自然災害による設備・サプライチェーン停止リスク
FY2016に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-10-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中31社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「複数の輸送手段・輸送経路を確保することやトレーニングを受講した当社技術者を中心に納入・検収作業を行うことにより、影響を最小限に抑えてまいります。」
複数輸送経路、訓練済み技術者、国外製造拠点との連携による自然災害対応を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「商社事業では、商品の完成遅延や納入遅延、メーカー技術者の渡航不能による納入・検収作業の遅延を予想しておりますが、複数の輸送手段・輸送経路を確保することやトレーニングを受講した当社技術者を中心に納入・検収作業を行うことにより、影響を最小限に抑えてまいります。またプリフォーム事業では、国内で大規模な自然災害等が発生した場合は国内の製造拠点が一か所であるためその影響は大きいものと推測しますが、当社グループの国外製造拠点と連携して一時的に国内の客先向け製品を製造、供給する等の対応をしてまいります。」
複数輸送経路、訓練済み技術者、国外製造拠点との連携による自然災害対応を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「商社事業では、商品の完成遅延や納入遅延、メーカー技術者の渡航不能による納入・検収作業の遅延を予想しておりますが、複数の輸送手段・輸送経路を確保することやトレーニングを受講した当社技術者を中心に納入・検収作業を行うことにより、影響を最小限に抑えてまいります。またプリフォーム事業では、国内で大規模な自然災害等が発生した場合は国内の製造拠点が一か所であるためその影響は大きいものと推測しますが、当社グループの国外製造拠点と連携して一時的に国内の客先向け製品を製造、供給する等の対応をしてまいります。」
自然災害リスクへの対応が、耐震確認・防災訓練に加え、複数輸送経路、訓練済み技術者、国外製造拠点との連携による供給継続策へ具体化されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、事務所として賃借しているビルの耐震構造の確認、定期点検・防災訓練への参加等の対策を講じておりますが、想定を超える自然災害等が発生した場合、設備の損壊、電力等の供給停止、交通や通信の停止、サプライチェーンの被害、人の往来の制限等により、取引先への商品・製品の出荷遅延や停止等に陥り、当社グループの事業活動の継続に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による設備・供給・物流・通信停止リスクと、耐震確認、点検、防災訓練等の対策を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、事務所として賃借しているビルの耐震構造の確認、定期点検・防災訓練への参加等の対策を講じておりますが、想定を超える自然災害等が発生した場合、設備の損壊、電力等の供給停止、交通や通信の停止、サプライチェーンの被害、人の往来の制限等により、取引先への商品・製品の出荷遅延や停止等に陥り、当社グループの事業活動の継続に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による設備・供給・物流・通信停止リスクと、耐震確認、点検、防災訓練等の対策を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、事務所として賃借しているビルの耐震構造の確認、定期点検・防災訓練への参加等の対策を講じておりますが、想定を超える自然災害等が発生した場合、設備の損壊、電力等の供給停止、交通や通信の停止、サプライチェーンの被害等により、取引先への商品・製品の出荷遅延や停止等に陥り、当社グループの事業活動の継続に影響を及ぼす可能性があります。」
耐震確認、定期点検、防災訓練等の対策と、自然災害による設備・供給・物流・通信停止のリスクを継続して記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社は、事務所として賃借しているビルの耐震構造の確認、定期点検・防災訓練への参加等、災害に対する備えを日頃より行っておりますが」
自然災害による事業継続リスクは残る一方、耐震構造の確認、定期点検、防災訓練への参加という備えを明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「想定を越える自然災害が発生した場合、当社グループの設備の損壊、電力、水、ガス等の供給停止、交通や通信の停止、サプライチェーンの被害等により、取引先への商品・製品の出荷遅延や停止等に陥り、当社グループの事業活動の継続に影響を及ぼす可能性があります。」
地震・豪雨等による設備損壊、供給停止、物流・通信停止を事業継続上のリスクとして記載している。