主要顧客への売上・債権依存と受注集中
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2025。
ベステラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに29社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち 68.0％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定の大口顧客に対する営業債権集中が68.0％となり、前年度の47.6％から上昇している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち47.6％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定の大口顧客への営業債権集中は継続しているが、前年度の49.0％から47.6％へ低下している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち49.0％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定の大口顧客への営業債権集中は継続しているが、前年度の55.5％から49.0％へ低下している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち55.5％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定の大口顧客に対する営業債権集中は、前年度の44.5％から55.5％へ上昇した。主要顧客への債権集中エクスポージャーが拡大している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち44.5％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定の大口顧客への営業債権集中は継続しているが、前年度の61.5％から44.5％へ低下している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち61.5％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定の大口顧客への営業債権集中が61.5％となり、前回開示の55.9％から上昇している。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度の末日の連結決算日現在における営業債権のうち55.9％が特定の大口顧客に対するものであります。」
大口顧客への営業債権集中は継続しているが、前事業年度に記載された69.8％から当年度は55.9％となっている。主要顧客依存と大型工事による年度変動の可能性は引き続き記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社はＪＦＥグループを始めとして、新日鉄住金グループ、株式会社東京エネシス、ＩＨＩグループ等を主要顧客としており、これら主要顧客に対する売上依存度は大型工事の有無によって年度毎に大きく変動しております。」
主要顧客への売上依存と大型工事による年度変動を継続して開示している。当事業年度の営業債権のうち69.8％が特定の大口顧客に対するものと記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社はＪＦＥグループを始めとして、新日鉄住金グループ、戸田建設株式会社、株式会社東京エネシス、ＩＨＩグループ等を主要顧客としており、これら主要顧客に対する売上依存度は大型工事の有無によって年度毎に大きく変動しております。」
主要顧客への売上依存度が大型工事の有無で年度ごとに変動すると説明している。また、営業債権の87.9％が特定の大口顧客に対するものと開示している。