次世代人財の育成と積極採用
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-08-12。
- 2026-08-12前進決算
「人への投資の取り組みでは、3年連続での大幅な賃上げの実施に加え、年間休日数の増加も実施し、従業員のワークライフバランス向上に向けた環境整備を進め、従業員の満足度と生産性の向上に努めております。」
次世代人材・組織強化に関する取り組みを、賃上げと年間休日数の増加による職場環境整備として具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「事業戦略を実現するために、チャレンジしやすい風土への変革を行います。そのためには、既存の枠組みにとらわれない柔軟な発想やそれに基づきチャレンジを奨励・称賛する風土と制度づくりとして、営業報酬制度の見直しやジョブリターン(再雇用)制度、物流職種のマルチスキル化やITシステム部門の専門職に対する処遇改善を行うなど、従業員が同じ方向を見据えて働く意欲を高く持って業務を遂行し、社員一人ひとりの個の力と組織力を高める施策を確実に実施してまいります。」
次世代人材育成・組織強化を、挑戦を奨励する風土、営業報酬制度の見直し、ジョブリターン、物流職のマルチスキル化、IT専門職の処遇改善へ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「そのためには、従業員の成長が会社の持続的な成長に繋がるものと考え、次世代を担う人材育成を最重要課題と捉え、人材育成プログラムとして継続的な業務別研修を実施してまいります。経営理念や経営方針の着実な実現に向けて従業員一人ひとりの成長・スキルアップが組織や企業全体の成長には不可欠です。従業員が同じ方向を見据えて働く意欲を高く持って業務を遂行していくため、各部門の牽引役を担う管理職や次期管理職候補を中心としたマネジメント能力を養成する教育訓練については、社員自ら学べる場の提供や従業員のステージに応じた自己啓発の支援制度の充実化を図り社内外の環境の変化に対応できる人材の育成に積極的に取り組んでまいります。」
次世代人材育成を最重要課題とする方針の下、継続的な業務別研修、社員が自ら学べる場、自己啓発支援制度、管理職・候補者向け教育を具体的に記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「長期的に戦える組織体制を整えるため、まずは、機能を分解し、商品開発の人材育成、マーケティング機能を付加した業種×エリア別の戦略明確にすることでその役割について強化してまいります。」
次世代人材の育成・採用方針を、商品開発人材の育成、マーケティング機能を付加した業種×エリア別戦略、専門チームを率いる人材の育成へ広げている。 - FY2023前進有価証券報告書
「長期的に戦える組織体制を整えるため、多様性のある人材の採用と配置を政策的に推進してまいります。従業員の成長が会社の持続的な成長に繋がるものと考え、次世代を担う人材育成を最重要課題と捉え、人材育成プログラムとして継続的な階層別研修や業務別研修を実施してまいります。」
多様性のある人材の採用・配置に加え、階層別・業務別研修を人材育成プログラムとして実施する内容へ具体化している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「長期的に戦える組織体制を整えるため、多様性のある人財の採用と配置を政策的に推進してまいります。人材育成プログラムのブラッシュアップと実践を行い、同時に会社の更なるレベルアップ、個人のキャリアアップにつながる人材育成を推進してまいります。」
次世代人財の育成・採用に加え、多様性のある人財の採用・配置と、人材育成プログラムの改善・実践を明示している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「長期的に戦える組織体制を整えるため、人財の採用と教育を政策的に推進してまいります。従業員の成果に報いるため人事制度の再構築を行い、同時に会社の更なるベルアップにつながる人材育成を推進してまいります。」
従来の教育・採用に加え、人事制度の再構築と、長期的に戦える組織体制の整備を人材施策に加えている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「次世代を担う人財育成を最重要課題と捉え、特に管理職教育と営業職教育の強化を行ってまいります。また、更なる少子高齢化社会における人材確保に対応するために、多種多様な働き方が出来る環境を整備し、市場拡大に沿った積極的な雇用の確保を図ってまいります。」
次世代人財の教育と積極採用を継続し、管理職・営業職教育の強化、多様な働き方の環境整備を施策として明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人財の育成及び確保への対応につきましては、従業員の成長が会社の持続的な成長に繋がるものと考え、次世代を担う人財育成を最重要課題と捉え、質と価値の両面で教育を継続して行ってまいります。また、景気回復及び西暦2020年開催予定の東京オリンピックなどにより、他業種への労働者の流出は社会問題でもあり、市場拡大に沿った積極的な人財の採用により雇用の確保を図ってまいります。」
次世代人財への継続教育と、市場拡大に沿った積極採用を人材施策として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「次世代を担う人財育成を最重要課題と捉え、質と価値の両面で教育を継続して行ってまいります。また、景気回復及び西暦2020年開催予定の東京オリンピックなどにより、他業種への労働者の流出は社会問題でもあり、市場拡大に沿った積極的な人財の採用により雇用の確保を図ってまいります。」
次世代人財への継続教育と、市場拡大に沿った積極採用を人材施策として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「次世代を担う人財育成を最重要課題と捉え、質と価値の両面で教育を継続して行ってまいります。また、景気回復及び西暦2020年開催予定の東京オリンピックなどによる他業種への労働者の流出は社会問題でもあり、市場拡大に沿った積極的な人財の採用により雇用の確保を図ってまいります。」
教育の継続と、事業規模に応じた積極採用を人材施策として掲げている。