仕入価格・原材料値上げによる売上原価高止まり
FY2019に初出。14回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2027-H1。
ヤマザワがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「当社グループが主に属する食品小売業界におきましても、光熱費や人件費の上昇に加えて、国際情勢の緊迫化による原油由来の原材料不足や、原油価格高騰による物流・配送コストの増加、さらには継続的な物価上昇による消費者の生活防衛意識が一層強まるなど、企業運営を取り巻く環境は厳しさを増しております。」
仕入価格・原材料値上げを中心としていたコスト高騰の記載が、原材料不足、物流・配送コスト、光熱費、人件費の上昇へ広がっている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「原材料価格や光熱費、人件費の上昇に加えて、継続的な物価上昇による消費者の節約志向が強まるなど、企業運営を取り巻く環境は厳しさを増しております。」
原材料価格、光熱費、人件費、物価上昇を含むコスト高騰と、それに伴う消費者の節約志向を引き続き記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益面では、人件費の単価やエネルギー価格等の上昇が予想を上回ったことや、原材料高騰による価格転嫁がスムーズに行えなかったことでの荒利益高不足等の影響により」
人件費・エネルギー価格の上昇と原材料高騰による価格転嫁の遅れが、荒利益高不足および営業損失等の実績に影響したと記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、売上総利益は281億40百万円、売上総利益率は27.6％と前連結会計年度と比較し0.1ポイント減となりました。」
売上総利益率が前年度の27.7％から27.6％へ低下し、コスト高騰環境の影響を示す数値を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「業種・業態の垣根を超えた競争の激化、原材料価格の高騰、水道光熱費をはじめとしたエネルギーコストや物流コストの上昇、さらには相次ぐ値上げによる消費者の節約志向の高まりなど、企業運営を取り巻く環境は厳しさを増しております。」
原材料、エネルギー、物流コストの上昇と値上げによる節約志向を含むコスト高騰環境を継続して記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループが主に属する食品小売業界におきましては、業種・業態の垣根を超えた競争の激化、原材料価格の高騰、水道光熱費をはじめとしたエネルギーコストや物流コストの上昇、さらには相次ぐ値上げによる消費者の節約志向の高まりなど、企業運営を取り巻く環境は厳しさを増しております。」
仕入価格・原材料値上げを中心としていたコスト高騰の記載が、エネルギーコスト、物流コスト、相次ぐ値上げによる消費者の節約志向まで広がっている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、売上総利益は276億６百万円、売上総利益率は27.7％と前連結会計年度と比較し0.9ポイント減となりました。」
売上総利益率が27.7％となり、前連結会計年度比0.9ポイント低下したと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「さらにはエネルギーコストの上昇傾向や人件費の上昇等によるコスト増加も進み、厳しい経営環境が継続しております。」
エネルギーコストと人件費の上昇を含むコスト増加が進み、厳しい経営環境が継続しているとの記載を引き続き示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「さらにはエネルギーコストの上昇傾向や人件費の上昇等によるコスト増加も進み、厳しい経営環境が継続しております。」
エネルギーコストと人件費の上昇を含むコスト増加が進み、厳しい経営環境が継続しているとの記載を引き続き示している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「さらにはエネルギーコストの上昇傾向や人件費の上昇等によるコスト増加も進み、厳しい経営環境が継続しております。」
従来の仕入価格・原材料値上げに加え、エネルギーコストと人件費の上昇を挙げ、コスト高騰の範囲を広げている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「④ コスト高騰 （ア）仕入れ価格高騰（イ）光熱費、物流費、建設費上昇（ウ）人件費、採用コスト増」
従来の仕入価格・原材料値上げに加え、光熱費、物流費、建設費、人件費、採用コストの上昇を経営環境上の課題として広げている。 - FY2019初出有価証券報告書
「売上総利益は303億66百万円、売上総利益率は27.4％と前連結会計年度と比較し0.5ポイント減となりました。これは、スーパーマーケット事業及びドラッグストア事業におきまして、仕入価格・原材料の値上げがあり、売上原価が高止まりしたこと等によるものです。」
仕入価格・原材料の値上げにより売上原価が高止まりし、売上総利益率が27.4％、前年同期比0.5ポイント減となったと記載している。