8月31日の寄り付き、日経平均は前日比737.05円安の65668.51円でスタート。米国市場の動向とFRB関連の警戒感を背景に、寄り付き後はハイテク株を中心に売りが優勢となった。
8月31日の日経平均は前営業日比737.05円安の65668.51円で寄り付き、米国市場の動向やFRB発言を受けて寄り付き直後はまちまちな動きとなった。ダウとナスダックがともに安を示し、シカゴ PMI や消費者信頼感の悪化が売り材料に。寄り付き後も下げ幅を広げ、終盤にはハイテク株中心に売りが重石となった。
市場全体では主力株を中心に下げが広がる一方で、東証プライムの売買代金上位銘柄のうちトヨタ自動車、NTT、ソニーグループなどは比較的高く推移したが、キオクシアHD、フジクラ、三菱UFJ、三菱重工、ソフトバンクG、東京エレクトロン、太陽誘電、村田製作所などは下落した。
業種別には非鉄金属、機械、電気機器の銘柄が下落率上位となり、市場全体の下押し圧力を強めた。日経平均の動きを受けて、先物市場も大阪比で軟動した状況が続いた。
本日の動きは、シカゴ日経225先物の動きにも影響を受けつつ、寄り付き後もハイテク株の売り圧力が続く形となり、終盤にかけて売りが強まった。