店舗・全社資産の収益性低下と減損
FY2016に初出。34回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-14。
MRKホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- 2026-08-14対処決算説明資料
「スタイリストの退職による顧客流出、不採算店舗の整理により前年同期比減収」
不採算店舗の整理を進めたとの記載があり、店舗の収益性低下に対する対応が示されている。ただし、今回の資料では減損損失の計上は示されていない。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において当該事業における一部の店舗について退店の意思決定に伴い、減損損失を計上しています。」
店舗の退店決定等に伴い、減損損失6,242万5千円を計上した。前期の減損損失2,572万9千円から増加し、店舗・資産の収益性低下リスクが悪化している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 163 449」
減損損失は前年同期の16万3千円から当中間連結会計期間の44万9千円へ増加し、店舗・資産の収益性低下に伴う減損が継続している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 236 163」
減損損失は前年同期の236千円から当中間連結会計期間の163千円へ減少した。減損リスクは残るが、発生額は縮小している。 - FY2024減損額縮小も婚礼事業の減損兆候が継続有価証券報告書
「婚礼・宴会関連事業においては、新型コロナウイルス感染症が2類相当（新型インフルエンザ等感染症）から5類感染症に位置づけが変わったことにより、婚礼施行件数及び婚礼規模並びに宴会需要及びイベント開催需要は次第に回復していますが、コロナ禍以前の水準に戻る見通しはいまだ不透明であり、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっております。そのため当該事業における固定資産帳簿価額1,034,799千円に減損の兆候が生じております」
通期の減損損失は前期の1,570万1千円から402万3千円へ減少した一方、婚礼・宴会関連事業では10億3,479万9千円の固定資産に減損兆候が継続している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 236」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は236千円で、前年同期の1,099千円から減少した。減損リスクは残るが、発生額は縮小している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 －」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は計上されておらず、前期まで継続していた店舗・資産の減損発生額は今回の四半期では確認されない。 - FY2023対処有価証券報告書
「減損損失（15,701千円）として特別損失に計上しております。」
店舗等の収益性低下に伴う減損損失は1,570万1千円となり、前期の2億2,348万3千円から大幅に減少した。一方、婚礼・宴会関連事業では減損兆候が残ると説明されている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 1,028」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は102万8千円で、前年同期の368万2千円から減少している。店舗・資産の収益性低下に伴う減損発生額は縮小した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 245」
当第1四半期の減損損失は24万5千円で、前年同期の332万2千円から減少した。店舗・資産の収益性低下に伴う減損リスクは残るが、発生額は縮小している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、店舗の収益性の低下及び移転の意思決定により、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（223,483千円）として特別損失に計上しております。」
店舗の収益性低下・移転判断により、減損損失2億2,348万3千円を計上した。前期の6,821万円から発生額が大幅に増加している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 4,480」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は448万円となり、前年同期の106万円および前四半期報告時点の368万2千円を上回った。店舗・資産の収益性低下に伴う減損発生額が増加している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 3,682」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は368万2千円となり、前年同期の29万1千円から増加した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 3,322」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は332万2千円となり、前年同期の29万1千円から増加した。店舗・資産の収益性低下に伴う減損発生額が再び増加している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、店舗の収益性の低下及び移転の意思決定により、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（41,444千円）として特別損失に計上しております。」
減損損失は6,821万円で、前期の1億8,121万円から減少した。ただし、店舗等の収益性低下に伴う減損リスクは残っている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 1,060千円」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は106万円で、前年同期の317万1千円から減少している。店舗・資産の収益性低下に伴うリスクは残るが、発生額は縮小した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 291」
当第1四半期の減損損失は291千円で、前年同期の1,590千円から減少している。減損リスクは残るが、発生額は縮小した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社連結子会社において、消費税増税及び新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により店舗収益が悪化したことを踏まえ、一部店舗の内装工事費用など固定資産の減損処理１億81百万円を特別損失として計上いたしました。」
消費税増税と新型コロナウイルス感染症による店舗収益悪化を受け、一部店舗等で1億81百万円の減損損失が発生した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 3,171千円」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は3,171千円となり、前年同期の2,502千円を上回った。店舗等の収益性低下に伴う減損リスクの発生額が増加している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 3,191千円」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は3,191千円となり、前年同期の1,777千円を上回った。店舗等の収益性低下に伴う減損リスクの発生額が増加している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 1,590」
当第１四半期連結累計期間の減損損失は1,590千円となり、前年同期の1,318千円を上回った。店舗等の収益性低下に伴う減損リスクが継続している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、店舗の収益性の低下及び移転の意思決定により、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（37,034千円）として特別損失に計上しております。上記ののれんの減損損失は、当社連結子会社である㈱エンジェリーベにおいて、主力事業であるマタニティ・ベビー関連部門は順調に成長しているものの、出産後の内祝いギフト市場の開拓部門が、計画を下回って推移し、当連結会計年度業績の悪化の主な要因となりました。」
店舗の減損3,703万4千円に加え、エンジェリーベののれん減損3億1,753万9千円を計上し、減損損失合計は3億5,457万4千円となった。前年度の減損損失379万3千円から大幅に増加している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 2,502」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は2,502千円となり、前年同期の891千円を上回った。店舗等の収益性低下に伴う減損リスクの発生額が増加している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 1,777千円」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は1,777千円で、前年同期の248千円及び前回四半期報告時点の1,318千円を上回った。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「減損損失 1,318千円」
当第1四半期にも1,318千円の減損損失を計上しており、店舗等の収益性低下に伴う減損リスクが継続している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 891千円」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は891千円で、前年同期の15,320千円から減少している。店舗・全社資産の収益性低下に伴うリスクが消滅したとの記載はない。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 248千円」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は24万8千円で、前年同期の1,521万6千円から減少している。減損リスク自体が消滅したとの記載はない。 - FY2017対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、店舗については収益性の低下及び移転の意思決定を行った店舗を対象として、減損損失47,314千円を計上しております。」
店舗の収益性低下に伴う減損は継続しているが、減損損失は前連結会計年度の27億22百万円から4,731万円に減少している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 15,320千円」
当第３四半期連結累計期間にも減損損失1,532万円を計上しているが、重要性が乏しいため詳細の記載は省略されている。店舗・全社資産の収益性低下に伴う減損リスクは継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「減損損失 15,216千円」
当第２四半期連結累計期間の減損損失は1,521万６千円であり、前四半期報告書記載の累計額から追加的な重要変化は示されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「減損損失 15,216千円」
当第１四半期にも減損損失1,521万6千円を計上しており、店舗・全社資産の収益性低下に伴う減損の発生が続いている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社グループの保有店舗・全社資産において収益性の低下がみられたため、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、特別損失（減損損失27億22百万円）の計上などにより、37億６百万円となりました。」
店舗および全社資産の収益性低下が実際に発生し、減損損失27億22百万円を計上している。