環境重視のCSRとミライトブランドの確立
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-09-25。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに33社。
- 2026-09-25前進ガバナンス
「2026年にTNFD提言に基づく情報開示を拡大・拡充させました。」
環境・ESGの取り組みについて、サステナビリティ委員会の体制整備に加え、TNFD提言に基づく自然資本・生物多様性の評価と情報開示を拡大した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「なお、2025年７月以降は、ESG経営推進委員会からサステナビリティ委員会に変更し、取組み推進のモニタリングを実施しております。」
環境・ESGの推進体制について、ESG経営推進委員会からサステナビリティ委員会へ改組し、サステナビリティ全般を扱う体制へ組み替えた。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「2025年３月には、新たにネットゼロの目標としてLong-Termの目標設定を行いSBT認定を取得しました。併せてNear-Term目標の見直しを行い、より積極的な目標に改めてSBT認定を取得しております。」
ESG・環境方針について、国際航業が2050年度ネットゼロのLong-Term目標と、2030年度のScope1・2排出量70％削減等のNear-Term目標についてSBT認定を取得した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、「ＥＳＧ経営基盤強化」に向けて、実効性のある施策を展開しているところ、2023年６月にグローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russellにより構築された「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄に選定されました。」
ESG経営基盤強化について、2023年6月にFTSE Blossom Japan Sector Relative Indexの構成銘柄に選定された。 - FY2023前進有価証券報告書
「Scope１＋２ 2030年度までに当社グループの温室効果ガス排出量を2020年度比で42％削減する 2023年2月認定取得」
ESG・環境方針について、2030年度までにGHG排出量を2020年度比42％削減するSBTが2023年2月に認定された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、ミライト・ワン流 スマートワークライフスタイル宣言、ダイバーシティ&インクルージョン宣言を制定するなど、「人間中心経営」への取り組みを進めるとともに、グリーン調達ガイドラインを制定し、「ＥＳＧ経営基盤強化」に向けて、実効性のある施策を展開しております。」
ESG経営基盤強化について、グリーン調達ガイドラインを制定し、実効性のある施策を展開する段階へ進展した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、「学び」と「つながり」の場を提供する企業内大学「みらいカレッジ」の開学をはじめ、人権基本方針、健康経営宣言、安全・コンプライアンス憲章を制定するなど、「人間中心経営」への取り組みを始めるとともに、産業廃棄物処理方針を制定し、「ＥＳＧ経営基盤強化」に向けて、実効性のある施策を展開してまいります。」
ESG経営基盤強化について、産業廃棄物処理方針の制定を含む実効性のある施策の展開段階へ進展した。 - FY2022前進有価証券報告書
「温室効果ガス削減目標（SBT）の達成に向けた取り組み」
ESG・環境重視の方針が、SBT達成、TCFD提言への賛同、GHG把握・削減、産業廃棄物低減などの具体的な経営基盤強化策へ進展した。 - FY2019前進有価証券報告書
「ESG経営の推進、安全・品質の向上・ESG強化の観点から、事業をリスクと機会の両面から捉え的確に対応・「安全・品質の向上」で、お客様からの安心と信頼に応えるミライトグループブランドの確立」
従来のCSR・ブランド方針が、ESGをリスクと機会の両面から捉える経営と、安全・品質によるグループブランド確立へ具体化された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「ESGの取り組みやコーポレートガバナンス向上などによる企業ブランド力の強化」
従来の環境重視のCSRとブランド確立から、ESGとコーポレートガバナンスを含む企業ブランド力強化へ表現を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「環境の取り組みに重点をおいたCSR推進、ミライトブランドの確立」
環境への取り組みをCSRとブランド確立に結び付ける方針。