固定資産価値低下による減損リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「当該減少額1,038,695千円を減損損失として計上しております。」
福井県坂井市の製造設備等について1,038,695千円の減損損失を計上したほか、当期の減損損失は合計1,057,993千円となり、固定資産価値低下リスクが大きく顕在化した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません。」
当中間連結会計期間について、重要な固定資産の減損損失は該当しないと記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「アルテック新材料株式会社および愛而泰可新材料（蘇州）有限公司において廃棄予定の固定資産が生じ、当該固定資産の回収可能価額が帳簿価額を下回るため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
福井県坂井市と中国蘇州市の廃棄予定資産について、合計65,302千円の減損損失を計上した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません。」
当第1四半期連結累計期間について、重要な固定資産の減損損失は該当しないと記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「愛而泰可新材料（蘇州）有限公司において廃棄予定の固定資産が生じ、当該固定資産の回収可能価額が帳簿価額を下回るため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
中国蘇州の休止・廃棄予定資産について93,189千円の減損損失を計上し、固定資産価値低下リスクが実際に発生した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません。」
当第3四半期連結累計期間について、重要な固定資産の減損損失は該当しないと記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません。」
当第２四半期連結累計期間について、重要な固定資産の減損損失は該当しないと記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「減損損失 962」
商社事業の使用休止資産について962千円の減損損失を計上し、固定資産価値低下リスクが当期にも実際に発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「「商社事業」の使用を休止している資産につきましては、回収可能価額が帳簿価格を下回るため、帳簿価格を回収可能価額まで減額し、減損損失962千円を計上しております。」
商社事業の使用休止資産について962千円の減損損失を計上し、固定資産価値低下リスクが当第1四半期に実際に発生した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、固定資産の減損損失は計上しておりません。」
当期は固定資産の減損損失が発生しておらず、固定資産価値低下リスクについて重要な減損処理がない状態を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません。」
当第3四半期連結累計期間について、重要な固定資産の減損損失は該当しないと記載している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません。」
当第1四半期について、重要な固定資産の減損損失は該当しないと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、総額16,312千円の減損処理を実施しました。」
横浜市鶴見区の休止予定資産について16,312千円の減損損失を計上し、固定資産価値低下リスクが実際に発生した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません。」
当第3四半期累計期間について、重要な固定資産の減損損失は該当しないと記載している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、固定資産の減損の兆候は識別しておらず」
新型コロナウイルス感染症の影響を考慮して見積りを行ったが、当第2四半期累計期間では固定資産の減損の兆候を識別していない。過去の減損処理が解消されたことを意味する記載ではない。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、総額50,280千円の減損処理を実施しました。」
中国・泰州市の泰興工場で使用を休止している資産について50,280千円の減損損失を計上し、前期の30,381千円から金額が増加した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「「プリフォーム事業」セグメントの使用を休止している資産につきましては、回収可能価額が帳簿価格を下回るため、帳簿価格を回収可能価額まで減額し、減損損失52,141千円を計上しております。」
プリフォーム事業の使用休止資産について52,141千円の減損損失を計上し、固定資産価値低下リスクが当期も実際に発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、総額28,458千円の減損処理を実施しました。」
当期も商社事業17,215千円、プリフォーム事業11,242千円、合計28,458千円の減損損失を計上した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「今後資産価値がさらに低下した場合は、当社グループの業績等が悪影響を受ける可能性があります。」
固定資産の減損リスクを記載する一方、当年度にはプリフォーム事業で59,388千円の減損処理を実施した。