ネット販売事業の拡大
FY2016に初出。26回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026前進有価証券報告書
「EC販売においては、店舗販売との連携強化を継続したことで、定期販売の件数が増加いたしました。さらに、インフルエンサーの活用やメルマガ・LINEなどによる情報発信を通じて消費者との接点を拡大し、購買意欲の向上に寄与した結果、売上高は前期比6.6％増と好調に推移いたしました。」
店舗販売との連携、定期販売、デジタル情報発信を進めた結果、婦人下着関連事業のEC販売が前期比6.6％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「EC販売においては、店舗販売との連携強化を継続したことで、定期販売の単価及び件数が増加いたしました。さらに、インフルエンサーの活用やメルマガ・LINE等による情報発信を通じて消費者との接点を拡大し、購買意欲の向上に寄与した結果、売上高は前年同期比12.5％増と好調に推移いたしました。」
店舗販売との連携、定期販売、インフルエンサーやデジタル情報発信を進めた結果、婦人下着関連事業のEC販売は前年同期比12.5％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、EC販売において、定期購入サービスの充実を図るとともに、店舗と連動した利用促進が奏功したことで、定期購入の売上高前年同期比は15.5％増となるなど好調に推移いたしました。」
定期購入サービスの充実と店舗連動の利用促進を進めた結果、定期購入売上高が前年同期比15.5％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「EC販売による収益 1,944,308 1,065,565 － 3,009,873 269 3,010,143」
EC販売による収益は合計30億1,014万3千円となり、前期の28億8,130万2千円から増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「EC販売による収益 1,448,804 799,140 － 2,247,945 210 2,248,156」
当第3四半期連結累計期間のEC販売による収益は合計22億4,815万6千円となり、前年同期の21億7,071万1千円から7,744万5千円、約3.6％増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「EC販売による収益 933,448 465,183 － 1,398,632 143 1,398,775」
EC販売による収益は合計13億9,877万5千円となり、前年同期の13億4,209万3千円から増加した。EC販売の実績面で前進が示されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「EC販売による収益 467,229 242,724 － 709,954 99 710,053」
EC販売による収益は合計710,053千円となり、前年同期の684,540千円から増加した。EC販売の拡大に実績面での前進が示されている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「オンラインイベント・オンラインカウンセリングなどのオンライン施策を拡充するとともに、海外市場でのEC展開や健康食品通販など新たな顧客層への販路の構築を推進してまいります。」
従来のEC販売強化に加え、海外市場でのEC展開と健康食品通販を新たな販路として掲げ、ネット販売の対象範囲を広げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「オンラインイベントやオンラインカウンセリングなどのオンラインとオフライン（実店舗）の融合施策の拡充や、EC販売の強化など、多様な販売施策を実施してまいります。」
EC販売の強化を、オンライン・オフライン融合、オンラインイベント、オンラインカウンセリング等と組み合わせて継続する方針が示されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「一方、当上半期は、売上・利益ともに低迷したものの、顧客ニーズを捉えた商品ラインアップの拡充を強化するとともに、定期的にご購入いただける商品・サービスの開発、EC強化を継続して推進いたしました結果、当第３四半期（2021年10月～2021年12月）には３ヶ月連続で黒字化を実現するなど、収益改善に向けて着実に進捗いたしました。」
定期購入商品・サービスの開発とEC強化を継続した結果、マタニティ及びベビー関連事業では2021年10月から12月まで3ヶ月連続で黒字化した。累計期間ではなお5,693万4千円のセグメント損失を計上している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のなか、新たに定期的にご購入いただける商品・サービスの開発に取り組むなど、EC強化を推進いたしました。」
マタニティ及びベビー関連事業で、定期購入商品・サービスの開発とEC強化を進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「ＥＣシステムを刷新し、公式オンラインショップと実店舗のポイント共通化を図るなど、顧客ニーズへの対応を推進いたしました結果、コロナ禍においても前連結会計年度に比べ増収を達成いたしました。」
ECシステム刷新とオンラインショップ・実店舗のポイント共通化を実施し、婦人下着関連事業の増収につながったと説明している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「婦人下着及びその関連事業においては、新型コロナウイルス感染症対策を徹底し、様々な販売施策の実施やＥＣシステムを刷新し、オンラインショップと実店舗でのポイントの共通化を導入いたしました結果、お客様のニーズを捉え、前年同期比で増収となりました。」
ECシステムを刷新し、オンラインショップと実店舗のポイントを共通化する施策を導入した。ECと店舗を連携した販売基盤の整備が具体化している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、巣ごもり消費による需要拡大を効果的に取り込んだことで、主力のＥＣサイトでの売上が堅調に推移いたしました。」
巣ごもり消費を背景に、主力ECサイトの売上が堅調に推移したと説明しており、EC販売の継続方針が再確認されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、ギフトカタログ部門から完全に撤退したことにより、セグメント売上は減少したものの、巣ごもり消費の拡大に伴い、主力のマタニティ及びベビー部門のＥＣ売上が堅調に推移いたしました。」
ギフト部門撤退によりセグメント売上は減少した一方、マタニティ・ベビー部門のEC売上は巣ごもり消費を背景に堅調と説明されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、自社ECサイト及び大手ショッピングモールでの販売が堅調に推移する中、一般のママたちからの投票の得票結果で選ばれる「マザーズセレクション大賞2018」（一般社団法人日本マザーズ協会）を受賞したことにより、同賞受賞の発表日（平成30年11月20日）以降の受注件数が増加し、マタニティ事業の平成30年12月売上は前年同月比18.2％増となりました。さらにベビー事業においても、前年同月比68.1%増となりました。」
自社ECサイト・大手ショッピングモールでの販売を継続し、マザーズセレクション大賞受賞後の受注増加により、マタニティ事業の12月売上が前年同月比18.2％増、ベビー事業が68.1％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、自社ECサイト及び大手ショッピングモールでの販売が堅調に推移しており、特にベビー向けの商品販売では、アパレルからベビーカーなどの関連商品まで幅広い商品の拡充により、前年同期比36.2％増と好調に推移いたしました。」
自社ECサイト及び大手ショッピングモールでの販売を通じ、ベビー向け商品販売が前年同期比36.2％増加した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、自社ECサイト及び大手ショッピングモールでの販売が堅調に推移しており、特にベビー向けの商品販売では、アパレルからチャイルドシートなど幅広い商品の拡充により、前年同期比132％と好調に推移いたしました。」
エンジェリーベの自社ECサイト・大手ショッピングモールでの販売が堅調に推移し、ベビー向け商品販売は前年同期比132％となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新規会員獲得と既存会員向けのサービスの充実及びオリジナル商品の開発を推し進めてまいります。」
新規会員獲得、既存会員向けサービス、オリジナル商品の開発によるネット販売拡大方針が再掲されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ネット販売事業については、ネット会員登録を推し進め、オリジナル商品の企画販売及び一部商品の割引販売を行うなど業績拡大に取り組んでまいりました。」
ネット会員登録、オリジナル商品の企画販売、一部商品の割引販売を通じたネット販売拡大策が継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「RIZAPグループによる、広告宣伝における新規顧客の開拓及びECサイトの売上向上、共同商品開発など、当社の成長戦略に係るノウハウの提供を目的としております。」
RIZAPグループとのコンサルティング業務委託契約により、ECサイトの売上向上を含む具体的な成長支援の枠組みが加わった。契約期間は平成28年５月１日から平成29年４月30日まで。 - FY2016初出有価証券報告書
「新規会員獲得と既存会員向けサービスの充実及びオリジナル商品の開発に取り組んでまいります。」
ネット会員の拡大、既存会員向けサービス、オリジナル商品の開発を通じてネット販売を拡大する計画である。