中心とした受託開発事業を主業とするITbookテクノロジーの経営統合を行うことにより、ITソリューション事業領域において人財派遣事業から受託開発事業まで一貫したソリューションを提供できる「統合ITソリューション提供企業」を設立し、近年、および今後も需要旺盛なITソリューション事業領域においてSE(システムエンジニア)人財の最適配置による営業体制の強化、および管理部門統一による管理面の強化および生産性向上を実現し、今まで以上に顧客価値の最大化を図ることを目的として、本合併を実施することといたしました。」
NEXTとITbookテクノロジーの経営統合を2024年4月1日に実施する計画が具体化し、人材派遣から受託開発までの一貫提供、SE人財の最適配置、管理部門統一による生産性向上を目的として示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、人員獲得、新規出店、グループシナジーを利かせた業務効率化等の既存事業の拡大および、コア事業への投資・M&Aも視野に入れた事業展開により、グループスローガンである「社会問題解決型企業」を目標に事業展開を図ってまいります。」
グループシナジーを活用した業務効率化を、既存事業の拡大やコア事業への投資と組み合わせる方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「経営統合により期待されるシナジー効果を十分に発揮するために、管理機能の効率化をはじめ、新たな事業の創出に取り組んでまいります。」
経営統合のシナジーを管理機能の効率化と新規事業創出によって発揮する方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、経営統合によるシナジー効果を活かし、地盤関連事業へのAI、IoT技術の取り入れや、統合による効率化・コスト削減をはじめ、グローバル人材関連事業への投資など、企業価値の更なる向上に取り組みました。」
経営統合のシナジーをAI・IoT導入、効率化・コスト削減、グローバル人材関連事業への投資に活用する方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、経営統合によるシナジー効果を活かし、統合による効率化・コスト削減をはじめ、地盤関連事業へのAI、IoT技術の取り入れや、グローバル人材関連事業への取り組みなど、企業価値の更なる向上に取り組みました。」
経営統合のシナジーを効率化・コスト削減、地盤関連事業へのAI・IoT導入、グローバル人材関連事業への取り組みに活用する方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、経営統合によるシナジー効果を活かし、統合による効率化・コスト削減をはじめ、地盤関連事業へのAI、IoT技術の取り入れや、グローバル人材関連事業への投資など、企業価値の更なる向上に取り組みました。」
経営統合のシナジーを、効率化・コスト削減、AI・IoT導入、グローバル人材投資によって活用する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「経営統合により期待されるシナジー効果を十分に発揮するために、管理機能の効率化をはじめ、新たな事業の創出に取り組んでまいります。」
統合シナジーの実現手段として管理機能の効率化と新規事業創出を改めて示したが、達成済みのマイルストーンは記載されていない。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「経営統合することで、それぞれの得意分野を活かし、グループシナジー効果を最大限に発揮することが重要な課題であると考えております。」
統合後の重要課題として、両社の得意分野を組み合わせたシナジー最大化を掲げている。