AI導入の加速に伴い、日本企業のIT基盤がAIワークロードを十分支えられていない実態が浮かぶ。オンプレミス、クラウド、エッジを跨ぐ運用を前提とした共通基盤と、コンテナを活用した柔軟性が今後の鍵になるとの指摘がある。
日本企業を対象にした最新の調査結果では、アジア太平洋地域の企業の77〜87%が自社インフラではAIワークロードを十分支えられないと回答している。日本に限定すると、AIワークロードをオンプレミスにデプロイする必要がある場合、83%の回答者が現行インフラでは十分なサポートができていないとされている。
この状況は単なる技術課題にとどまらず、ビジネス戦略に影響を及ぼすボトルネックと指摘される。AIを大規模に運用するには、コスト、データ主権、ハードウェア確保、ソフトウェアの複雑性といった制約を克服する必要があるとされる。
今後3年間で5つ以上のAI対応アプリを導入する企業が日本で51%に上る一方、分散環境での運用を統一的に支える基盤の整備は依然大きな障壁。分散型インテリジェンスの時代に向け、データセンター、クラウド、エッジを横断して一貫して機能する環境が求められている。