【株価指数】日米英中銀会合、長期金利、原油価格に要注意！

先週は主要株価指数が総じて軟調で、日経平均は下落基調が続き、英米株価指数は小幅に反発して週を終えた。WTI原油先物は今年5月以来となる1バレル=100ドル台を示現し、原油高が株式市場の重荷となった。加えて米ドル/円の動向も日経平均の下押し要因となった。

ベッセント財務長官は円売りをけん制する発言を行い、長期国債の買い戻しを増額したが、債券市場では長期金利が上昇。これにより市場では金利動向が不確実性を増し、株式市場の先行き見通しに影響を与えた。

今週の相場材料として、米FRBのFOMCが16日、英BOEのMPCが17日、日銀の金融政策決定会合が18日に予定されており、織り込まれる利上げ確率はFRBで約7割、BOEで2割強、日銀はほぼ利上げが確実と見られている。中東情勢ではホルムズ海峡を巡る動きが継続し、暫定航路やサウジアラビアのパイプライン関連の動きがエネルギー市場に影響を及ぼす可能性がある。

WTI原油先物の価格は日本時間14日の取引で102ドル台半ばに達し、原油供給リスクの再燃が警戒されている。長期金利は米国で4.98％近辺、日本では3.00％に接近しており、財政赤字懸念なども背景に株価の下押し材料となるおそれがある。