光工事の減少
FY2016に初出。16回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026対処有価証券報告書
「NTT事業においては、アクセス工事・モバイル工事等の受注高・売上高が堅調に推移したのに加えて、2025年1月にアクセス系グループ会社５社を合併して発足した㈱ミライト・ワン・ネクストにより生産性の向上、新たなビジネス領域の拡大、ガバナンス強化に取り組みました。」
光・固定通信工事の減少に関連するNTT事業について、アクセス工事・モバイル工事等が堅調に推移し、アクセス系5社の合併による生産性向上等の対応も記載した。 - 2026-05-12対処決算
「NTT事業においては、アクセス工事・モバイル工事等の受注高・売上高が堅調に推移した」
光・固定通信工事の減少に関連するリスクに対し、アクセス工事・モバイル工事等が堅調に推移したことを記載している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「NTT事業では、モバイル工事で受注、売上増に加え、アクセス工事でも売上増となりました。」
光・固定通信工事の減少に関連するNTT事業について、アクセス工事の売上増およびモバイル工事の受注・売上増を記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「NTT事業においては、アクセス工事・モバイル工事等の売上高が増加に転じたのに加えて、設備運営業務の稼働効率化による利益率の改善を図るとともに、2025年１月にはアクセス系グループ会社５社を合併し、生産性の向上と新たなビジネス領域の拡大を目指してまいりました。」
光・固定通信工事の減少に関連するNTT事業について、アクセス工事・モバイル工事等が増加に転じ、設備運営効率化と会社合併による対応を記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「NTT事業におけるアクセス工事・モバイル工事等の増加」
固定通信・光工事の減少に関連するリスクに対し、アクセス工事・モバイル工事等の増加を記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「NTT事業においては、高度無線環境整備推進事業による光ファイバ整備工事が終了したことやモバイル関連工事が大きく減少した一方、生産性の向上に努めました。」
光ファイバ整備工事の終了・減少が通期の事業環境として顕在化し、NTT事業の減収要因となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「NTT事業における光ファイバ整備工事やモバイル関連工事、ICTソリューション事業における物販が大きく減少したことにより」
光ファイバ整備工事の減少が、当第２四半期の受注高・売上高減少要因として引き続き実際に発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「NTT事業における光ファイバ整備工事やモバイル関連工事、ICTソリューション事業における物販が大きく減少したほか」
光ファイバ整備工事の減少が、当第1四半期の受注高・売上高減少要因として実際に記載された。 - FY2022対処有価証券報告書
「高度無線環境整備推進事業による光ファイバ整備工事の増加により売上高の拡大に努める」
光工事の減少リスクに対し、高度無線環境整備推進事業による光ファイバ整備工事の増加を引き続き記載した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「NTT事業における高度無線環境整備推進事業による光ファイバ整備工事の増加」
光工事の減少リスクに対し、高度無線環境整備推進事業による光ファイバ整備工事の増加を引き続き記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「NTT事業における高度無線環境整備推進事業による光ファイバ整備工事の増加」
光工事の減少リスクに対し、高度無線環境整備推進事業による光ファイバ整備工事の増加を記載している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「テレワークの拡大などに伴うアクセス工事の増加」
固定通信・アクセス工事の減少リスクに対し、テレワーク拡大に伴うアクセス工事の増加を記載した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期の連結業績につきましては、期首に想定していたNTT固定通信工事や700MHzTV受信障害対策工事の減少はあるものの、前年度に実施した経営統合各社の業績寄与もあり、受注高は2,226億２千３百万円（前年同四半期比39.3%増）、売上高は1,829億７千３百万円（前年同四半期比30.4％増）となりました。」
従来の光工事減少に関連する固定通信工事の減少が、当四半期の事業環境として実際に発生している。 - FY2018対処有価証券報告書
「NTT事業においては、光コラボレーションモデルの普及に伴う光開通工事の拡大に取り組むとともに、子会社の直営工事能力向上などの生産性向上施策を推進し利益率の改善を図りました。」
光工事の減少傾向に対し、光コラボレーションモデルの普及に伴う光開通工事の拡大を継続して記載している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「光コラボレーションモデルの定着に伴う光開通工事の増加」
従来の光工事減少傾向に対し、光コラボレーションモデルの定着に伴う光開通工事の増加を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「NTT事業においては、光工事が減少傾向のなか、設備運営業務や設備改善提案、土木事業の拡大に取り組む一方で、事務所統合や施工支援業務の集約などの効率的な事業運営体制の構築による利益確保に取り組みました。」
光工事の減少傾向を実際の事業環境として記載し、代替業務拡大と効率化を併記。