株式会社三蔵農林の取得と茸その他事業の拡大
FY2021-Q2に初出。15回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-06-04。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1マッシュルーム販売低調有価証券報告書
「マッシュルームは、引き続き生産状況の安定化に注力するとともに、販促企画の実施による販売強化及び新たな需要創造に取り組んでおりますが、前年同期に比べ売上は低調に推移いたしました。」
生産安定化や販促企画を継続している一方、前回の販売伸長から、当中間連結会計期間はマッシュルーム売上が前年同期比で低調となったと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「マッシュルームは、生産状況の安定化に注力するとともに、販促企画の実施等により販売強化及び新たな需要創造に取り組んでおります。これにより、前年同期に比べ販売は伸長しました。」
三蔵農林を承継したマッシュルーム事業について、生産安定化・販促企画・販売強化を進め、販売が前年同期を上回る段階に進んでいる。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「マッシュルームは、吸収合併による事業シナジー強化に努め、生産状況の安定化及び品質向上に取り組んでおり、販売は前年同期と同様に推移いたしました。」
三蔵農林の吸収合併後の事業シナジー強化、生産安定化、品質向上の取り組みを継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「マッシュルームは、吸収合併による事業シナジー強化に努め、生産状況の安定化及び販売強化に注力し、前年同期に比べ販売は好調に推移いたしました。」
三蔵農林の吸収合併後、マッシュルーム事業について生産状況の安定化・販売強化に取り組み、前年同期比で販売が好調に推移したと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、当社は、2023年４月１日付にてマッシュルーム生産・販売を行っている株式会社三蔵農林を吸収合併いたしました。株式会社三蔵農林は、現在、当社の岡山バイオセンターとして稼働を開始しております。」
取得済みの三蔵農林について、2023年4月1日付の吸収合併と岡山バイオセンターとしての稼働開始により、事業統合・運営一体化が進んでいる。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「マッシュルームは、一時的に生産が不安定になったことにより市場の旺盛な需要にお応えすることができなかったため、前年同期に比べ販売は低調に推移いたしました。」
マッシュルームについて、一時的な生産不安定により市場需要に対応できず販売が低調となった状況を継続して記載している。 - FY2023-Q2マッシュルーム生産不安定で販売低調有価証券報告書
「マッシュルームは、一時的に生産が不安定になったことにより市場の旺盛な需要にお応えすることができなかったため、前年同期に比べ販売は低調に推移いたしました。」
三蔵農林のマッシュルームによる売上拡大を示してきた流れに対し、一時的な生産不安定により旺盛な市場需要に対応できず、販売が低調となった状況を記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「株式会社三蔵農林にて生産しているマッシュルームは、順調に売上に寄与いたしました。この結果、当第３四半期連結累計期間においては、茸その他事業の売上収益は、2,956百万円（同2.4％増）となりました。」
三蔵農林のマッシュルームが引き続き売上に寄与し、茸その他事業の売上収益が前年同期比2.4％増となった具体的な実績を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「株式会社三蔵農林にて生産しているマッシュルームが、年中行事カレンダーに合わせた販売促進活動を実施し、好調に推移いたしました。」
三蔵農林のマッシュルームについて、販売促進活動を通じた売上寄与を継続して記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「2019年10月に取得した株式会社三蔵農林のマッシュルームが売上の増加に寄与いたしました。当社の販売力を活かすことで、三蔵農林製品の販売網拡大にもつながりました。」
三蔵農林の取得効果について、売上寄与に加え、当社販売力による製品販売網の拡大という具体的な進展を記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「2019年10月に取得した株式会社三蔵農林が売上の増加に寄与しました。この結果、茸その他事業の売上収益は、2,886百万円（同55.7％増）となりました。」
取得済みの三蔵農林が引き続き売上増加に寄与し、茸その他事業の売上収益が前年同期比55.7％増となった。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「2019年10月に取得した株式会社三蔵農林が売上の増加に寄与しました。この結果、茸その他事業の売上収益は、1,683百万円（同128.0％増）となりました。」
2019年10月の取得を既存施策として示し、当四半期の茸その他事業の売上増加への寄与を記載している。