ベルグアース（1383）・リスク対処
持分法投資損失の拡大による親会社純損失
FY2019に初出。19回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-06-15。
19記載
7年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
持分法適用会社の業績悪化による持分法投資損益悪化20社が書いているテーマ・逆風20社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-06-15対処決算
「持分法による投資損失 4,938 －」
持分法による投資損失は前年同期の4,938千円から当中間連結会計期間は計上なしとなった。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 4,938 －」
持分法による投資損失は前年同期の4,938千円から当中間連結会計期間は計上なしとなった。 - FY2025対処有価証券報告書
「持分法による投資損失13,254千円」
持分法による投資損失は前期の76,457千円から13,254千円へ減少した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 819 4,938」
持分法による投資損失は前年同期の819千円から4,938千円へ増加した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 1,090 819」
持分法による投資損失は前年同四半期の1,090千円から819千円へ減少した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 986 186」
持分法による投資損失は前年同四半期の986千円から186千円へ減少した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 3,857 2,489」
持分法による投資損失は前年同四半期の3,857千円から2,489千円へ減少した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 2,467 1,090」
持分法による投資損失は前年同四半期の2,467千円から1,090千円へ減少した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 1,408 986」
持分法による投資損失は前年同四半期の1,408千円から986千円へ減少した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 5,781千円」
持分法による投資損失は前期の5,229千円から5,781千円へ増加した。関連会社むさしのタネは当期純損失19,573千円となっている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 3,391 3,857」
持分法による投資損失は前年同四半期の3,391千円から3,857千円へ増加した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 1,855 2,467」
持分法による投資損失は前年同四半期の1,855千円から2,467千円へ増加した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 174 1,408」
持分法による投資損失は前年同四半期の174千円から1,408千円へ増加した。 - FY2021対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 20,869千円 5,229千円」
持分法による投資損失は前期の20,869千円から5,229千円へ減少した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 12,988 3,391」
持分法による投資損失は前年同四半期の12,988千円から3,391千円へ減少した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 10,652 1,855」
持分法による投資損失は前年同四半期の10,652千円から1,855千円へ減少した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 10,652 9,858」
持分法による投資損失は前年同四半期の10,652千円から9,858千円へ減少した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 6,472 5,501」
当四半期の持分法による投資損失は前年同四半期の6,472千円から5,501千円へ減少した。一方、親会社株主に帰属する四半期純損失は拡大している。 - FY2019初出有価証券報告書
「一方、関連会社の持分法による投資損失が拡大したことにより、経常利益31,912千円(前期比9.0％増)、親会社株主に帰属する当期純損失3,767千円(前期は親会社株主に帰属する当期純利益29,212千円)となりました。」
関連会社の持分法による投資損失が9,137千円から51,781千円へ拡大し、営業利益が確保された一方で親会社株主に帰属する当期純損失が発生した。