種子・原油価格の上昇による育苗コスト増加
FY2016に初出。20回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-09-14。
ベルグアースがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに33社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、種子、培土等の原材料費の増加に加えて、繁忙期の生産ピークに必要な人材確保が年々難しくなる中、派遣雇用等の活用が増えたことで人件費が増加いたしました。」
原材料費の増加と人材確保の難化・派遣雇用増加による人件費上昇が続いている。一方、適切な価格転嫁が損益改善に寄与したと説明している。 - 2026-03-16悪化決算
「種子の値上げによる原材料費の増加」
種子価格上昇が原材料費の増加として当四半期にも顕在化した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「原材料や電力費、重油等のエネルギー費用の値上げに加え、繁忙期に生産が集中する傾向が更に強まり、…賃金単価のアップなど労務費も増加いたしました。」
原材料・電力・重油等の価格上昇と労務費上昇が製造原価の増加として顕在化した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「12月以降は生産で使用する重油等の燃料価格が値上がりしたことなどにより、燃料費や電力費用が増加した」
燃料価格の値上がりが燃料費・電力費用の増加として当中間連結会計期間に顕在化した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「農業・園芸用タネ資材販売事業におきましては、伊予農産株式会社が前連結会計年度において８ヵ月間の売上高計上をしていることに加え、販売強化に伴う販促費用及び営業活動費の増加、利益率の低い売上が増加したことによる売上原価率の上昇や仕入価格の値上げ等により利益率が減少したことなどにより減益となりました。」
仕入価格の値上げや低利益率商品の増加による売上原価率上昇が利益率低下・減益として顕在化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「伊予農産株式会社が前連結会計年度において５ヵ月間の売上高計上をしていることに加え、販売強化に伴う販促費用の増加、仕入価格の値上げ等により利益率が減少したことなどにより営業損失となりました。」
仕入価格の値上げが利益率低下と営業損失の発生要因として実際に記載された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、原油価格高騰に伴う重油や電気料金、培土や肥料等の原材料費の値上げによる製造経費の増加に加え、配送運賃も上昇傾向にあるため、更なる、生産効率の向上、原材料の見直し、配送方法の改善といったコスト削減に努めるとともに、適正価格への見直しも含めて様々な課題にグループ全体で取り組んでいく必要があると判断しております。」
燃料・電力、培土・肥料等の原材料、配送運賃の上昇が継続し、製造経費増加として顕在化した。生産効率向上、原材料見直し、配送改善、適正価格への見直しを対応策としている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方で原材料価格やエネルギー価格等の値上がりの影響や作付け時期の変更などにより、関東以北の売上が減少いたしました。損益面につきましては、12月中旬以降の寒波の影響による重油使用量の増加や電力価格の大幅な値上げなどにより製造原価が増加しました。」
原材料・エネルギー価格の上昇に加え、寒波による重油使用量増加と電力価格値上げが発生し、売上減少および製造原価増加として顕在化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「原油価格の上昇は重油・灯油の値上がりによる冬期の育苗コストの上昇に加え、あらゆる育苗資材の仕入価格上昇に繋がることとなります。」
原油価格上昇による燃料・育苗資材コスト上昇リスクと、仕入先変更、育種、メーカー連携、省エネ設備、価格調整による対応方針を継続している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「また、原油価格高騰に伴う重油や電気料金の値上げ、出荷用資材や培土、肥料などの値上げが続いており製造原価が増加いたしました。」
原油高に伴う重油・電力、出荷用資材・培土・肥料の値上げが継続し、製造原価の増加として顕在化している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、原油価格高騰に伴う重油や電気料金、培土や肥料等の原材料費の値上げによる製造経費の増加に加え、配送運賃も上昇傾向にあるため、更なる、生産効率の向上、原材料の見直しや購買力の強化、配送方法の改善といったコスト削減に努めるとともに、販売価格の見直しを行っていくなど、様々な課題にグループ全体で取り組む必要があると判断しております。」
原油高に加え、電気料金、培土・肥料等の原材料費、配送運賃の上昇が製造経費を押し上げる状況として具体化した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「原油価格の高騰に伴う石油製品の価格上昇など、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。…原油価格の高騰による重油等の値上がりが影響し」
原油価格高騰が石油製品・重油等の価格上昇として顕在化し、製造原価および冬季の収益に影響している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、過去に発生したこのような原材料価格及び燃料単価高騰時においては、グループ企業での育種事業の開始、仕入先の変更、種子メーカーとの連携、省エネ資材・設備の利用等によりコストダウンを図りながら製品販売価格の調整を行ってまいりました。」
育種事業、仕入先変更、種子メーカーとの連携、省エネ設備、販売価格調整による対応方針を継続している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「茨城農場、ベルグ福島での生産能力の拡大により、生産性が向上したことや当期は暖冬により暖房設備で使用する燃料費の減少なども影響した結果」
生産能力拡大による生産性向上と暖冬による燃料費減少が、製造コスト負担の低下要因となった。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「全国的な暖冬の影響により、冬季経費の増加要因となる重油等の燃料の使用量が減少し、製造経費が減少した結果」
暖冬により重油等の燃料使用量が減少し、冬季の製造経費負担が低下した。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループは、過去に発生したこのような原材料価格及び燃料単価高騰時においては、グループ企業での育種事業の開始、仕入先の変更、種子メーカーとの連携、省エネ資材・設備の利用等によりコストダウンを図りながら製品販売価格の調整を行ってまいりました。」
従来の仕入先変更、省エネ設備、価格調整に加え、グループ企業での育種事業の開始を対応策として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、過去に発生したこのような原材料価格及び燃料単価高騰時においては、仕入先の変更、種子メーカーとの連携、省エネ資材・設備の利用等によりコストダウンを図りながら製品販売価格の調整を行ってまいりました。」
種子・原油価格上昇への対応として、仕入先変更、種子メーカーとの連携、省エネ設備、販売価格調整を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油価格の上昇は重油・灯油の値上がりによる冬期の育苗コストの上昇に加え、あらゆる育苗資材の仕入価格上昇に繋がることとなります。」
仕入先変更、種子メーカーとの連携、省エネ資材・設備、販売価格調整を対策としているが、低価格志向により対応できない可能性を示している。