米国株のAI・半導体関連株を巡る動向と日本株の推移が、バブル崩壊への警戒を伴いつつも変動を続けた。10月5日から7日にかけての主要指数の動きと、寄与銘柄の動向を要約する。
米国市場では10月5日にダウが前日比90ドル高の51,267ドルでスタートし、原油価格の軟化やISM非製造業景況感の改善を背景に株式市場の心理が持ち直した。次いで10月6日には長期金利が低下し、AI関連銘柄を中心に買いが入り、ダウは同日253ドル高の51,521ドルで終えた。10月7日は長期金利が再び高水準まで上昇し、ダウは342ドル安の51,179ドルへ反落する場面があった。
ナスダックはハイテク株比率の高い銘柄を中心に動きを見せ、10月5日には1日で最高値更新が報じられ、10月6日には高値を維持した後、10月7日には反落傾向となった。個別にはAMDなどAI関連 semiconductor株の動きが注目を集め、グーグルと連携する企業の動向にも市場関心が集まった。
日本市場では日経平均が10月5日に大幅高となり69,946円を付け、10月6日には70,683円、10月7日には70,035円で引けた。AI・半導体関連株が寄与上位を占め、10/5時点の寄与はAI・半導体関連株で全体の約58%を占めるほど高かった。TOPIX・JPXプライム150指数も反発・上昇したが、10/7には利益確定の売りで日経はやや下げに転じた。
市場の背景には米国金利の動向が大きく影響しており、10/7には米長期金利が5.36%まで上昇、原油相場の動向も不透明感を増した。これらの要因により、AI・半導体銘柄の勢いが変動し、日米市場双方で寄与度の変化が観察された。