高額商品の消費動向への感応度
FY2016に初出。31回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
MRKホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。67社中53社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに10社。
- FY2026雇用・所得改善と生活防衛意識・先行き不透明感が併存有価証券報告書
「深刻化する人手不足を背景に賃金の伸びが拡大するなど雇用・所得環境に改善が見られる一方、米国の関税政策の影響や国際情勢により、景気の先行きについては不透明な状況が続いております。また、小売業界におきましては、継続的な物価上昇などにより消費者の生活防衛意識が一層強まるなか、業態を超えた厳しい競争環境が続いております。」
雇用・所得環境の改善要因がある一方、物価上昇による生活防衛意識、米国の関税政策、国際情勢、競争激化による販売環境の不透明感が併記されている。 - FY2026-H1個人消費の回復と外部環境の不透明感が併存有価証券報告書
「当中間連結会計期間における我が国経済は、企業による賃上げの広がりや雇用・所得環境の改善を背景に個人消費が持ち直すなど、社会経済活動の正常化が進み、緩やかな回復基調で推移いたしました。一方、ロシア・ウクライナ情勢や中東地域における地政学的リスク、資源・原材料・エネルギー価格の高止まりなど、外部環境が企業活動に影響を及ぼしており、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
雇用・所得環境の改善と個人消費の持ち直しを認識する一方、地政学的リスクや資源・原材料・エネルギー価格の高止まりによる不透明感も併記している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、小売業界におきましては、物価は上昇傾向にあり、個人消費の持ち直しに足踏みが見られるなど、依然として厳しい経営環境のまま推移しました。」
物価上昇と個人消費の回復停滞を、高額商品を含む小売事業の販売環境に関するリスクとして引き続き示している。 - FY2024消費分散による減収要因と第4四半期の回復が併存有価証券報告書
「2023年3月期の商品価格値上げ前の駆け込み需要による反動減と、新型コロナウイルス感染症の5類移行にともなう規制緩和による消費の多様化により、一時的に客単価が低下するなど、当第3四半期まで、売上、利益ともに前年を下回って推移いたしました。」
値上げ前の駆け込み需要の反動と観光・レジャー等への消費分散により第3四半期まで客単価・売上・利益が低下した一方、新商品発売後の第4四半期には売上が大きく伸長したと説明している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「前年同期の値上げ前の駆け込み需要の反動による売上減の他、規制緩和に伴う観光・レジャーなど、消費の多様化により一時的に客単価は低下し、売上が伸び悩みました。」
値上げ前の駆け込み需要の反動と観光・レジャーへの消費分散により、既存商品の客単価低下と売上停滞が引き続き発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「婦人下着及びその関連事業における既存のお客様の購入動向が、昨年秋からの商品値上げ前のまとめ買いによる反動により購入に慎重になっていることに加え、新型コロナウイルス感染症の5類感染症への移行により、観光やレジャーなどへの消費が活発化するなど個人消費の多様化に伴い、既存顧客のリピート購入が減少し、売上が一時的に減少いたしました。」
商品値上げ前のまとめ買いの反動と個人消費の多様化により、既存顧客のリピート購入減少と売上の一時的な減少が実際に発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「そのような環境のもと、当社グループにおいても、コロナ禍における巣ごもり需要の需要ショックの影響の他、観光レジャーへの消費が活発化するなど、個人消費の多様化に伴い、既存顧客の客単価が低下し、売上が一時的に減少いたしました。」
個人消費の多様化に伴う既存顧客の客単価低下と一時的な売上減少が実際に発生したと説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「国内景気、消費・所得の動向に影響を受けやすく、消費低迷が続いた場合や商品の仕入コストの増加が発生した場合には、当社グループの業績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
高額商品を含む各事業が景気・消費・所得の動向や仕入コストに影響されるというリスク認識が継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「7月以降、第7波となる新型コロナウイルス感染症の影響の他、世界的な原材料費の高騰や国際情勢の緊迫、円安の急進などもあり、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
行動制限解除による持ち直し期待がある一方、第7波、原材料費高騰、国際情勢の緊迫、円安の急進が加わり、先行き不透明な状況が継続している。 - FY2023-Q1回復期待と外部悪化要因の併存有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症による影響が緩和され、社会経済活動が正常化に向かい、景気が持ち直していくことが期待された一方、中国における感染再拡大や、ウクライナ侵攻の長期化に伴う原材料費の高騰による物価上昇や円安懸念など、景気の先行きは依然として予断を許さない状況で継続しております。」
感染症影響の緩和と景気回復への期待を示す一方、中国での感染再拡大、ウクライナ情勢、原材料費高騰、物価上昇、円安懸念を挙げ、先行き不透明感が併存している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスのワクチン接種が進んだことから、年末にむけ一時的に経済活動は回復の兆しを見せましたが、オミクロン株の出現による感染再拡大や、ウクライナ情勢の影響から世界的な原材料価格高騰やインフレなどの懸念材料が重なったことにより、先行き不透明な状況にあります。」
一時的な経済活動の回復を認識する一方、オミクロン株、ウクライナ情勢、原材料価格高騰、インフレにより消費・経済環境の不透明感が強まっている。 - FY2022-Q3制限緩和と変異株による不透明感が併存有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動への制限が徐々に緩和されたものの、新たな変異株の出現などから、個人消費の持ち直しの動きは依然として不透明な状況が継続いたしました。」
経済活動への制限緩和を認識する一方、新たな変異株の出現により個人消費の回復は依然不透明と説明している。高額商品の消費動向に関するリスクについて、改善要因と不確実性が併記されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナワクチン接種の普及等、明るい兆しが見えつつあるものの、新型コロナウイルス変異株の流行等に伴う感染拡大により、未だ収束時期は見通せず、依然として先行は不透明な状況が継続しております。」
ワクチン接種による明るい兆しを認識する一方、変異株の流行と感染拡大により先行き不透明な状況が続くとしている。 - FY2022-Q1不透明感継続と回復兆し有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における我が国経済は、経済や生産活動に持ち直しの動きや、ワクチン接種の普及による明るい兆しはあるものの、緊急事態宣言等の発出など、依然、先行きが不透明な状況が継続しております。」
経済・生産活動の持ち直しやワクチン接種による明るい兆しを認識する一方、緊急事態宣言等により先行き不透明な状況が続くと説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響などによる雇用環境の悪化や、消費者マインドの低下など、いまだ先行きの見えない不透明な状況にあります。」
雇用環境の悪化、消費者マインドの低下、生活様式・購買行動の変化を、高額商品を含む事業環境上のリスクとして引き続き示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の拡大により、消費マインドの低下が進み、緊急事態宣言解除後に段階的に経済活動が引き上げられたものの、感染再拡大の懸念も続いていることから、景気の先行きは不透明な状態で推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症による消費マインド低下と、感染再拡大による景気の先行き不透明感が引き続き示されている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における我が国経済は、国内外における新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大に伴い、社会生活及び経済活動が大きく制限された影響により景気が落ち込みました。」
感染症拡大により経済活動と消費環境の悪化が実際に発生し、当四半期の売上高も前年同期比10.0%減となった。高額商品を含む消費動向への感応度が実績に表れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「しかしながら2019年10月以降は消費税増税に伴う消費マインドの冷え込みに加え、2020年2月以降の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大による社会不安が広がる中、厳しい経済状況のもと、先行きの不透明感が高まる中で推移いたしました。」
消費税増税と新型コロナウイルス感染症の拡大により消費マインドの冷え込みと経済環境の悪化が実際に生じ、高額商品の消費動向に関するリスクが顕在化したと記載している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、堅調な企業収益や雇用環境の改善を背景に緩やかに拡大しているものの、米中貿易摩擦の長期化による世界経済の減速や、消費税増税により消費者マインドが保守的な傾向となったことで、先行きの不透明感はぬぐえず、引き続き注視が必要な状況で推移いたしました。」
企業収益や雇用環境の改善を認識する一方、米中貿易摩擦の長期化と消費税増税による消費者マインドの保守化、先行き不透明感を記載しており、高額商品の消費環境に関するリスクが強まっている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く環境は、長期化する米中貿易摩擦の影響をはじめとする世界経済の下振れ懸念により、外需産業を中心に収益の減速感が見られました。一方個人消費におきましては、消費税増税前の駆け込み需要等、一般消費財市場は堅調に推移いたしました。」
米中貿易摩擦や世界経済の下振れ懸念を示す一方、消費税増税前の需要などにより一般消費財市場は堅調と説明している。高額商品の消費環境に関する従来のリスク認識が継続している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く環境は、激しさを増す米中貿易摩擦の影響を受け、大企業非製造業の景況判断指数(BSI)が1年ぶりにマイナスに転じるなど、両国の対立に加え、個人消費においては10月に予定されている消費税率10%への引き上げなどにより、先行きの不透明感が漂う中で推移いたしました。」
米中貿易摩擦の激化、景況判断指数のマイナス転化、消費税率10%への引き上げ予定を背景に、個人消費・経済環境の先行き不透明感が強まったと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、米中貿易摩擦や英国の欧州連合(EU)離脱問題を巡る不透明感の強まりにより、経済の減速が目立つ中で、個人の消費動向についても引き続き注視が必要な状況で推移いたしました。」
国内景気の回復基調を認識しつつ、米中貿易摩擦、英国のEU離脱問題、経済減速、個人消費の不透明さを高額商品の販売環境に関する懸念として引き続き示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く環境は、緩やかな景気の回復基調とともに推移いたしました。しかしながら、経済環境は依然として先行きの不透明な状況が続いており、個人の消費動向についても注視が必要な状況で推移いたしました。」
景気は緩やかな回復基調としつつ、経済環境の先行き不透明さと個人消費への注視必要性を引き続き示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く環境は、国内経済の回復基調が続く中、緩やかな個人消費の持ち直しと共に推移いたしました。一方で、西日本豪雨や台風、地震などの自然災害の影響長期化により、先行きについては楽観視できない状況にあります。」
個人消費の持ち直しが示される一方、西日本豪雨、台風、地震など自然災害の影響長期化により先行きは楽観視できないとの環境認識が示されている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く環境は、雇用・所得環境の継続的な改善により、個人消費の持ち直しが続く中で推移いたしました。」
雇用・所得環境の改善と個人消費の持ち直しが記載され、高額商品販売に関係する消費環境は従前より改善方向に示されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「個人消費は、賃金の伸び悩みや社会保険料の負担増加など将来への不安を背景とした節約志向が依然として続いておりますが、百貨店において秋物の売れ行きが順調に推移するなど消費マインドの持ち直しも見られる中で推移いたしました。」
個人消費の節約志向が引き続き高額商品の販売環境に影響する要因として示されている一方、消費マインドの持ち直しも記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの商製品は高額であるため、国内景気、消費・所得の動向に影響を受けております。」
高額商品であることから景気、消費、所得の動向に影響を受けるというリスクが再掲されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善が見られ、円安による輸出企業の好調もあり、全般的に緩やかな回復基調が感じられますが、消費者の購買マインドにつきましては、引き続き節約志向が続いております。一方、世界経済は、中国の成長鈍化、英国のEU離脱、11月の米国大統領選挙等の影響により不透明な状況で推移いたしました。」
雇用・所得環境の改善がある一方、消費者の節約志向が続き、中国の成長鈍化等により世界経済も不透明とする販売環境認識が示されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるわが国経済は、中国経済の減速や英国のEU離脱問題を受け、為替・株式市場が不安定に推移しております。所得・雇用情勢の改善がみられたものの個人消費の節約志向は依然続いており、景気の先行きについては不透明な状況が続いております。」
中国経済の減速、英国のEU離脱問題、為替・株式市場の不安定さおよび個人消費の節約志向が引き続き高額商品の販売環境に影響する要因として示されている。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「英国がEUを離脱する可能性を受け、大幅な円高並びに株式市場の低迷により個人消費も弱含み、価格の下押し圧力が一層強まりました。」
高額商品が個人消費や所得動向の影響を受けるという既存リスクについて、円高、株式市場低迷、個人消費の弱含み、価格下押し圧力の強まりが記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの商製品は高額であるため、国内景気、消費・所得の動向に影響を受けております。」
高額商品であることから、景気、金融、自然災害等による個人消費の低迷や仕入コスト増加が業績・財政状態に影響する可能性を挙げている。