受注不足の挽回に伴う低価格・短納期化による物流コスト上昇
FY2018-Q3に初出。12回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-10-09。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「得意先からは、消費者の実需に合わせた引き付け型の発注（短納期での商品企画、納品）ニーズがさらに高まり、機動的な商品提案や短期間での生産、スピーディーな物流など、業務プロセス全般において対応体制を強化し続けているところであります。」
短納期の引き付け型発注ニーズがさらに高まり、生産・物流を含む業務プロセス全般で対応体制の強化が必要な状況となっている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また長引く残暑の影響により、得意先からは、天候に合わせた商品の機動的な提供ニーズが強まり、短納期での対応がこれまで以上に求められております。」
短納期の引き付け型受注・対応への需要が従来以上に強まり、生産・物流面の対応課題が拡大している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「加えて猛暑が長引き、得意先からは、これまで以上に実需にあわせた短納期の引き付け型受注が増加しているため、生産と物流の両面で当社のネットワークをフルに活用しながらＱＣＤ（品質・コスト・納期）のバランス確保に全力を尽くしているところであります。」
短納期の引き付け型受注が従来以上に増加し、生産・物流における品質・コスト・納期の両立が課題となっていると記載している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「原材料価格の高止まりや円安進行によるコスト上昇分の一定程度について販売価格への反映を進めるとともに、適正な採算を確保する営業スタンスを徹底して参りました。」
低価格訴求や原価上昇による収益圧迫への対応として、コスト上昇分の価格反映と適正採算重視の営業を進めている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「価格訴求による採算性の低い受注を抑制する一方で、付加価値を高めつつ適正な利益を確保する営業スタンスの徹底に努めているところであります。」
低価格・短納期要請等による収益圧迫への対応として、採算性の低い受注を抑制し、付加価値と適正利益を重視する営業方針を徹底している。 - FY2023対処有価証券報告書
「品番毎の適正利益確保、原価上昇分の販売価格への反映に取り組むとともに」
原価上昇分の販売価格への反映と品番別の適正利益確保に取り組み、従来の原価・物流コスト上昇による収益圧迫に対処している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「原料高騰に加え、ＡＳＥＡＮ諸国のロックダウンの影響で生産を中国に再びシフトせざるを得なかったことに伴うキャパシティオーバーや得意先の短納期、低価格の要請によるコストアップを主因として」
受注先の短納期・低価格要請によるコスト上昇に加え、原料高騰と生産再シフトによるキャパシティオーバーが発生し、コスト上昇要因が拡大している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、期初からの受注不足を取り戻すべく、低価格・短納期の売上獲得に走ったことにより、物流のコストアップや品質・納期面の問題を生じさせることとなりました。」
受注不足の挽回過程で低価格・短納期化を進めた結果、物流コスト上昇及び品質・納期面の問題が生じたことを通期でも記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「第２四半期連結累計期間までの受注不足の挽回に取り組んでまいりましたが、売上高について下げ止まりつつあるものの、受注不足を取り戻すために、提示価格を抑えるとともに納期設定がタイトとなり、物流コストのアップなどを生じさせたことにより、想定よりも厳しい収益状況となりました。」
受注不足を取り戻す過程で提示価格を抑え、納期がタイトになった結果、物流コストの上昇が実際に生じ、想定より厳しい収益状況となったと記載している。