研究開発活動の継続
FY2016-Q2に初出。34回の記載のうち29回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は67,785千円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費67,785千円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当事業部門では、「苗」「育種」「ワクチン」の３セグメントへ研究開発を集中して行っております。苗の生産性向上、品質向上、付加価値化を最大の研究テーマとし未来に向けて持続可能な農業を目指すために新たな取り組みを行う」
研究開発を「苗」「育種」「ワクチン」の3領域に集中し、生産性・品質・付加価値向上を目指す方針を継続している。研究開発費は109,914千円となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は57,357千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費57,357千円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は22,612千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費22,612千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当事業部門では、「苗」「育種」「ワクチン」の３セグメントへ研究開発を集中して行っております。苗の生産性向上、品質向上、付加価値化を最大の研究テーマとし未来に向けて持続可能な農業を目指すために新たな取り組みを行う一方で、苗の開発・普及において大学や公立研究機関との協力体制を構築しており、研究データの共有化や意見交換を行い、研究成果を迅速に生産現場へ落とし込む体制を整えることにより、研究部門と生産部門の連携が強化され、生産性の向上や省力化に繋がっております。」
研究開発の重点を「苗」「育種」「ワクチン」の3領域に整理し、研究成果を生産現場へ移転する体制を具体化した。研究開発費は102,168千円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は76,580千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費76,580千円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は53,216千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費53,216千円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は21,850千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費21,850千円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、野菜苗メーカーとして、最先端の育苗技術の開発及び既存技術の課題解決を目的とした研究技術開発活動を続けております。また、野菜苗の育苗技術を活用し新たな苗の開発、関連会社と共同で育種及び品種改良試験、海外での苗事業展開に向けた技術開発、新たな商材の発掘及び開発のための検証試験にも積極的に取り組んでおります。」
研究技術開発、育種・品種改良、海外展開、新商材の検証を継続している。研究開発費は95,463千円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は70,796千円であります。野菜苗・苗関連事業においては、連結子会社のベルグ福島株式会社に植物ワクチン総合研究所が完成し、植物ワクチンの開発及びワクチン接種苗の実用化に関わる研究開発を開始いたしました。」
研究開発費70,796千円を計上し、ベルグ福島の植物ワクチン総合研究所で研究開発を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「野菜苗・苗関連事業においては、連結子会社のベルグ福島に「植物ワクチン総合研究所」が完成し、植物ワクチンの開発及びワクチン接種苗の実用化に関わる研究開発を開始いたしました。」
ベルグ福島に植物ワクチン総合研究所が完成し、植物ワクチンおよびワクチン接種苗の研究開発が開始された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は13,728千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費13,728千円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「さらに2022年10月期からは、連結子会社であるベルグ福島において植物ワクチンの開発を本格的に開始することといたしました。植物ワクチンは、化学農薬に依存しない効果的な防除対策の実現、環境に配慮した生産と安定的な生産、品質向上が期待されており、今後の日本農業に貢献できると確信しております。」
研究開発活動に植物ワクチン開発を加え、2022年10月期から本格開始する計画を明示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は62,706千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費62,706千円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は、42,471千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費42,471千円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は18,957千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費18,957千円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は57,923千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費57,923千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は、39,743千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費39,743千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は16,891千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費16,891千円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、野菜苗メーカーとして、最先端の育苗技術の開発及び既存技術の課題解決を目的とした研究技術開発活動を続けております。」
研究開発費は75,857千円。環境モニタリング、閉鎖型育苗、新規装置、病害虫防除型接ぎ木苗、関連会社・海外品種の選別技術などの研究を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は53,512千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費53,512千円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は32,026千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費32,026千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は15,584千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費15,584千円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、野菜苗メーカーとして、最先端の育苗技術の開発及び既存技術の課題解決を目的とした研究技術開発活動を続けております。」
最先端の育苗技術、閉鎖型育苗、新規接ぎ木苗、関連会社の種子や海外品種などの研究開発を継続している。研究開発費は74,355千円。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は56,702千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を計上しつつ、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は36,723千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費36,723千円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は14,595千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費14,595千円を計上したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、最先端の育苗技術の開発及び既存技術の課題解決を目的とした研究技術開発活動を続けております。また、野菜苗の育苗技術を活用し新たな苗の開発にも積極的に取り組んでおります。」
研究技術開発を継続し、大学・公立研究機関・民間企業との共同研究・受託研究にも取り組む方針を再確認している。研究開発費は65,837千円。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社は、平成29年７月31日開催の取締役会において、株式会社むさしのタネを設立することを決議し、平成29年８月９日に下記の通り設立いたしました。／自社品種の育種及び販売、品種改良及び開発をおこない既存事業を含め当社グループ全体の相乗効果が期待できる育種事業に取り組むため、株式会社むさしのタネを設立することといたしました。」
研究開発活動について当四半期累計期間中の重要な変更はないとしつつ、後発事象として自社品種の育種・販売および品種改良・開発を担う子会社設立が具体化した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は34,696千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を計上しつつ、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は16,802千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を計上しつつ、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社は、野菜苗メーカーとして、新製品や新しい育苗技術の開発及び既存技術の課題解決を目的とした研究開発活動を続けております。／育苗施設の環境モニタリングによる最適育苗環境の構築、閉鎖型育苗の生産性向上や苗の高付加価値化、新規完全閉鎖型育苗装置の開発、病害虫防除効果の高い新規接ぎ木苗の開発など多岐にわたる課題に取り組み、一定の成果をあげております。」
研究開発を継続し、環境モニタリング、閉鎖型育苗、新規装置、病害虫防除型苗など具体的な研究テーマを示している。研究開発費は68,423千円。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は53,166千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額を示しつつ、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は37,116千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費総額を示している。