大型工事の増加と着工準備期間による売上減少
FY2017-Q3に初出。16回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。
ショーボンドホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。22社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「売上高は、耐震補強用材料及びカップリング材の販売増により工事材料売上は増加した一方で、国及び高速道路会社の工事売上が低調であった結果、前期比1,507百万円減少（1.7％減）の89,204百万円となりました。」
大型工事の施工本格化を中心とした従来の説明から、国・高速道路会社の工事売上の低調と材料売上の増加という顧客・事業構成による売上変動の説明へ移っている。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「工事売上高は期首受注残高が前期比減少した国及び高速道路会社の売上が低調であったことに加え、地方自治体の売上も伸び悩んだ結果、前年同期比2,772百万円減少（6.7％減）の38,832百万円となりました。」
大型工事の着工準備期間や施工本格化を中心とした従来の説明に加え、今回は国・高速道路会社の期首受注残高減少と地方自治体案件の伸び悩みによる顧客構成・受注残高要因が、工事売上高減少の説明となっている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「売上高は、大型工事の端境期となった高速道路会社の売上高は前期比微減となりましたが、期首受注残高の多かった国、地方自治体の売上高が増加したことにより、前期比5,292百万円増加（6.2％増）の90,712百万円となりました。」
高速道路会社案件が大型工事の端境期となる一方、国・地方自治体の期首受注残高を施工して売上を伸ばす構成となった。大型工事の施工・売上進捗の説明が顧客構成に応じた内容へ変化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高は、高速道路会社の大型工事を中心に工事の施工が順調に進捗したことにより前年同期比1,494百万円増加（1.8％増）の85,419百万円となりました。」「このうち高速道路会社の割合は79％を占めており、複数年にわたり売上高に貢献する手持工事を着実に積み上げることが出来ました。」
高速道路会社の大型工事の施工が進捗し、売上高が増加した。高速道路会社案件が受注残高の79％を占め、複数年にわたり売上高に貢献する手持工事が積み上がった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「工事売上高は豊富な手持ち工事を有するNEXCO東日本からの完成工事高が増加したことに加え、国、地方自治体からの完成工事高も増加したことにより、前年同期比3,813百万円増加（7.0％増）の57,977百万円となりました。」
NEXCO東日本の手持ち工事に加え、国・地方自治体案件の施工も増加し、工事売上高は前年同期比7.0％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「工事売上高は大型工事の施工が順調に進捗していることにより、前年同期比4,342百万円増加（12.7％増）の38,564百万円となりました。」「受注残高に占める高速道路会社の割合は79.8％に達しており、来期以降の工事売上高に寄与する手持ち工事を着実に積み上げております。」
大型工事の施工進捗により工事売上高が前年同期比12.7％増となり、来期以降の売上に寄与する手持ち工事も積み上がった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「工事売上高はNEXCO東日本の完成工事高が大幅に増加した結果、前年同期比2,537百万円増加（15.5％増）の18,905百万円となりました。」
NEXCO東日本の完成工事高が大幅に増加し、工事売上高は前年同期比15.5％増となった。大型工事の施工・売上計上が進展している。 - FY2023前進有価証券報告書
「施工が順調であった高速道路会社からの大型工事の完成工事高が49,274百万円（前期比5,179百万円増）となった」
高速道路会社の大型工事の施工が進み、完成工事高は492億74百万円まで増加した。大型工事の受注後に施工・売上計上を進める段階への移行が通期実績で確認された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「しかしながら、第３四半期（2023年１月～2023年３月）の売上高は22,367百万円と四半期ベースとしては過去最高の売上高を計上しました。高速道路会社の長期大型工事の施工が本格化し、着実に完成工事高を伸ばしております。」
従来は大型工事の受注後、準備期間を経て売上計上する構造が説明されていたが、今回は高速道路会社の長期大型工事の施工が本格化し、完成工事高を伸ばす段階に進んだと記載している。第3四半期単独売上高も過去最高となった。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「完成工事高は、長期大型工事の施工が順調な高速道路会社の売上高が増加し、国、地方自治体の売上高が減少した結果、前年同期比で減少しました。」
長期大型工事の施工が順調な高速道路会社案件では売上高が増加した一方、国・地方自治体案件が減少した。大型工事の準備期間による売上計上遅れという従来の構造から、案件の施工進捗と顧客構成による売上変動へ説明が移っている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「工事売上高に占める高速道路会社の比率は60％に達し、中期経営計画で掲げた大型工事の更なる取り込みと施工能力の強化が着実に進展しています。」
大型・複数年工事の積み上げにより、高速道路会社案件が工事売上高の中心となり、施工能力強化の進展として説明されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「売上高は、高速道路会社が発注する大型工事に対応した社内体制を構築して、工事売上高の年間での平準化に取り組んだ結果、前年同期比12,474百万円増加（18.5％増）の80,065百万円となりました。」
大型工事の着工準備期間による売上計上の遅れという従来の説明から、社内体制の構築により工事売上高を年間で平準化する説明へ変化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「高速道路会社からの受注工事は大型工事が多く、翌期以降、複数年で売上高が計上される工事が積み上がっています。」
高速道路会社からの大型・複数年案件について、受注後の売上計上が翌期以降にわたる構造と、複数年で売上計上される工事の積み上がりを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「高速道路会社から受注した大型工事、特に工期が複数年にわたる大型案件では、受注後の詳細設計や施工準備などで売上高の計上までに時間を要することが要因です。今後は売上高においても高速道路会社の比率上昇が見込まれ、徐々に売上高計上に寄与するものと期待しております。」
高速道路会社からの大型・複数年案件について、詳細設計や施工準備により受注から売上計上まで時間を要する構造を再確認している。売上高における高速道路会社比率は今後上昇し、徐々に売上計上へ寄与するとしている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「工事の大型化により、稼働の平準化が図れたことや、原価管理の徹底によるコスト低減などで粗利益率が前年同期比1.6％改善したことにより、営業利益につきましては前年同期比9.2％増の101億60百万円となり、経常利益につきましても前年同期比9.0％増の105億16百万円、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては前年同期比11.7％増の69億97百万円となりました。」
第３四半期では大型工事の着工準備期間が売上減少要因とされたが、通期では工事の大型化が稼働の平準化に寄与したと説明している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「売上高につきましては、着工までの準備期間を要する大型工事が増加したこと等により、前年同期比3.4%減の403億21百万円となりました。」
大型工事の増加に伴う着工前の準備期間が、当第３四半期連結累計期間の売上高減少の要因として初めて明示されている。