業務構造改革の継続と第2・第3の経営改革
FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2020。
大庄がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
- FY2020再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響が長期化することを想定しつつ、ウィズコロナによる新しいライフスタイルに合わせた営業形態を確立する一方で、「手づくり」「心のこもったおもてなし」などの精神を失わず当社のこだわりを貫き続けます。」
従来の業務構造改革・投資回収中心の表現から、感染症長期化を前提とした新しい営業形態の確立へ改革の焦点を置き換えている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前期までの施策による投資効果を実現させ投資回収を図るため、巡航速度での店舗リストラクチャリングの取組み、店舗業態・ＭＤ（マーチャンダイジング）の充実化及び差別化、店舗運営の生産性向上への取組み、従業員教育とモチベーションアップ策の拡充、外販事業の拡大等の施策に取り組みました。」
既存施策の投資効果を実現し、投資回収を図る方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「前期までの施策による投資効果を実現させ投資回収を図るため、巡航速度での店舗リストラクチャリングの取組み、店舗業態・ＭＤ（マーチャンダイジング）の充実化及び差別化、店舗運営の生産性向上への取組み、従業員教育とモチベーションアップ策の拡充、外販事業の拡大等の施策に取り組みました。」
これまでの施策の投資効果を実現し、投資回収を図るという方針を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当期まで取り組んできた「業務構造改革」における投資効果を最大限に実現させ投資回収を図るとともに、さらに強固な経営基盤を構築するために、今後ともさらなる改善策に取り組んで行きたいと考えております。」
業務構造改革そのものの継続から、これまでの投資効果の実現・投資回収と、追加改善策による経営基盤強化へ重点を移している。 - FY2017前進有価証券報告書
「そうした環境下において、当社は、平成26年１月より取り組んできた「業務構造改革」については、来期で一応の締めくくりを図りたいと考えております。しかしながら、強固な経営基盤を構築するために、今後ともさらなる改善策を講じ、第２、第３の経営改革にも取り組んで行きたいと考えております。」
業務構造改革を来期で一応締めくくる時期を示しつつ、その後の第2・第3の経営改革への移行を明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社が、前々期より取り組んでいる「業務構造改革」については、将来に向けていかなる環境変化にも対応できる強固な経営基盤を構築することを目指しております。この改革をより実効あるものとするために、来期においてもさらなる改善策を講じるとともに、第２、第３の経営改革にも取り組んで行きたいと考えております。」
業務構造改革を前々期からの継続施策とし、来期の改善策および第2・第3の経営改革への展開を示している。