タキヒヨー（9982）・施策国内物流経費が増加
物流センターの生産性向上による物流コスト低減
FY2017-Q2に初出。6回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
物流運営改善による収益率向上51社が書いているテーマ・逆風1社・追い風52社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。20社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている51社のうち14社を表示しています。上の文は51社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2027-H1国内物流経費が増加有価証券報告書
「さらに、国内の物流経費の増加や、従業員の処遇改善に伴う人件費の増加なども重なり、営業利益および経常利益も減益となりました。」
物流コスト低減の取り組みが続く一方、国内物流経費の増加が営業利益・経常利益の減益要因となったと記載している。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「円安の進行や原料の高止まりに伴う原価上昇リスクに対応すべく、東南アジア地域への生産シフト、ＲＣＥＰ（東アジア地域包括的経済連携）における関税減免措置の活用、海上輸送方法・手段の見直し徹底などを進めております。」
物流コストを含む原価上昇への対処として、海上輸送方法・手段の見直しを進めている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、売上高の増加に伴い物流費や物件費など販売費及び一般管理費が12,007百万円、前期比8.4％の増加となった」
物流センターの生産性向上によるコスト低減という従来施策に対し、物流費等を含む販管費が前期比8.4％増加したと記載している。 - FY2018物流コスト上昇が発生有価証券報告書
「しかしながら、期初からの受注不足を取り戻すべく、低価格・短納期の売上獲得に走ったことにより、物流のコストアップや品質・納期面の問題を生じさせることとなりました。」
物流センターの生産性向上によるコスト低減という従来施策に対し、受注不足への対応過程で物流コスト上昇が発生したと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「第三にコスト削減へ向けて、ＡＳＥＡＮ諸国や南アジアでの生産比率を高めるとともに、物流センターの生産性向上に取り組んでまいりました。」
物流センターの生産性向上によるコスト削減施策を継続している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「物流センターの生産性向上により物流コストの一段の低減を実現しつつあります。」
物流センターの生産性向上を通じて物流コストをさらに低減する施策を示している。