原材料高騰・人件費上昇による収益圧迫
FY2018-Q2に初出。21回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-05-22。
ホクトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。99社中63社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに20社。
- 2026-05-22対処決算説明資料
「原価・物流費等の高騰影響が強いが、価格改定及び生産性向上の施策によりカバーし、営業利益は前年比4億円のプラスにて着地」
原価・物流費等の上昇影響が続く一方、価格改定と生産性向上により収益への影響を緩和している。 - FY2025コスト要因が分化有価証券報告書
「売上高の増加に加え、製造原価のうち労務費は伸びましたが、生産原料費、減価償却費、電力費などが前期に比べ減少した結果」
労務費は上昇した一方、生産原料費・減価償却費・電力費は減少した。コスト上昇リスクは残るが、費目ごとの影響が分化している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「原材料価格、電力費、包装費、人件費などの製造原価が大幅に上昇する中」
原材料価格、電力費、包装費、人件費の上昇が製造原価の上昇として実際に発生し、収益を圧迫している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「原材料価格、電力費、包装費などの製造原価が大幅に上昇する中」
原材料価格、電力費、包装費の上昇が製造原価の上昇として実際に発生し、収益を圧迫している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料価格、電力費、包装費などの製造原価が大幅に上昇する中」
原材料価格、電力費、包装費の上昇が製造原価の上昇として実際に発生し、収益を圧迫している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「製造原価のうち生産原料費、荷造包装費、電力費などが前期に比べ増加した結果、売上総利益は、前連結会計年度に比べ44億24百万円減少し、129億67百万円（前期比25.4％減）となりました。」
原材料費、包装費、電力費などの上昇が製造原価を押し上げ、売上総利益が前期比25.4％減少した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「プラスチック成型品の生産・販売及び農業資材販売を中心とする第二事業部では、自社製品の品質向上と販売拡大に注力したほか、米ぬかやふすま等の生産原料が不足する中、きのこ生産農家様への原料安定供給に注力してまいりました。」
米ぬかやふすま等の生産原料不足が実際に発生し、原料の安定供給への対応が必要となっている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「自社製品の生産・販売及び農業資材販売を中心とする第二事業部では、原料価格上昇と仕入品の調達に不安定さが増す中、自社製品の新規受注に注力するとともにきのこ生産農家向けの培地等欠品防止に努め」
原料価格上昇と仕入品調達の不安定化が実際の事業環境として発生し、培地等の欠品防止対応が必要となっている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「米国の現地法人「HOKTO KINOKO COMPANY」におきましては、売上高は堅調に推移いたしましたが、原材料の高騰等によりまして、営業利益は計画を若干下回りました。」
原材料高騰等が米国子会社の営業利益計画未達として実際に現れ、収益を圧迫した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「売上高の減少及び製造原価のうち生産原料費、燃料費、電力費などが前期に比べ増加した結果、売上総利益は、前連結会計年度に比べ45億8百万円減少し、173億92百万円（前期比20.6％減）となりました。」
原材料費、燃料費、電力費などの上昇が製造原価を押し上げ、売上総利益が45億8百万円減少した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「しかし、コロナの影響でコンテナ物量の混乱などもあり、原材料価格、人件費の高騰などを主因として営業利益は計画を下回りました。」
コンテナ物量の混乱、原材料価格、人件費の高騰が営業利益の計画未達要因として実際に発生し、収益を圧迫した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「包装資材を主要事業とする第一事業部では、原油高騰により資材価格に影響がある中、SDGsに資する環境配慮型包装資材や工業資材、省力化機械の提案などあらゆる観点からの販売を強化し、売上および収益増強に尽力いたしました。」
原油高騰が資材価格に実際に影響しており、コスト上昇要因が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「きのこの主要生産材であるコーンコブミール等輸入調達している原材料、及びきのこの生産過程において使用する重油等については、様々な対策は行っているものの、為替等の影響で原材料価格の値上がりや、原油価格の高騰による燃料費の上昇や電力費・荷造包装費の上昇に繋がり、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料、燃料、電力、荷造包装費などのコスト上昇リスクを、対策を行いながらも継続して開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「売上総利益は、材料費や燃料費などは前期に比べ減少したものの、電力費や荷造包装費が増加したことにより、製造原価が若干上昇し」
材料費・燃料費の減少があった一方、電力費・荷造包装費の増加により製造原価が上昇しており、コスト上昇リスクを継続して開示している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「売上総利益は、材料費、労務費、燃料費などのエネルギーコストや減価償却費の増加などにより製造原価が上昇し、前連結会計年度に比べ９億16百万円増加し、190億38百万円（同5.1％増）となりました。」
材料費、労務費、燃料費等の上昇による製造原価上昇が実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「中核である包装資材部門におきましては、原油価格の上昇に伴う製品値上げという厳しい環境のなか、新規顧客獲得、利益率の改善を目指して営業活動を行ってまいりました。」
原油価格上昇が製品値上げを伴う厳しい事業環境として継続して現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「企業間の競争激化、人手不足による人件費・物流コストの上昇や、６月の大阪北部地震、７月の西日本豪雨、９月の北海道胆振東部地震等の影響もあり、市場環境は厳しさを増しております。」
人件費・物流コストの上昇が実際の事業環境として発生している。また、化成品事業では原油価格上昇に伴う製品値上げも記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、労働コストの増加、原油価格の値上がりによるエネルギーコストの上昇などにより、製造原価が上昇いたしました。」
労働コストと原油価格の上昇によるエネルギーコスト・製造原価の上昇が、第1四半期にも実際の収益圧迫要因となった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「一方、労働コストの増加や原油価格の値上がりによるエネルギーコストの上昇などにより、製造原価が上昇いたしました。」
労働コストと原油価格の上昇によるエネルギーコスト・製造原価の上昇が、当年度の実際の収益圧迫要因として記載されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、原材料の高騰、原油価格の高騰、人件費の上昇（準社員を地域限定社員に変更したため）等により、売上原価が上昇し厳しい状況となりました。その結果、当第３四半期連結累計期間の当社グループの業績は、売上高488億79百万円（前年同四半期比3.6％増）、営業利益８億44百万円（前年同四半期比58.3％減）となりました。」
原材料・原油価格・人件費の上昇が売上原価の上昇として実際に発生し、営業利益が前年同期比58.3％減となるなど、収益を圧迫した。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「しかしながら、原材料の高騰、人件費の上昇（準社員を地域限定社員に変更したため）、野菜相場の低迷等により、きのこの価格も極めて厳しい状況で推移致しました。」
原材料高騰と人件費上昇が、野菜相場の低迷とともにきのこの価格および業績を圧迫する要因として初めてまとまって記載され、実際の販売環境への影響も示されている。