食育・自治体連携、環境対策、働きやすい環境整備
FY2022に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「環境活動への取組みといたしましては、脱炭素に向け、気候変動対策の一つである再生可能エネルギーを利用した太陽光パネルによる発電を2026年８月までに19店舗で導入しており、今後さらなる導入を進めてまいります。また、2026年４月より新たに宮城県を中心に家庭用廃食用油のリサイクルを推進する事業に参画し、回収した廃食用油をSAF（持続可能な航空燃料）等へ再資源化する活動を開始しました。さらに、働きやすい職場環境づくり実現のための健康経営の取組みが評価され、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2026」（大規模法人部門）に認定されました。」
太陽光パネル発電19店舗の導入、廃食用油のSAF等への再資源化事業への参画、健康経営優良法人2026の認定を開示し、サステナビリティ施策を具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「環境活動への取組みといたしましては、脱炭素に向け、気候変動対策の一つである再生可能エネルギーを利用した太陽光パネルによる発電を2025年２月までに15店舗で導入しており、今後さらなる導入を進めてまいります。また、働きやすい職場環境づくり実現のための健康経営の取組みが評価され、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2025」（大規模法人部門）に認定されました。」
サステナビリティ施策について、太陽光パネルを15店舗へ導入し、健康経営優良法人2025の認定を受けた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「サステナビリティ経営におきましては、当社グループのサステナビリティ基本方針に則り、企業価値創造と持続可能な社会を実現する上で重要と考える事項を、マテリアリティ（重要課題）として特定しました。特定したマテリアリティごとに各課題の解決に向けた具体策の策定と推進に取組んでまいります。更に、当社グループではグループ経営理念の下、食を通じ持続可能な社会を実現するために、『ヤマザワSDGｓ宣言』を表明し、持続可能で豊かな社会の実現に向けた経営を推進しております。環境活動への取組みといたしましては、脱炭素に向け、気候変動対策の一つである再生可能エネルギーを利用した太陽光パネルによる発電を2024年８月までに９店舗で導入しており、2025年３月までに新たに６店舗への導入を計画しております。また、働きやすい職場環境づくり実現のための健康経営の取組みが評価され、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2024」（大規模法人部門）に認定されました。」
マテリアリティに基づく具体策、SDGs宣言、太陽光パネル９店舗導入・６店舗計画、健康経営優良法人2024認定を引き続き記載している。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「サステナビリティ経営におきましては、当社グループのサステナビリティ基本方針に則り、企業価値創造と持続可能な社会を実現する上で重要と考える事項を、マテリアリティ（重要課題）として特定しました。特定したマテリアリティごとに各課題の解決に向けた具体策の策定と推進に取組んでまいります。」
サステナビリティ基本方針に基づきマテリアリティを特定し、課題ごとの具体策の策定・推進に取り組む段階を記載している。併せて健康経営優良法人2024の認定も開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社では、ステークホルダーにとっての重要度、当社グループの事業にとっての重要度の２つの観点から、優先して取組むべき社会課題を抽出し、７つのマテリアリティを設定しました。」
サステナビリティ課題を7つのマテリアリティとして特定し、サステナビリティ推進委員会、取締役会報告、人的資本施策、環境施策などの取組み方針を体系化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「環境活動への取組みといたしましては、脱炭素に向け、気候変動対策の一つである再生可能エネルギーを利用した太陽光パネルによる発電を新たに２店舗導入いたしました。また、働きやすい職場環境づくり実現のための健康経営の取組みが評価され、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2023」（大規模法人部門）に認定されました。」
太陽光パネル２店舗導入と健康経営優良法人2023の認定を含むサステナビリティ施策を引き続き記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「環境活動への取組みといたしましては、脱炭素に向け、気候変動対策の一つである再生可能エネルギーを利用した太陽光パネルによる発電を新たに２店舗導入いたしました。また、働きやすい職場環境づくり実現のための健康経営の取組みが評価され、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2023」（大規模法人部門）に認定されました。」
太陽光パネル2店舗導入と健康経営優良法人2023の認定を含むサステナビリティ施策を引き続き記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「更に、当社グループではグループ経営理念の下、食を通じ持続可能な社会を実現するために、『ヤマザワSDGｓ宣言』を表明し、持続可能で豊かな社会の実現に向けた経営を推進しております。環境活動への取組みといたしましては、脱炭素に向け、気候変動対策の一つである再生可能エネルギーを利用した太陽光パネルによる発電を新たに２店舗導入いたしました。また、働きやすい職場環境づくり実現のための健康経営の取組みが評価され、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2023」（大規模法人部門）に認定されました。」
サステナビリティ施策について、ヤマザワSDGs宣言、太陽光パネルの２店舗導入、健康経営優良法人2023の認定という具体的な進展を記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「・地域貢献…食育事業と自治体との連携 ・環境対策…CO２排出量削減、食品ロス削減と省エネ対策 ・働きやすい環境整備…女性管理職登用推進：6％以上目標、仕事と家庭の両立支援、健康経営優良法人の認定取得」
食育・自治体連携、環境対策、働きやすい環境整備をサステナビリティ施策として引き続き掲げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「第３次中期経営計画における重点課題といたしまして、顧客の創造、新たな生産性の獲得、サステナビリティ、人材の育成、組織風土改革、組織基盤整備を掲げ」
サステナビリティを含む六つの重点課題を、第３次中期経営計画の課題として引き続き掲げている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「第３次中期経営計画における重点課題といたしまして、顧客の創造、新たな生産性の獲得、サステナビリティ、人材の育成、組織風土改革、組織基盤整備を掲げ」
サステナビリティを第３次中期経営計画の重点課題の一つとして引き続き掲げている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「第３次中期経営計画における重点課題といたしまして、顧客の創造、新たな生産性の獲得、サステナビリティ、人材の育成、組織風土改革、組織基盤整備を掲げ」
サステナビリティを第３次中期経営計画の重点課題の一つとして引き続き掲げているが、本 filing では個別施策の詳細は示していない。 - FY2022初出有価証券報告書
「（ウ）サステナビリティ ・地域貢献…食育事業と自治体との連携 ・環境対策…CO２排出量削減、食品ロス削減と省エネ対策 ・働きやすい環境整備…女性管理職登用推進：6％以上目標、仕事と家庭の両立支援、健康経営優良法人の認定取得」
サステナビリティを独立した重点課題とし、地域貢献、環境、働きやすさを一体的に推進する計画を新たに示している。