米中間選挙後の日米株式市場動向が焦点となる中、米国市場ではインテルの急落が顕著となり、東京市場は下値を模索したが先物主導で下げ渋った。今後は中間選挙後の動向とAI関連株の動きが相場のポイントとして見込まれている。
米国市場ではAI・半導体関連株への売りが加速し、インテルが一時30%超の暴落をみせた。これを受けてナスダック総合株価指数の下げとSOX指数の下落が目立った。日経平均は前日終値比で下げ幅を深めつつも、東京市場は下値模索の動きのあと先物主導で下げ渋った。
中間選挙後の米株市場は中期的に上値指向との過去の経験則があり、投資家の買いニーズが現れる可能性があるとの見方がある。ただしAI関連株の実需は急速に冷え込むようなケースは考えにくいとの見方もある。
日米市場の動向次第で11月相場のレンジは左右されやすいとして、日経平均は6万8千円台や7万円を意識する場面も想定される。一方、ナスダックの下値リスクが高まれば日経平均の下値余地も広がる可能性があり、半導体製造装置関連株の押し目買い、小売り・外食などの消費関連株の物色が続くかもしれない。
(本文の情報源は株探ニュース)