米雇用統計の動向と長期金利の伸び、日銀会合の意見、原油価格の動きが今週の相場材料として挙げられ、市場では米利上げ観測と金利上昇が株価の重荷になるとの見方が広がった。
先週の主要株価指数は方向感の定まらない展開となり、米景気の堅調さが好感される一方で長期金利の上昇が重荷となった。AI関連の材料も投資家心理を左右する材料として意識された。原油先物は100ドルを割り込む展開となり、株価を下支えする場面もあった。
米長期金利は週後半に大きく上昇し、24日に一時5.23%を記録。日米の長期金利上昇は市場の注目材料となり、米長期金利の高止まりが今後の局面を左右する可能性が指摘された。日本の長期金利も上昇し、25日に一時3.13%と約29年ぶりの高値をつけた。
日銀の金融政策決定会合に関する主な意見にも注目が集まった。9月17-18日の会合では政策金利を0.25%引き上げ、票決は7対2で、据え置き派の真偽や大幅な利上げ検討の有無が市場の関心事項となった。今後の声明や円安の論点も材料視された。
今週は米国のPCEデフレーター(8月)やISM製造業景況指数、雇用統計の発表が予定されており、景気の堅調さが示唆されれば長期金利の動きに拍車がかかる可能性がある。原油市場では中東情勢の動向が改めて焦点となり、WTIの動きが株式市場へ影響を及ぼし得る。AIをめぐる見方は賛否両論が混在する状況が続いている。