上場企業グループとしてのガバナンス経営・サステナビリティ対応
FY2022に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- 2026-10-15再掲決算
「第５次中期経営計画の２年目の取り組みとして①新たな成長基盤の構築、②更なる収益力の向上、③ＥＳＧ経営の推進の３つの重点施策を掲げ」
ESG経営の推進を第5次中期経営計画の重点施策の一つとして継続している。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、第５次中期経営計画の２年目の取り組みとして①新たな成長基盤の構築、②更なる収益力の向上、③ＥＳＧ経営の推進の３つの重点施策を掲げ、持続的な利益成長による企業価値の向上を目指してまいりました。」
第5次中期経営計画2年目においても、ESG経営の推進を3つの重点施策の一つとして継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「そのための施策として①新たな成長基盤の構築、②更なる収益力の向上、③ＥＳＧ経営の推進の３つの重点施策を掲げ、中期経営計画の最終年度目標の達成に向けて取り組んでまいります。」
第5次中期経営計画においても、ESG経営の推進を3つの重点施策の一つとして継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（2026年２月期～2028年２月期）の重要戦略である「ＥＳＧの推進」では、事業価値向上に向けた取り組むべきマテリアリティ（重要課題）として以下の取り組みを進めてまいります。環境（Ｅ）非財務情報の発信（Scope指標、省エネ商材、リユース） 社会（Ｓ）人的資本経営の推進（エンゲージメント向上、人材の採用育成） ガバナンス（Ｇ）ＣＧＣへの対応」
ESG対応が第5次中期経営計画の重要戦略として再整理され、Scope指標・省エネ商材・リユース、人的資本、CGC対応をマテリアリティとして具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、コーポレートガバナンス・コードへの対応を重要課題と位置付け、サステナビリティへの課題に対する取り組みとして「サステナビリティ基本方針」を定めております。」
従来のESG対応の方針表明から、サステナビリティ基本方針、常務会での検討、取締役会への進捗報告を含む運用体制へ具体化された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、引き続き新型コロナウイルスの感染防止に配慮し、2023年２月期を初年度とする中期経営計画の推進タイトル「Ex Position（エクスポジション）」の下、３つの重点施策である①新たな成長の実現（Engine）、②グループの生産性向上（Efficiency）、③社会的要請への対応（ESG）への対応を進めてまいりました。」
第4次中期経営計画における社会的要請への対応（ESG）を、Engine・Efficiencyとともに継続して推進している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「３つの重点施策である①新たな成長の実現（Engine）、②グループの生産性向上（Efficiency）、③社会的要請への対応（ESG）への対応を進めてまいりました。」
第4次中期経営計画の重点施策として、上場企業グループとしての社会的要請への対応（ESG）を継続して進めている。 - FY2022初出有価証券報告書
「③社会的要請への対応（Ｅｓｇ）上場企業グループとしてガバナンス経営の強化、サステナビリティに取り組みます。」
第4次中期経営計画の3つの重点施策の一つとして、ガバナンス経営の強化とサステナビリティへの対応を初めて明示している。