JESCOホールディングス（1434）・施策後退
広告主への直接販売とインターネット広告とのメディアミックス
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2017。
5記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
クロスメディア統合広告サービスの提供6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2017後退有価証券報告書
「全般的に、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会を控えているものの、その効果はまだ需要となって現れておらず、広告販売の伸びは厳しい状況にあります。」
広告販売の拡大施策を継続する一方、東京大会の効果はまだ需要として現れず、伸びが厳しいとの認識を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「広告販売は、既存の取引先からの紹介など範囲を広げ、営業活動を推進しておりますが、その伸びは厳しいことが予測されます。」
既存取引先からの紹介などに営業範囲を広げる施策と、広告販売の伸びが厳しいとの見通しを継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「広告販売は、既存の取引先からの紹介など範囲を広げ、営業活動を推進しておりますが、その伸びは厳しいことが予測されます。」
既存取引先からの紹介などに営業範囲を広げる施策と、広告販売の伸びが厳しいとの見通しを継続している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「広告販売は、既存の取引先からの紹介など範囲を広げ、営業活動を推進しておりますが、その伸びは厳しいことが予測されます。」
前年の広告主への直接販売・インターネット広告とのメディアミックスから、既存取引先の紹介等による営業範囲拡大へ記述が変わり、伸びは厳しいとの見通しも示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「広告代理店への営業を主とする従来の販売方式から、広告主への直接販売を目指す戦略へと変換することにより、広告主の要望や意見を直接くみ取り、収益率の向上に努めてまいります。また、販売枠の柔軟な設定や成長性の高いインターネット広告とのメディアミックスなど、魅力ある提案を行い」
直接販売、柔軟な販売枠、インターネット広告とのメディアミックスを収益化の具体策としている。