日経平均は寄り付きで前日比7割超の下落となり、65668.51円まで下落。米国市場動向やFRB関連材料を背景に、寄り付き後は主力ハイテク株を中心に売りが広がった。
8月31日の日本株市場は日経平均が前日比737.05円安の65668.51円で寄り付いた。米国市場のダウ平均が9.45ドル安、ナスダックが138.92ポイント安で取引を終えた流れを受け、寄り付き後に売りが優勢となった。市場関係者は、ウォーシュFRB議長の講演を控えた様子やPMI・消費者信頼感の悪化が買い手控えの要因となったと伝えられている。
寄り付き後は売りが一段と広がり、ハイテク株を中心に相場の重荷となった。SOX指数の下落を受けて、日本市場でも主力株の下げが目立ち、日経平均の下落を押し下げた。一方、トヨタ自動車、NTT、ソニーグループなどは上昇している銘柄もあったが、キオクシアHD、フジクラ、三菱UFJ、三菱重工、東京エレクトロン、太陽誘電、村田製作所などが下落した。
市場セクター別では非鉄金属・機械・電気機器の下落が目立ち、全体の下落率を押し上げた。日銀・米国市場の動向をにらみつつ、寄り付き後も日経平均は下げ幅を拡大して推移した。最終的には、主要銘柄の動向とアメリカの市場動向を背景に、東京市場全体の買い控えが継続する形となった。